トップ » センター概要 » 研究スタッフ » 小林 辰男
研究スタッフ一覧へ

小林 辰男(こばやし・たつお)
日本経済研究センター政策研究室長兼主任研究員

専門

経済予測

学歴・職歴

1989年 早稲田大学大学院理工学研究科修士課程修了
1989年 日本経済新聞社入社、編集局科学技術部
1993年 日本経済研究センター出向
1995−1996年 ボストン大学留学、経営学修士
1996年 日本経済研究センター研究員、短期・中期予測班総括
1997年 日本経済新聞社産業部へ、経済部、科学技術部記者を経て
2007年 科学技術部次長兼経済部記者
2008年 日本経済研究センター主任研究員

2014年から現職

著書

・「会社解体新書」日本経済新聞社、1992年(共著)
・「始動!ネットビジネス」日本経済新聞社、1999年(共著)
・「ベーシック環境問題入門」日本経済新聞社、2006年(共著)
・「人口回復」日本経済新聞出版社、2014年8月(共著)

報告書など

「四半期経済予測」(SA85<1993年12月>-SA88<1994年12月>、消費、財政、アジア経済などを担当)
「四半期経済予測」(SA94<1996年9月>、SA95<1996年12月>、総括)
「日本経済中期予測・進む構造調整への対応」(1996年12月、総括) 
「四半期経済予測」(SA134<2008年5月>-SA138<2009年5月>、月次GDP<2008年4月>-<2009年3月>、総括)
「世界金融危機、米国の過剰負債は5兆-6兆ドルに」(短期経済予測特別レポート、2008年11月)
「温暖化防止に必要な3つの革新」(日本経済研究センター会報 2010年4月)
「25%削減時代の日本経済」(著・編集 日本経済研究センター会報 2010年5月〜11年3月)
「太陽光買い取り、最大3.5兆円の負担に」(共著、日本経済研究センター 2010年5月)
「太陽光普及、市場に任せよ」(共著、2010年5月24日付け経済教室、日本経済新聞)
「温暖化問題、家庭は悪役か」(共著 日本経済研究センター 2010年7月)
「温暖化対策、寒冷地ほど影響大とは限らず」(共著 日本経済研究センター、2010年11月)
「環境制約は商機にも、市場を生かす枠組み作りを」(共著、エネルギー・資源、エネルギー・資源学会 2011年3月)
「東日本巨大地震 日経センター緊急提言 −復興へ政策総動員を」(共著、日本経済新聞2011年3月17日付け朝刊)
「既存原発止まれば、影響10年単位に―電力不足、GDPを最大2%押し下げも」(共著、日本経済研究センター 2011年4月)
「火力代替で所得流出4兆円も」(共著、日本経済研究センター会報2011年6月号)
第37回改訂中期経済予測「全原発停止なら年7兆円の経済損失も―火力代替で17年度にも経常赤字に」(共著、2011年6月)
「原発の発電コスト、20年度には事故前の3倍に―福島事故の事故処理費が大きく」(日本経済研究センター 2011年7月)
「電力不足による産業構造変化、マイナス影響を緩和 ―経常赤字避け、機械産業へシフト」 (共著、日本経済研究センター2011年9月)
「省エネ・新エネ推進は原発維持よりコスト安―原発発電コスト、政府試算の2倍以上の可能性」「独、新エネ開発で地域、産業の再生―産官学で港湾整備、工場用地提供から運営ノウハウまで」日本経済研究センター会報(2012年1月号特集)
第38回中期経済予測「エネルギー・国際分業、迫られる再構築−除染費用、国民に重い負担」(共著、総括 2012年3月)
「原発・再エネの選択、経済影響はCO2目標次第」(共著、日本経済研究センター、2012年5月)
「2030年以降に原発を残すには−−その4条件」(共著、日本経済研究センター、2012年7月)
「エネルギー選択肢を考える」(日本経済研究センター会報2012年8月号特集)
JCER Discussion Paper 138「環境・エネルギー政策を評価する動学的CGEモデル―その特徴と分析手法に関するノート―」(共著、日本経済研究センター、2012年8月)
2030年代脱原発を考える「使用済み核燃料・余剰プルへの対応が最優先に−2050年脱原発も視野に−」(共著、日本経済研究センター、2012年9月)
続・原発存続の条件を考える「原発を残すには―事故対応費用の明示、官民の事業団へ一本化を」(共著、日本経済研究センター、2013年1月)
原子力の代替エネルギーを考える(1)〜(7)(編著、日本経済研究センター、2012年10月〜2013年12月)
2050 年への構想 グローバル長期予測と日本の3つの未来 〜経済一流国堅持の条件〜(共著、日本経済研究センター、2014年2月)
エネルギー・環境の未来を語るラウンドテーブル(事務局、日本経済研究センター、2013年10月〜)
「経済構造変化で2050年度のエネ消費、40%減に―省エネルギーは成長のバネ」(共著、日本経済研究センター、2014年11月)
「2050年、05年比でCO2、6割削減は可能―30年でも米国並みの3割減、温暖化防止の国際議論、リードを」(共著、日本経済研究センター、2015年2月)
「2%成長へ第3の開国を」(2015年12月18日付け経済教室、日本経済新聞)
Aiming at a Low Carbon Society in Japan by 2050: Impact of the Fukushima Nuclear Accident and CO2 Reduction Target (Tatsujiro Suzuki, Tatsuo Kobayashi, Hikaru Kobayashi, Kazumasa Iwata, Economics of Energy & Environmental Policy Volume 5, Number 1, 2016)
「第42回中期経済予測」(主査、2015年8月−2016年3月)
「第4次産業革命をテコに脱炭素社会を」(2016年9月、共著)
「福島第一原発事故の国民負担」(2017年3月、共著)
「産業調査」主査(2016年7月〜 )