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書籍一覧

1〜5件(全72件) 発行年月日順
財政破綻後 危機のシナリオ分析

財政破綻後 危機のシナリオ分析

小林慶一郎 編著
日本経済新聞出版社
296ページ
本体2,000円+税
978-4-532-35773-3
2018年4月発行

日本の債務はついに1,000兆円の大台を突破。いまや、財政破綻は「起きるか、起きないか」ではなく、「起きたらどうなるのか」「どう危機をしのぐのか」を考えるべき時に来ている。デフレが終わり、金利が上昇期を迎えれば、財政赤字問題が一気に悪化する懸念があるからだ。「財政破綻」が実際に起こったら日本経済は一体どうなるのか? どのような危機対応策をとるべきなのか。
本書は、「財政危機時のトリアージ」、財政破綻後の「日本銀行の出口戦略」「年金改革」「公的医療と介護」「財政と成長政策」などの重要課題を取り上げ、日本経済・財政の再生への道を探る。
切迫した状況のもとで、国家の運営に支障を来さないように何をするのか、何を守り、どう再生するのか。政策の優先順位が厳しく問われるが、そのシナリオ分析は、財政破綻そのものを回避するための方策を考える上でもヒントを提供する。

当センターの左三川郁子主任研究員も執筆いたしました。
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「内なるグローバル化」による新成長戦略と商社 〜世界人材・企業と拓く新生ジャパン

「内なるグローバル化」による新成長戦略と商社 〜世界人材・企業と拓く新生ジャパン

猿山純夫 監修/日本貿易会「内なるグローバル化と商社の役割」特別研究会 著
文眞堂
306ページ
本体 2200円+税
978-4-8309-4964-7
2017年10月発行

海外に向けてのグローバル化を推進してきた日本、しかし日本国内のグローバル化は遅れている。世界に先駆けた我が国の人口減少、高齢化の克服にはヒト・モノ・カネ・情報などの双方向のグローバル化が不可欠である。外国人材活用、対内投資促進、それらを拡大するための対外広報活動を中心に「内なるグローバル化」促進への施策を提言、および商社の果たすべき役割を検討する。
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逆説の日本経済論

逆説の日本経済論

斎藤史郎 編著
PHP研究所
358ページ
本体 1,900円 +税
978-4-569-83692-8
2017年10月発行

「人口高齢化で日本は衰退の道を歩まざるを得ない」「貿易黒字はプラスで貿易赤字はマイナス」「株主主権は企業理論の基本である」「超金融緩和は危機脱出の処方箋」「円安下の株価上昇は企業業績の改善による」――。どれも常識であり通念であるが、その背景には、長年慣れ親しんだ社会構造や制度、時には巨大な権力、あるいは、その時代の空気がある、と著者は言う。本書は、こうした日本経済をめぐる常識や通念を覆す14人の識者たちによる言説の書である。

当センターホームページに掲載していた「斎藤史郎が聞く 暴論?正論?」、「斎藤史郎が聞く 異見・卓見」をもとにまとめました。
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提言 日米同盟を組み直す―東アジアリスクと安全保障改革

提言 日米同盟を組み直す―東アジアリスクと安全保障改革

田中明彦、日本経済研究センター編
日本経済新聞出版社
280 ページ
本体3,000円+税
978-4-532-17622-8
2017年9月発行

日本の外交・安全保障を取り巻く環境が大きく揺れる中、日本経済研究センターではこの分野の選りすぐりの論客を集めたタスクフォースを結成し、日米同盟の今後のあり方を問う政策提言「より強固な同盟を目指して」を4月に発表しました。本書では北朝鮮の核・ミサイル問題などその後の事態の展開も踏まえて、現状の分析、課題の摘出、そして求められる政策の設定について、もう一度、詳しく論じました。米国からの3次にわたった対日提言「アーミテージ・ナイ報告書」に触発されたこの取り組みは、日本側の問題意識を米国に向けて発信するいわば「日本版アーミテージ・ナイ報告書」でもあります。
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※ご参考 富士山会合特別タスクフォース提言 「より強固な同盟を目指して」(17年4月5日公表)

変わる北東アジアの経済地図−新秩序への連携と競争

変わる北東アジアの経済地図−新秩序への連携と競争

伊集院 敦・日本経済研究センター 編
文眞堂
264ページ
本体 3500円+税
978-4-8309-4916-6
2017年7月発行

一帯一路とAIIBで新たな地域経済圏づくりを仕掛ける中国に、東方シフトを強めるロシア。韓国・北朝鮮やモンゴルを含め、北東アジアの新経済秩序をにらんだ関係国の連携と競争が始まった。エネルギー、物流、金融などの分野で現れた新たなうねりに、日本はどう対応すべきか。変わりゆく北東アジアの経済地図を第一線の専門家が最新情報をもとに分析。
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2014年度国際経済研究「北東アジアの経済連携――戦後70年、変わる経済地図」に最新情報を大幅に加筆しました。

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