　中国の国内総生産（GDP）は2010年に日本を追い抜き、その国際的な影響力は「G2」論に象徴されるように日本をはるかに上回るようになりました。日本と中国は従来の単方向的（人やお金の流れ）、対抗的（安全保障）な関係を、双方向的、多角的な関係に切り替えるべき時期にさしかかっています。果たして日本は中国とどう向き合うべきなのか、日本経済研究センターの2011年度の中国研究に参加した専門家が解説します（月1回掲載予定）。

【連載リポート】　

	第5回（12/02/10）NEW! ◇王曙光・拓殖大学教授　高速鉄道事故、背景に「安全軽視」 ―対中協力は部品メーカー中心に進展― 　 ⇒要旨 ⇒本文
	第3回（11/10/28） ◇青山瑠妙・早稲田大学教育・総合科学学術院教授　「中国の対日論調は多様 ―中国の世論形成パターンの変化に合わせた交流を」　 ⇒要旨 ⇒本文		第4回（12/01/24） ◇神保謙・慶應義塾大学総合政策学部准教授　「日本の対中安保政策、基盤強化が急務 ―中国の国防力、米国しのぐ可能性も」　 ⇒要旨 ⇒本文
	第1回（11/07/12） ◇丸川知雄・東京大学社会科学研究所教授　「発展の余地大きい日中貿易－感情的対立の増幅は禁物」　 ⇒要旨 ⇒本文		第2回（11/08/14） ◇石井健一・筑波大学大学院准教授　「アニメ産業、育成は合理的に ―ナショナリズムによる振興は疑問」　 ⇒要旨 ⇒本文

2011年度中国研究会参加メンバー　※（　）内は担当するテーマ（予定）

▼外部専門家▼
◇丸川知雄・東大社会科学研究所教授　（貿易関係）
◇石井健一・筑波大大学院情報工学研究科准教授　（文化・ソフトパワー）
◇神保謙・慶大総合政策学部准教授　（外交・安全保障）
◇青山瑠妙・早大教育・総合科学学術院教授　（国民感情・対日対中認識）

▼日本経済研究センター▼
◇北原基彦（座長）　（地域の視点からみた交流）
◇室井秀太郎　（投資の動き）
◇山崎正樹　（環境や森林、水などでの協力）
◇可部繁三郎　（人の動き）

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