セミナー

NEW「産学連携イノベーション―普及への挑戦」山本貴史氏
10月15日開催

・国際シンポジウム「2020年へ、日本は世界に何を発信できるか」
10月3日開催申込受付中

・「QE3終了後の米国経済とマーケットを展望する」鈴木敏之氏
9月26日開催

・「量的緩和政策下の中央銀行オペを巡る論点」(仮題)Simon Potter氏
9月25日開催

・「『人口1億人維持』への挑戦」出口治明氏、加藤久和氏、岩田一政ほか
9月24日開催

大阪支所

・「世界のエネルギー情勢の変化と日本― サハリン・天然ガスパイプラインが日本を救う」藤 和彦氏
9月19日開催

・「消費トレンドは変わったか」田中 陽氏
10月3日開催

・「産業の新潮流と日本製造業の活路」増田貴司氏
10月16日開催

・「住宅市場の動向と将来展望 ― 空き家対策の視点もふまえて」米山秀隆氏
10月23日開催

受託研究・調査
日本経済新聞社との共催

日経・経済図書文化賞

円城寺次郎記念賞

地域とアジアの架け橋研究会 日経GSRプロジェクト 日本経済新聞電子版 日経TEST

随時実施の団体受験 受付中

まナビ!

日本シンクタンク協議会 Get Adobe Reader

SCT SECURE - Secure Site
9月16日

世界景気インデックス「7月 世界は3カ月連続で『雨』 ― 米欧足踏み、ロシアは『嵐』へ」

9月16日

齋藤潤の経済バーズアイ「長期停滞論は日本に当てはまるか」

9月16日

竹中平蔵のポリシー・スクール「“地政学的リスク”を読む」

9月11日

《2050年への構想》エネルギー・環境の未来を語るラウンドテーブル 「人口急減の地方・超高齢化の東京―外国人の受け入れ、出生率向上策には意識改革が必要」

9月10日

2015年度研修生募集―10月24日に説明会開催
研修制度は若手・中堅社員を対象に、経済の分析力を高め、先行きを読む力を養うことを目的としたプログラムです。経済予測などの実践訓練を通して、数字に強く、論理的な思考や判断力を持つ人材を育成する15年度研修プログラムの説明会を開催します。
詳細はこちら  ※お申し込み締め切り:10月17日

9月10日

林秀毅の欧州経済・金融リポート「ECB、本格的な量的緩和へ」

9月9日

【改訂】短期経済予測「4-6月期2次QE下振れるも、7-9月期以降持ち直しシナリオは維持―成長率見通しは14年度を若干引き下げ、15年度は変わらず」

9月9日

「尖閣国有化から2年、日中好転の兆し 経済軸に中国が『そろり』歩み寄り」湯浅健司

9月9日

「ICT立国エストニア:『20年の成功物語』の秘密と教訓」日下淳

9月8日

斎藤主幹が聞く 暴論?正論?「浅薄な日本高齢化衰退論」小宮山宏氏

9月1日

日本経済研究センター研究奨励金の募集を始めます(10月31日受付締切)
経済学およびそれに関連する学問分野(特に社会学)の研究を対象とします。受付期間:9月1日〜10月31日。

5月23日

成長を呼び込む税制改革提言「法人税率 10%引き下げを」
法人税率10%引き下げの効果と代替財源などを提言しました。

5月16日

共同提言「東京金融シティ構想の実現に向けて」
戦略特区を活用した国際金融センター育成構想を発表しました。

経済予測を活用したい
研究リポートを読みたい

・経済百葉箱<番外編>:「『海と生きる』の価値」「IT技術×小口決済=金融立国日本」ほか (7月1日)

・産業研究:高齢化関連市場の成長力を探る―2013年度産業研究成果報告―毛利靖子、猿山純夫(3月28日)

・政策提言「東京金融シティ構想の実現に向けて」(5月16日) 骨子pdf提言pdf詳細pdf

・成長を呼び込む税制改革提言「法人税率 10%引き下げを」(5月23日)

・研究員報告:尖閣国有化から2年、日中好転の兆し 経済軸に中国が「そろり」歩み寄り 湯浅 健司(9月9日)pdfNEW

・研究員報告:ICT立国エストニア:「20年の成功物語」の秘密と教訓 日下 淳(9月9日)pdfNEW

・研究員報告:【中国・上海 現地レポート】経済の現状は「脆い均衡」、早期利下げも 来年の政府目標は「7%」の見通し 湯浅 健司(8月25日)pdf

・研究報告書:ニーズ掴み、チームを生かす人材が鍵 玄田 有史(3月31日)

・金融研究:検証 異次元緩和 ―2013年度金融研究班報告― 岩田 一政,左三川(笛田) 郁子(3月18日)

・アジア研究:メコン圏経済の新展開 代表 牛山 隆一(3月1日)

・アジア研究:ASEAN経済と中所得国の罠 浦田 秀次郎(12月25日)

・アジア研究:習近平体制1年の成果と課題 関 志雄(12月24日)

研究員報告 ■経済百葉箱 ■JCER Paper ■JCER Review ■Discussion Paper ■研究報告書 ■アジア研究 ■金融研究 ■日本経済の再設計

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会員制の民間シンクタンクとして1963年の事業開始以来、実証的な経済研究で、戦後経済の発展に貢献してきました。
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2050年への構想
人口急減の地方・超高齢化の東京NEW!
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今年度の実質成長は0.48%に縮小―消費不振が響く(9月調査)

連載対談

斎藤主幹が聞く 暴論?正論?「浅薄な日本高齢化衰退論」小宮山宏氏(9月8日)NEW!

連載 リポート

山田剛のINSIDE INDIA「インド航空業界は立ち直れるか」(8月26日)
林秀毅の欧州経済・金融リポート「ECB、本格的な量的緩和へ」(9月10日)NEW!
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1. ESPフォーキャスト8月調査
2. 反競争的な教育が助け合いを減らす?
3. 6月のGDP、前月比0.6%増
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