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猿山 純夫(さるやま・すみお)
日本経済研究センター研究本部長兼主任研究員

専門

マクロモデル、景気循環

学歴・職歴

1983年 東京大学教養学部国際関係論分科卒業
1983年 日本経済新聞社入社、データバンク局計量経済第1部に配属
1985年 米ハーバード大学経済学部大学院留学
1986年〜 同社データバンク局で計量モデル予測、産業連関分析を担当
1998年 同社電子メディア局チーフエコノミスト
      日本経済研究センター研究開発部主任研究員を兼務
2005年 日本経済研究センター主任研究員
2006年 研究開発部長兼主任研究員
2010年 研究本部主任研究員

2011年から現職

論文

緊急提言「5兆円規模の災害対策、早急に」(共著)、日本経済研究センター、2011年3月
・日経センター・日本経済新聞社共同政策提言「2年でデフレ克服を 一層の金融緩和が必要、成長戦略を3分野に集中」(共著)、2011年1月
「温暖化対策、寒冷地ほど影響大と限らず―産業構造・電源立地で明暗、中国地方が最もマイナスに」(共著)、日本経済研究センター、2010年11月
「アメかムチか、エコカー政策−補助金のみではCO2削減に限界」、日本経済研究センター、2010年10月
・「マクロモデルからみた財政政策の効果〜『政府支出乗数』に関する整理と考察〜」、参議院事務局『経済のプリズム』、2010年5月
「新エネの全量買い取り、市場にひずみ大きく」2010年5月(共著)。同内容の分析を5月24日付『日本経済新聞』「経済教室」に。
「JCER環境経済マクロモデルによる炭素税課税効果の分析」Discussion Paper 127 、2010年4月(共著)。
「CO2削減の「負担」とは」当センター会報、2010年4月号
・「マクロモデルによる分析」、地球温暖化問題に関する懇談会・中期目標検討委員会提出資料、2009年3月27日
・「企業に有利か、税方式」当センター会報、2008年8月号
・「財政再建、目標の再設定を」当センター会報、2007年12月号
・「経済論断」当センター会報、2006年6月〜2007年4月
・「景気サイクルを読む」、『日経テレコン21』「デジタルコラム」連載、1998年6月〜02年3月
・「女性の社会進出で変わる2010年の日本経済―長期マクロモデルによる分析」、JCER Paper 46, 日本経済研究センター、1998年6月(共著)。
・「長期モデルで問う日本経済の将来」 1999年6月〜11月
・「NEEDS日本経済モデルを生かす」1998年6月〜12月
・「円高が実感できないのはなぜか―先進5カ国産業連関表を用いた分析」『経済統計研究』通商産業調査会、1994年9月
・「不況克服に所得税減税有効―日経マクロモデル分析」『日本経済新聞』「経済教室」、1992年10月
・「計量経済モデルと景気予測」『ESP』経済企画協会、1991年5月

他の研究活動

・政府の「中期目標検討委員会ワーキングチーム」(08年度)、「タスクフォース」(09年度)などで、温暖化対策の経済モデル分析を担当。
・「JCER世界経済インデックス」の開発と公表。2007年から山澤成康跡見学園女子大学助教授・当センター主任研究員(いずれも当時)らとともに同指数を開発。2008年7月〜10年6月の間、算出を担当。
・「マクロモデル研究会」(自主開催のコンファレンス)の企画・開催。当センターにて2007年以降毎年7月に開催。
・「マクロモデル実践講座」「EViews予測実践講座」講師(07年〜)。
・日経ネット「エコノミクストレンド」(経済教室との連動サイト)コメンテーター。2007年5月〜2008年2月。
・「日経景気インデックス」(日経BI)の開発と公表。福田慎一東京大学助教授(当時)とともに「ストック・ワトソン型景気指数」の日本版を開発し、2000年7月〜2005年3月の間、算出を監修。