セミナー

・「日本酒の海外展開、課題と成功のカギ」桜井博志氏
7月30日開催

・「今後の金融経済動向―新成長戦略と金融政策の役割」菅野雅明氏
8月5日開催

・「混迷が続くタイ情勢と日本企業への影響」大泉啓一郎氏
8月6日開催

・「日経センター短期経済予測説明会」竹内淳
8月22日開催

大阪支所

・「平成26年版 経済財政白書をよむ」増島稔氏、上村敏之氏
7月30日開催

・≪日経センター短期経済予測説明会≫竹内 淳
8月25日開催

・シリーズ 現代中国を知る 第3回「人口動態からみた中国経済の行方」厳 善平氏
8月29日開催

・≪日経センター・アジア太平洋研究所共催セミナー≫足元の景気がよく分かる‼― 日米超短期モデル予測とESPフォーキャスト調査の見方・使い方
9月2日開催

受託研究・調査
日本経済新聞社との共催

日経・経済図書文化賞

円城寺次郎記念賞

地域とアジアの架け橋研究会 日経GSRプロジェクト 日本経済新聞電子版 日経TEST

随時実施の団体受験 受付中

まナビ!

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7月29日

山田剛のINSIDE INDIA「外資と個人消費に配慮―メッセージは明確なインド2014年予算案」

7月25日

AEPR「中国が世界に与える影響」(第9巻第2号)を発刊
中国が貿易や投資、援助、金融などを通じて、アフリカや中南米など先進国以外の地域に対して与える影響について、アフリカや中南米など相手国の視点および中国側の視点から分析しています。

7月25日

深尾光洋の金融経済を読み解く「日銀は準備預金への付利を廃止せよ」

7月25日

西岡幸一の産業脈診「『プロ経営者vs社外取締役屋』時代か」

7月23日

小林光のエコ買いな?「老・壮・若が協働の未来型のまち――国内で具体化へ」

7月23日

小峰隆夫の私が見てきた日本経済史「経済摩擦と経常収支不均衡(2)―ミクロの最前線『OTO』」

7月22日

小島明のGlobal Watch「自画像から乖離する世界の日本イメージ―成長戦略に必要な立ち位置の再確認」

7月1日

14年度派遣研究生によるリポート、経済百葉箱 番外編を掲載しました
「『海と生きる』の価値」「IT技術×小口決済=金融立国日本」ほか

6月30日

第57回日経・経済図書文化賞 候補作を募ります
7月31日締め切り 詳しい要領はこちら

5月23日

成長を呼び込む税制改革提言「法人税率 10%引き下げを」
成長戦略の第一歩として、法人税率の10%引き下げが必要とする提言を公表しました。

5月16日

共同提言「東京金融シティ構想の実現に向けて」
金融資本市場の活性化を成長戦略の柱とし、東京を国際金融センターとして飛躍させる構想を発表しました。

経済予測を活用したい
研究リポートを読みたい

・《2050年への構想》「ビル・オフィスの省エネはどこまで可能か?―新築ビルはエネ消費、半減も、既存ビルには課題」(7月7日)NEW

・産業研究:高齢化関連市場の成長力を探る―2013年度産業研究成果報告―毛利靖子、猿山純夫(3月28日)

・政策提言「東京金融シティ構想の実現に向けて」(5月16日) 骨子pdf提言pdf詳細pdf

・成長を呼び込む税制改革提言「法人税率 10%引き下げを」(5月23日)

・研究員報告:【中国経済リポート】中国、投機資金の流入が細る―不動産価格低迷で舵取り微妙に 室井 秀太郎(7月16日)pdf

・研究員報告:【ミャンマー現地レポート】ミャンマー初の近代的工業団地「ティラワ」  日本が協力、来年半ばにも稼動へ 湯浅 健司(7月1日)pdf

・研究員報告:拡大する影の銀行、いまだ制御は困難 増島 雄樹(6月23日)pdf

・研究報告書:ニーズ掴み、チームを生かす人材が鍵 玄田 有史(3月31日)

・金融研究:検証 異次元緩和 ―2013年度金融研究班報告― 岩田 一政,左三川(笛田) 郁子(3月18日)

・アジア研究:メコン圏経済の新展開 代表 牛山 隆一(3月1日)

・アジア研究:ASEAN経済と中所得国の罠 浦田 秀次郎(12月25日)

・アジア研究:習近平体制1年の成果と課題 関 志雄(12月24日)

研究員報告 ■経済百葉箱 ■JCER Paper ■JCER Review ■Discussion Paper ■研究報告書 ■アジア研究 ■金融研究 ■日本経済の再設計

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連載対談

斎藤主幹が聞く 暴論?正論?「人口減少恐るるに足らず」八田達夫氏(6月25日)

連載 リポート

山田剛のINSIDE INDIA「外資と個人消費に配慮―メッセージは明確なインド2014年予算案」(7月29日)NEW!
林秀毅の欧州経済・金融リポート「停滞する改革、次期欧州委員長の手腕に期待」(7月11日)
アクセスランキング
<6月1日-30日>
1.ESPフォーキャスト6月調査
2.欧州中央銀行のマイナス金利政策
3.人口減少恐るるに足らず
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