セミナー

経済動向研究会
15年度 参加者募集中

・「2015年アベノミクス再出発」竹中平蔵
2月3日開催

・「迫る経済連携の波 経営と人材どう変える」藤森義明氏、柳川範之氏ほか
2月4日開催

・イブニングマーケットセミナー「世界経済とアベノミクス2.0」吉川雅幸氏
2月5日開催

・「デジタルマーケティング時代の企業変革」石黒不二代氏
2月6日開催

・「ICTが拓く21世紀産業革命の展望」大橋秀行氏、喜連川優氏、山本貴史氏、大谷和子氏
2月17日開催

大阪支所

・≪シリーズ 現代中国を知る≫第8回「深刻化する中国の都市環境問題―日中協力の可能性」李春利氏
2月13日開催

NEW大阪昼食会「人口減少と東京一極集中の行方」増田寛也氏
2月23日開催

NEW≪日経センター短期経済予測説明会≫竹内淳
2月26日開催

NEW「日経センター中期経済予測説明会」桑原進、猿山純夫
3月5日開催

NEW「成長への道筋」プロジェクト中間報告
技術革新・エネルギー制約打破で拓く未来(2050年展望) 高地圭輔、小林辰男
3月11日開催

受託研究・調査
日本経済新聞社との共催

日経・経済図書文化賞

円城寺次郎記念賞

地域とアジアの架け橋研究会 日経GSRプロジェクト 日本経済新聞電子版 日経TEST

随時実施の団体受験 受付中

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1月30日

研究員報告「資源価格下落はアジア経済の追い風に―中国、ASEAN の貿易収支を1.7%、0.9%改善」田原健吾、増島雄樹
2014年後半以降、世界で原油をはじめとする資源の価格下落が広がっています。資源輸出国と輸入国の双方が含まれる中国・ASEANにおいて、資源価格の下落は各国の貿易収支にどう影響するのかを試算しました。

1月28日

【中国研究リポート】変容する中国ビジネス―日本企業の進路
 第7回「多様な中国マネーの受け皿を―日本経済の課題克服は中国活用が不可欠」

1月27日

会報2月号、特集1「『アジア経済予測』を開始」、特集2「ASEAN経済統合 どこまで進んだか」
特集1では日経センターが新たに開始した「アジア経済予測」を、特集2では2014年度アジア研究の概要を紹介しています。
2015年2-3月セミナーのご案内(パンフレット)

1月26日

【アジア経済予測】アジア経済の短期予測を掲載しました
2015年は原油安などが下支えし、インドネシア、タイ、フィリピンで成長率が高まる。中国は7%成長に減速するとみています。
※27日付の日本経済新聞朝刊アジアBiz面、英文サイトNARに関連記事が掲載されました。
※各国別の予測の詳細を追加しました(1月28日 NEW!)。

1月26日

【AEPR】「東アジアのイノベーション」を発刊/次号ワーキングペーパーも掲載
英文ジャーナルAsian Economic Policy Review(AEPR) 第10巻第1号 「東アジアのイノベーション」を発刊。今年7月発刊予定の「アジアの高齢化と社会保障」のワーキングペーパーはこちら

1月26日

深尾光洋の金融経済を読み解く「欧州中央銀行の金融緩和政策」

1月26日

アジア研究報告「ASEAN経済統合 どこまで進んだか」全文掲載しました(会員限定)

1月26日

2015年度「経済動向研究会」参加者募集
本研究会では直近のマクロ経済動向・金融情勢を解説します。15年度は内閣府の村山氏、日銀の亀田氏の2グループを各々2カ月に1回、年間6回開催します。詳細・お申し込みはこちら

1月20日

日本経済新聞「ゼミナール 日本経済の論点」連載開始
1月20日付より朝刊「経済教室」面で。日本経済研究センターの研究員が執筆しています。

1月15日

《2050年への構想》2月4日「メガ・リージョナリズムの時代」セミナーを開催
今夏にも合意を目指すTPPなど、幾層もの広域経済連携が進む時代。「迫る経済連携の波〜経営と人材どう変える」と題し、藤森義明LIXILグループ社長兼CEO、柳川範之東大教授、岩田一政理事長が、外資や多様な人材を生かす道筋を議論します。お申し込みはこちら

経済予測を活用したい
研究リポートを読みたい

・政策提言「安定より挑戦・競争に舵切れ―雇用、分権、人口で大改革を」(12月15日)pdfNEW!

・金融研究:「人口減少に立ち向かう地域金融−鈍化する資金需要、迫られるビジネスモデルの転換」(11月28日 ※12月5日訂正版)NEW
・金融研究:「住宅着工は大幅減少、中古市場の拡大がカギに―人口動態の変化を織り込んだ住宅着工数の推計」(11月28日)NEW

・政策提言「東京金融シティ構想の実現に向けて」(5月16日) 骨子pdf提言pdf詳細pdf

・成長を呼び込む税制改革提言「法人税率 10%引き下げを」(5月23日)

・研究員報告:資源価格下落はアジア経済の追い風に―中国、ASEAN の貿易収支を1.7%、0.9%改善 田原 健吾,増島 雄樹(1月30日)pdfNEW

・アジア研究:ASEAN経済統合 どこまで進んだか 浦田 秀次郎(12月26日)

・アジア研究:習近平体制の中国と日本 関志雄、朱建栄 (12月25日)

・産業ピックアップ:消費増税しのぎ じわり浮上−非製造に人手不足の影 監修: 猿山 純夫,竹内 淳,田原 健吾(12月12日)

・金融研究:質的・量的金融緩和政策、導入からまもなく2年 岩田 一政,左三川(笛田) 郁子(11月28日)

・金融研究:連続増益に潜む経営課題 コスト減も限界に近づく―2014年3月期銀行決算分析― 岩田 一政,左三川(笛田) 郁子(10月24日)

研究員報告 ■経済百葉箱 ■JCER Paper ■JCER Review ■Discussion Paper ■研究報告書 ■アジア研究 ■金融研究 ■産業ピックアップ ■日本経済の再設計

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会員企業・団体から研修生を受け入れており、1400人以上の卒業生が経営幹部やエコノミストとして活躍しています。

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会員制の民間シンクタンクとして1963年の事業開始以来、実証的な経済研究で、戦後経済の発展に貢献してきました。
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15年度実質成長率は1.75%(1月調査)NEW!

連載対談

斎藤主幹が聞く 暴論?正論?片山善博氏 「機能不全の地方議会」 (1月14日)NEW!

連載 リポート

山田剛のINSIDE INDIA「インド政府、ファイナンシャル・インクルージョンを加速」(12月24日)
林秀毅の欧州経済・金融リポート「欧州最大のリスクは何か」(1月13日)NEW!
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<12月1日-31日>
1. ESPフォーキャスト12月調査
2. 欧州2015年展望
3. 11月のGDP、前月比0.1%減
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2015.2 「アジア経済予測」を開始
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