セミナー

NEW国際シンポジウム「コーポレートガバナンスと日本の成長戦略」グリアOECD事務総長ほか
4月15日開催

経済動向研究会
15年度 参加者募集中

・AEPR特別セミナー「アジアの発展と五輪」マーカス・ノーランド氏
4月10日開催

・「2015年欧州の政治経済展望」田中理氏、林秀毅
4月14日開催

・≪日経センター「中国研究」報告≫「変容する中国ビジネス」遊川和郎氏、水野真澄氏
4月16日開催

大阪支所

NEW特別連続セミナー「日本・アジア経済の論点」4-5月神戸開催
参加者募集中

・2015年度の経済・マーケット展望―原油安の影響と金融緩和の行方 岩下真理氏
4月14日開催

・≪日経センター研究報告≫第1部「中国研究」報告、第2部「国際経済研究」報告
4月24日開催

NEW「景気点検講座」福澤恵二氏
5月14日開催

受託研究・調査
日本経済新聞社との共催

日経・経済図書文化賞

円城寺次郎記念賞

地域とアジアの架け橋研究会 日経GSRプロジェクト 日本経済新聞電子版 日経TEST

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3月31日

経済百葉箱第80号「スイス中銀の通貨・金融政策を擁護する―為替相場の上限設定・撤廃はスイスに適切な判断」
2015年1月16日、スイス国立銀行(SNB)が唐突にスイスフランの対ユーロ相場の上限を撤廃すると発表し、市場が混乱する一幕がありました。本稿では、為替相場上限導入以降のSNBの通貨・金融政策を振り返り、その効果や副作用などを考察しました。

3月31日

中国研究報告書「変容する中国ビジネス―日本企業の進路」
中国ビジネスの環境変化を実態面および政策面から分析し、ビジネスを手がける日本企業の状況や課題を明らかにしました。
≪日経センター「中国研究」報告会≫<東京>4月16日(木)<大阪>4月24日(金)

3月31日

会報4月号、特集1「財政再建と人口トレンドの転換に挑む日本経済」、特集2「どう変貌する 日本の産業」
3月に2025年度までの「中期経済予測」を公表、予想される経済の標準シナリオと、税・社会保障改革により財政再建と少子化対策を進めた場合の改革シナリオを検討しました。また、センターの「産業調査班」では中期予測の予測レンジと同じく向こう10年程度を視野に、産業の行方を考えています。それぞれのエッセンスをご紹介します。  ※2015年4-5月セミナーのご案内(パンフレット)

3月27日

岩田一政の万理一空「自然失業率および自然利子率の低下と金融政策」

3月27日

小林光のエコ買いな?「消費者の意識・行動―持続可能な開発に欠かせぬ『社会資本』」

3月27日

産業調査報告「日本の産業 変貌の可能性を探る」
産業・経済が、技術、政策、人口などを起点にどんな変貌を見せる可能性があるのか、成長への課題は何か、向こう10年程度を視野に探った産業調査報告をまとめました。

3月27日

経済百葉箱掲載
「景気回復下、失業率の低下余地はあるか」「韓国輸出産業の強さの源泉を探る」「実質賃金伸び悩みの背景に日本特有の要因」「手放しで評価できないアベノミクス下の株高」

3月27日

ライブラリー開館時間の変更のお知らせ
2015年4月1日(水)より、ライブラリー(茅場町)の開館時間を、13:00〜17:00に変更させていただくことになりました。詳細はこちら
ご利用の際は、前日までにお電話または電子メールにてご予約いただきますようお願いいたします。

3月26日

深尾光洋の金融経済を読み解く「人口高齢化と需要不足経済」

3月25日

国際経済研究報告書「北東アジアの経済連携―戦後70年、変わる経済地図」
北東アジア地域でエネルギー、物流、金融などを中心に始まった新たなネットワーク形成の動きを専門家が詳細に分析しています。
≪日経センター「国際経済研究」報告会≫<東京>4月23日(木)<大阪>4月24日(金)

経済予測を活用したい
研究リポートを読みたい

・経済百葉箱:「スイス中銀の通貨・金融政策を擁護する」「手放しで評価できないアベノミクス下の株高」「実質賃金伸び悩みの背景に日本特有の要因」「韓国輸出産業の強さの源泉を探る」「景気回復下、失業率の低下余地はあるか」 (3月20日)NEW

・政策提言 「メガ・リージョナリズムの時代研究会」中間報告 「2020年までの対内投資、倍増可能―カギは労働市場の流動化、専門職教育の普及」(3月13日)pdfNEW

・政策提言 「情報通信技術が変える経済社会研究会」中間報告「経済社会の革命的変化への岐路に立つ日本―技術進歩と向き合う改革への覚悟を」(2月17日)pdf

・政策提言 「エネルギー・環境選択の未来」2014年度報告「2050年、05年比でCO2、6割削減は可能」(2月27日)pdf

・アジア研究:変容する中国ビジネス――日本企業の進路 遊川 和郎,北原 基彦(3月30日)NEW

・産業ピックアップ:日本の産業 変貌の可能性を探る 監修: 猿山 純夫,田原 健吾(3月27日)NEW

・アジア研究:北東アジアの経済連携――戦後70年、変わる経済地図 伊集院 敦(3月23日)NEW

・金融研究:長期停滞下での金融政策 岩田 一政,左三川(笛田) 郁子(3月10日)

・アジア研究:ASEAN経済統合 どこまで進んだか 浦田 秀次郎(12月26日)

・アジア研究:習近平体制の中国と日本 関志雄、朱建栄 (12月25日)

研究員報告 ■経済百葉箱 ■JCER Paper ■JCER Review ■Discussion Paper ■研究報告書 ■アジア研究 ■金融研究 ■産業ピックアップ ■日本経済の再設計

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・国際経済研究報告書「北東アジアの経済連携」2015年3月発行North East Asia
「金融研究報告」 2015年3月発行
「日本経済研究」No.72 2015年3月発行
・アジア研究報告書「ASEAN経済統合 どこまで進んだか」2014年12月発行
・中国研究中間報告書「習近平体制の中国と日本」2014年12月発行
「図解でわかるざっくりASEAN ― 一体化を強める東南アジア諸国の“今”を知る」2014年9月発行

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会員企業・団体から研修生を受け入れており、1400人以上の卒業生が経営幹部やエコノミストとして活躍しています。

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会員制の民間シンクタンクとして1963年の事業開始以来、実証的な経済研究で、戦後経済の発展に貢献してきました。
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2050年への構想
2020年までの対内投資、倍増可能NEW!
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15年度名目成長率は2.80%に(3月調査)NEW!

連載対談

斎藤主幹が聞く 暴論?正論?小峰隆夫氏「民主主義の落とし穴」井堀利宏氏「年齢階層別選挙区制の導入を」 (3月23日)NEW!

連載 リポート

山田剛のINSIDE INDIA「メーク・イン・インディアに乗れ」(3月19日)NEW!
林秀毅の欧州経済・金融リポート「ユーロ危機の再燃を止めるものは何か」(3月12日)
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2. 量的緩和後の欧州
3. ピケティ現象と日本の現実
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2015.4 財政再建と人口トレンドの転換に挑む日本経済
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