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ESPフォーキャスト調査

3月6日発表:15年度名目成長率は2.80%に―消費者物価は下方修正

2015年3月調査を公表しました。

@デフレから脱出―15年度名目成長率2.80%に。
 デフレからの脱出が鮮明になってきた。15年度の名目成長率予測は2.80%と安倍首相が目標とする3%に近づく。
 消費者物価ではなくGDPデフレーターでみると、14年度の前年度比上昇率は2.28%と黒田日銀が目標とする「2%」を超える。だが、これから消費増税で膨らんだ分を除くと、実際は0.98%程度の上昇になる。これだと2%には届かないが、消費者物価上昇率の2%目標をGDPデフレーターに引き直すと1%程度と言われていたから、ほぼ目標を達成したとも言える。
 GDPデフレーターは15年度も0.97%上がる。GDPデフレーターを見ていると、日本経済は着実に「20年デフレ」から脱出する道を歩んでいるようにみえる。

GDPデフレーターの実績と予測

A15年1-3月期実質成長率は年率2.64%に。
 15年1-3月期の実質成長率予測は前期比年率で2.64%になった。前月調査の2.21%を0.43%ポイント上回った。

1503予測と1502予測の比較

 14年7-9月期に続いて10-12月期も本調査にとっては厳しい結果になった。マイナスとプラスを間違えた7-9月期ほどではないにしても、3.86%の予測に対してGDP速報(QE)は2.2%、1.66%のオーバーエスティメートだった。
 15年1-3月期の予測を始めた13年1月からの予測値の推移を見ると、10-12月期実質GDPと同じように、期を追うにつれて予測値は上がってきている。昨年の4-6月期、7-9月期とマイナス成長が続いたことで、需要の後ずれを読み取っているようにもみえる。1-3月期が3度目の正直になるかどうか。

15年1-3月期実質成長率予測の推移

B消費増税不況を抜ける―実質成長率は14年度のマイナスから15年度は大幅プラスに。

2015年度実質成長率予測の推移

 14年度の実質成長率予測は▲0.83%とマイナス幅が一段と大きくなった。
 景気基準日付の調査では昨年の8月調査で「14年1月ピーク説」が顔を出した。その後月を追って同調者が増え、11月調査では19名が景気は「山」を超えた、と答えた。しかも内10名が「14年8月」が「谷」だったと答えている。日本経済は「ミニ消費増税不況」に陥っていたことになる。
 今月調査ではピーク超え判断が22名で、全員がすでに底入れしていると答えている。「アベノミクス景気T」が終わり、目下景気は「アベノミクス景気U」の中を進んでいることになる。

C消費者物価の下方修正が続く―15年4-6月の前年同期比は0.16%に。
 昨年の9月を境に消費者物価は下方修正に転じた。
 今月調査では15年度の上昇率は0.43%まで下がった。前月調査から0.16%ポイントの下方修正になる。15年4-6月の前年同期比はわずか0.16%上昇。水面すれすれの状態だ。
 だが、原油価格暴落の影響から抜ける15年秋以降は次第に上昇率を上げ、17年1-3月では1.36%まで上がる。
 黒田日銀が目標とする「2%上昇」へ、「2年」の約束に対しては全員が「ノー」だ。ただ、「数年以内に達成するかどうか」の問いには回答者39名の内24名が「イエス」と答えている。その実現時期は16年4-6月以降になる。

消費者物価四半期予測の推移

D原油価格予測が下げ止まる。
 WTI (ニューヨーク原油先物)の15年予測はバレル当たり56.39ドルになった。前月調査に比べると33セントの下方修正にとどまった。
 昨年9月調査の101.65ドルをピークに毎月下方修正を続けてきたが、どうやら下げ止まったようにみえる。

原油価格予測の推移

E国債流通利回り予測も下げ止まる。
 15年度平均の国債流通利回りは0.53%の予測になった。前月調査の0.52%をわずか0.01ポイントだが上回った。昨年1月の1.05%から月を追って下げ続けてきたが、そろそろ底なのかもしれない。

国債流通利回り予測の推移

■訂正とお詫び■ 3月6日午後3時に公表しました資料「3月調査結果全文」(会員の皆様用)に誤りがありました。お詫びして訂正します。PDFを訂正版に差し替えて、掲載しております。

該当箇所:
 7ページ目、W.四半期別予測表
 円相場(対ドル)、2015U

  当月調査総平均(誤)122.53→(正)120.22
  高位8機関平均(誤)133.61→(正)122.36

調査結果

2013年12月調査まではどなたでもご覧になれます。

調査参考資料(PDF形式)・関連資料はこちら

■「ESPフォーキャスト調査」とは
 経済企画協会が2004年から実施してきた「ESPフォーキャスト調査」事業を2012年4月より日本経済研究センターが引き継ぎました。
 この調査は日本経済の将来予測を行っている民間エコノミスト約40名から、日本経済の株価・円相場を含む重要な指標の予測値や総合景気判断等についての質問票に毎月回答頂き、その集計結果から、今後の経済動向、景気の持続性などについてのコンセンサスを明らかにするものです。

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調査結果の公表予定
2015年 4月調査 4月 9日
2015年 5月調査 5月14日

*上記の予定は現時点での予定であり変更する可能性があります。