日本経済研究センター　JCER

最終更新日：2009年11月20日

セミナー資料はこちら

・＜会員会社・社長朝食会＞11月12日、「インド経済の見通しと印日パートナーシップ」と題し講演する駐日インド大使・H. K. シン閣下
過去の講演者はこちら

・≪日経センター短期経済予測説明会≫竹内淳一郎
11月25日開催

・NEW『「東アジア共同体」構想－日中韓関係がカギ』姜英之氏
11月27日開催

・シリーズ米国の政治・経済を読む③「～2010年の展望・注目点、ワシントンからの報告」今村卓氏
12月4日開催

・国際シンポ「世界を牽引する中国経済」
12月3日開催

・≪日経センター短期経済予測説明会≫竹内淳一郎

11月26日開催

・「2010年景気展望－回復途上の世界経済、新政権下の日本経済」中島厚志氏

12月4日開催

・「米国経済とドルの行方」竹中正治氏

12月14日開催

最高の経済書を顕彰します。
52回日経・経済図書文化賞決まる（09/11/3）
07年度に50回を迎えました。
(記念特集掲載）

日経GSRプロジェクト

nikkei net 日本経済新聞

日経TEST

次回は2010年6月13日に実施

まナビ！

過去のトピックス→

【速報】世界景気インデックス「9月アジアで嵐止む、中・韓が牽引」(11月19日）

【速報】140回短期経済予測「踊り場を挟みつつも、外需主導でごく緩やかな景気回復を展望－新興国頼みの平坦でない回復、09年度▲2.7％、10年度0.9％の後、11年度に1.9％へ」(11月17日）
昨日公表のGDP速報を踏まえた、2009-11年度経済の見通しです。
説明会開催：＜東京＞11月25日、　＜大阪＞11月26日

12月9日に、「政府による産業再生を問う」セミナー開催（11月12日）
　世界同時不況の影響を受け、世界各国の政府は産業再生、企業支援に動いています。どこまで企業の危機を政府は救えるのか、救うべきなのか。国内でも航空業界やエレクトロニクス業界で政府は支援していますが、成否を握るのは何か。
　東京証券取引所社長の斉藤　惇氏ら専門家を招き討論していただきます。

10月のアクセスランキング（11月9日）
　別掲で、アクセスの多いセミナー講演録（読むゼミ・聴くゼミ）もご紹介しています。

Discussion Paper 125「支出側統計を用いた都道府県別経済予測手法の開発」（11月9日）

第52回日経・経済図書文化賞発表（11月3日）
3日付の日本経済新聞朝刊（1面・特集面）に掲載されました。受賞3作品の詳細はこちら

金融研究報告書・全文掲載（11月2日）
10月28日発表「世界不況下の銀行・生保経営」報告書の全文を掲載しました。

・「上海万博と中国の発展」（朱建栄氏）(11月20日）NEW

・「米金融市場、危機は去ったか」（滝田洋一）(11月17日）

・「『危機後』の雇用再生ビジョン―新政権への提言」（山田久氏）(11月10日）

・「『危機後』の雇用再生ビジョン」（山田久氏）（11月19日）NEW

・「中国資本市場の国際化と中国経済」（関根栄一氏）（11月12日）

・「揺らぐ日本の『ものづくり』」（増田貴司氏）（11月10日）

・世界景気インデックス：9月　アジアで嵐止む、中・韓が牽引(11月19日) NEW

・短期経済予測：踊り場を挟みつつも、外需主導でごく緩やかな景気回復を展望(11月17日) NEW

・月次GDP・超短期経済予測：09年7-9月期の実質GDPは、2期連続のプラス成長へ(11月2日)

・世界景気インデックス：8月、中国が回復、嵐から雨に(10月19日)

・中期経済予測：2009年度　中期予測班・情報経済班　中間報告　(10月16日)

・ニュースコメント：日銀短期経済観測9月調査について(10月1日)

・中期経済予測：今後5年間の住宅着工戸数、年平均90万戸に(9月4日)

■月次GDP　■短期経済予測　■中期経済予測　■世界景気インデックス

・政策提言：米ブルッキングス研、インド国際経済関係研と共同政策提言（9月29日）

・Discussion　Paper：支出側統計を用いた都道府県別経済予測手法の開発　白井大地(11月9日)

・金融研究：世界不況下の銀行・生保経営　深尾光洋,平田英明(10月28日)

・Discussion　Paper：景気指標としての月例経済報告　山澤成康(10月13日)

・経済百葉箱：景気回復で先行の韓国、成長戦略としてFTA締結を加速　松岡秀明(10月2日)

・経済百葉箱：日本企業の雇用調整は速まったのか　川手伊織(9月25日)

■研究員報告　■経済百葉箱　■JCER Paper　■JCER Review　■Discussion Paper　■研究報告書　■アジア研究　■金融研究

中国経済成長の壁

中国経済成長の壁　
関志雄／朱建栄／日本経済研究センター／清華大学国情研究センター　編
勁草書房
2009年10月発行

アジア太平洋巨大市場戦略―日本はＡＰＥＣをどう生かせるか

アジア太平洋巨大市場戦略―日本はＡＰＥＣをどう生かせるか　
浦田秀次郎／日本経済研究センター編著
日本経済新聞出版社
2009年10月発行

・『アジア太平洋巨大市場戦略―日本はＡＰＥＣをどう生かせるか―』 (2009年10月)

・『中国経済成長の壁』 (2009年10月)

会員企業・団体から研修生を受け入れており、卒業生1300人以上が経営幹部やエコノミストとして活躍しています。

経済関連の図書や統計資料など6万冊を所蔵しています。
会員の方は検索も可能です。

会員制の民間シンクタンクとして1963年の設立以来、実証的な経済研究で、戦後経済の発展に貢献してきました。

◆パブリシティー
新聞・雑誌、テレビ等メディアに取り上げられた日本経済研究センターの活動をご紹介します。
詳細はこちら

◆職員採用についてはこちら

アクセスランキング

＜10月1日-10月31日＞
1．規制緩和なき成長戦略はない（竹中コラム）
2．8月、中国が回復、嵐から雨に (世界景気インデックス)
3．失速か加速か、分水嶺としての1％成長（中期予測・情報経済班中間報告）
→詳細はこちら

PDF形式の経済予測、研究リポート、会報、学術誌の論文が対象です。

特集：日本のアジア太平洋経済戦略―APEC発足20年

会報最新号

日本初の英文政策提言誌です

AEPR最新号

日本でも指折りの公募論文誌です

日本経済研究最新号

JCER アーカイブス