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新聞・雑誌、テレビ等メディアに取り上げられた日本経済研究センターの活動をご紹介します。

研究スタッフ一覧

メディア掲載・出演日 氏名・所属 掲載メディア タイトル
2017年7月19日 宮ア孝史・日本経済研究センター副主任研究員 日経CNBC 昼エクスプレス スペシャルトーク 「新指標で 『景気後退確率』 を読む」 にゲスト出演。「景気後退確率」とは何なのか、何が読み取れるのか等を解説しました。
【参考】景気後退確率
2017年7月14日 井上 知義・日本経済研究センター主任研究員
高口 鉄平・日本経済研究センター特任研究員
日本経済新聞 朝刊 経済教室面 経済教室 「企業のAI・IoT活用 非製造業から構築を 既存事業からの脱却急げ」 を寄稿しました。
【関連リポート】第4次産業革命の中の日本 〜情報は国家なり〜 「 ICT活用、最優良企業並みなら成長率4%押し上げも 」
2017年7月13日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 マーケット総合2面 記事 「日銀、緩和継続強調へ 内外金利差広がり円安に」 で<7月ESPフォーキャスト調査>が引用されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 7月ESPフォーキャスト調査結果
2017年7月11日 日下淳・日本経済研究センター主任研究員 Nikkei Asian Review (web) Growth prospects steady in Asian economies as Trump risk recedes
【参考】外部リンク Nikkei Asian Review 【関連リポート】第6回アジア・コンセンサス調査(英語版)
2017年7月11日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 国際1面 記事 「東南ア成長率4.6% 今年の5ヵ国予測 本社調査、上方修正」 で 第6回アジア・コンセンサス調査の内容が掲載されました。
2017年7月11日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「1.9%成長に上方修正 4〜6月、民間予測平均」 で<2017年7月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 7月ESPフォーキャスト調査結果
2017年7月11日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「景気後退確率、5月 4.6% 0.2ポイント低下」 で景気後退確率 (2017年5月) が掲載されました。
【参考】景気後退確率(最新)
2017年7月9日 日本経済研究センター 日経ヴェリタス p.46 記事 「日銀のETF買い、やめるなら今?」 で当センター金融班の報告書が引用されました。
【参考】2017年度金融研究班報告A 「順調に拡大する日銀のETF買い入れ―満期のないリスク性資産を保有し続けるリスクをどう考えるか」
2017年7月7日 齋藤 潤・日本経済研究センター研究顧問 日本経済新聞 朝刊 経済面 7月6日、名古屋で景気討論会を開催。記事 「好調景気、外需が支え」 で討論会の内容が掲載されました。
2017年7月5日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「 実質GDP 5月0.5%増 3ヵ月ぶりプラス 」 で<月次GDP 5月>が紹介されました。
【参考】月次GDP(最新)
2017年7月1日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 ニューリーダー 7月号 p.46〜47 当センターの朝鮮半島情勢に関する報告書 「転機の朝鮮半島 ― 地政学的変化と北朝鮮経済」 と伊集院首席研究員のコメントが紹介されました。
【お知らせ】同報告書に最新情報を加えた 『朝鮮半島 地政学クライシス』 を刊行しました。
2017年6月27日 日本経済研究センター 週刊エコノミスト p.11〜12 記事 「電力の未来 東伝の小早川新社長が会見 見えない原発と再生の行方」 で当センターの福島廃炉に関する試算が掲載されました。
【参考】2050年への構想 エネルギー・環境選択の未来・番外編 福島第一原発事故の国民負担 「事故処理費用は50兆〜70兆になる恐れ」
2017年6月24日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 週刊東洋経済 経済を見る眼 「国士か、テクノクラートか」
2017年6月21日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日経CNBC 昼エクスプレス スペシャルトークにゲスト出演。テーマは 「追い風に乗れるか?日本経済」。戦後3番目の長さになったアベノミクス景気。この勢いは続くのか、これからの日本経済について解説しました。
【参考】第170回改訂短期経済予測
2017年6月17日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「 4〜6月GDP 1.81%増 実質、民間予測平均 」 で<2017年6月ESPフォーキャスト調査>が紹介されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 6月ESPフォーキャスト調査結果
2017年6月11日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 日経ヴェリタス p.59 異見達見 「『外需』 に惑わされるな」
2017年6月9日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「景気後退の確率 4月は7.7%に」 で景気後退確率 (2017年4月) が紹介されました。
【参考】景気後退確率
2017年6月8日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 マーケット総合2面 6月7日、株価座談会を開催。記事 「株価座談会 専門家見通し 年度後半、2万1000円超えも」 で座談会の内容が掲載されました。
2017年6月5日 河越正明・日本経済研究センター主任研究員 日経グローカル 6月5日号 p.50〜53 「効率的な2次医療圏はどこか 首都圏の効率性高く、西日本は見劣り」 を寄稿しました。
2017年6月2日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「 実質GDP 4月0.04%増 」 で<月次GDP 4月>が紹介されました。
【参考】月次GDP(最新)
2017年6月1日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 月刊経団連 6月号 「世界自由貿易体制強化と経団連の役割」 を寄稿しました。
2017年5月31日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 総合2面 記事 「即効策なき成長未来図」 で、潜在成長力引き上げには何が必要かについてのコメントが掲載されました。
2017年5月24日 井上 知義・日本経済研究センター主任研究員 日経CNBC 昼エクスプレス スペシャルトークにゲスト出演。テーマ 「AI・IoT時代のニッポンの実力」 について解説しました。
2017年5月19日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 総合2面 記事 「続く成長 届かぬ脱デフレ GDP1〜3月 実質年2.2%増」 でデフレ脱却はいつなのか、脱却には何が必要なのかについてコメントが掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 5月ESPフォーキャスト調査結果
2017年5月18日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 日本経済新聞 朝刊 総合2面 5月17日、都内で景気討論会を開催。記事 「景気堅調 リスクは海外」 で討論会の内容が掲載されました。
【参考】日経チャンネル 5月17日開催 景気討論会
2017年5月16日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「GDP1〜3月  実質1.71%増予測 」 で<2017年5月ESPフォーキャスト調査>が紹介されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 5月ESPフォーキャスト調査結果
2017年5月16日 日本経済研究センター 毎日新聞 朝刊 総合・経済面 記事 「1〜3月GDP 民間1.7%増予測 上方修正」 でESPフォーキャストの内容が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 5月ESPフォーキャスト調査結果
2017年5月16日 日本経済研究センター 週刊エコノミスト p.12 記事 「強気姿勢に固執する日銀 19年度の見通しも1.9%」 でESPフォーキャストの内容が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 4月ESPフォーキャスト調査結果
2017年5月15日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 特集面 日経グループが今春スタートする「日経Smart Work」プロジェクトの概要が掲載されました。当センターは学術的アプローチによる理論面からプロジェクトの裏打ちを行います。
2017年5月13日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 総合3面 記事 「日本経済研究センターが新指標 景気後退の確率算出」 で景気後退確率 (2017年3月) が紹介されました。
【参考】景気後退確率
2017年5月9日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 BSジャパン 日経プラス10 「 トークplus 」 に緊急出演。同日挙行された韓国大統領選を受けて、対北朝鮮政策、対日外交など今後の気になる情勢について解説しました。
2017年5月7日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 日経ヴェリタス p.4 インタビュー記事 「政策金利の予想 日銀は開示せよ」 が掲載されました。
2017年5月4日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 BSジャパン 日経プラス10 「フカヨミ+」にゲスト出演。テーマは「韓国大統領選の直前情勢」。現地取材を終えたばかりの当センター首席研究員が間近に迫る韓国大統領選について解説しました。
2017年5月3日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「 5期連続プラス成長へ GDP1〜3月1.9%増 11社予測 」 で当センターの予測が掲載されました。
2017年5月2日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「実質GDP 3月1.3%減 3ヵ月ぶり」 で<月次GDP 3月>が紹介されました。
【参考】月次GDP(最新)
2017年5月1日 日本経済研究センター CSIS(国際戦略問題研究所)HP CSISと当センターがワシントンにてセミナー “Japan’s Strategy for the Trump Administration” を共催しました。
【参考】外部リンク CSISのHP
2017年5月1日 北原基彦・日本経済研究センター主任研究員 日中経協ジャーナル 5月号 “ SPECIAL REPORT ” に 「2017年の中国経済、民間投資拡大がポイントに」 を寄稿しました。
2017年4月29日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 週刊東洋経済 経済を見る眼 「働き方改革をどう評価するか」
2017年4月26日 小林辰男・日本経済研究センター主任研究員 日経ビジネスONLINE 記事 「原発処理費用、22兆円のウソとそのワケ」 で当センターの試算内容が引用されました。
【参考】2050年への構想 エネルギー・環境選択の未来・番外編 福島第一原発事故の国民負担 「事故処理費用は50兆〜70兆になる恐れ」
2017年4月25日 鈴木達治郎・日本経済研究センター特任研究員 週刊エコノミスト p.82〜83 特集 “ 原発漂流 ” に 「福島廃炉、本当は50兆〜70兆円かかる」 を寄稿しました。
【参考】2050年への構想 エネルギー・環境選択の未来・番外編 福島第一原発事故の国民負担 「事故処理費用は50兆〜70兆になる恐れ」
2017年4月24日 日本経済研究センター 日経ビジネス 特集 『東電バブル』 のPART3 “東電改革の落とし穴 経産省が主導した矛盾のシナリオ”で当センターの試算が引用されました。
【参考】2050年への構想 エネルギー・環境選択の未来・番外編 福島第一原発事故の国民負担 「事故処理費用は50兆〜70兆になる恐れ」
2017年4月19日 左三川郁子・日本経済研究センター主任研究員 日経CNBC 昼エクスプレス スペシャルトーク 「注目のシムズ理論って?」 にゲスト出演。最近、大注目のシムズ理論について解説しました。
【参考】2016年度金融研究報告 狭まる金融政策の選択肢
読むゼミ 「物価は何できまるのか」( シムズ氏の当センター講演時の資料 )は こちら から
2017年4月17日 日本経済研究センター テレビ朝日 橋下×羽鳥の番組 企画 “ あの1年前のニュースはどうなった?” 内で待機児童問題について討論した際、当センターのリポートが引用されました。
【参考】長期経済予測 (2013〜2050年) : 「2050年への構想」最終報告 : グローバル長期予測と日本の3つの未来 ―― 経済一流国堅持の条件 (第8章)
2017年4月15日 日本経済研究センター 毎日新聞 朝刊 経済面 記事 「自由化と再編一体 原発対応も見直し迫られ」 で当センターの試算が掲載されました。
【参考】2050年への構想 エネルギー・環境選択の未来・番外編 福島第一原発事故の国民負担 「事故処理費用は50兆〜70兆になる恐れ」
2017年4月11日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 国際2面 記事 「東南ア 成長予測4.5% 主要5ヵ国 資源価格の復調で」 で第5回アジア・コンセンサス調査の内容が掲載されました。
【参考】第5回アジア・コンセンサス調査 (英語版はこちら
2017年4月11日 日下淳・日本経済研究センター主任研究員 Nikkei Asian Review (web) Analysts generally upbeat about 2017 Asian growth
【参考】外部リンク Nikkei Asian Review 【関連リポート】第5回アジア・コンセンサス調査(英語版)
2017年4月11日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「実質GDP予測 今年度1.3%増 民間調査で上方修正」 で<2017年4月ESPフォーキャスト調査>の内容が紹介されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 4月ESPフォーキャスト調査結果
2017年4月11日 李 燦雨・日本経済研究センター特任研究員 週刊エコノミスト p.80〜81 “ 笑う北朝鮮 崩壊論のウソ ”のコーナーに 「市場公認で計画経済やりくり」 を寄稿しました。
2017年4月9日 日本経済研究センター 朝日新聞 朝刊 経済・総合面 記事 「原発事故の費用負担 『大甘試算』 の見方も」 で当センターの原発事故処理費用の試算が掲載されました。
【参考】2050年への構想 エネルギー・環境選択の未来・番外編 福島第一原発事故の国民負担 「事故処理費用は50兆〜70兆になる恐れ」
2017年4月6日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 政治面 記事 「日米韓でミサイル防衛 富士山会合 米との同盟強化提言」 で富士山会合 (日本国際問題研究所と当センターが共同運営) の提言内容が掲載されました。
【参考】富士山会合特別タスクフォース提言 「より強固な同盟を目指して」
2017年4月5日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「2月のGDP 2.0%増」 で<月次GDP 2月>が紹介されました。
【参考】月次GDP(最新)
2017年4月5日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 オピニオン面 記事 「アベノミクス 危機の足音」 で当センター金融研究班の予測が引用されました。
【参考】2016年度金融研究班報告@-1:長短金利操作付きQQEの検証  「新政策導入も、国債購入期限は 『17年夏』 で変わらず」
2017年4月3日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 BSジャパン 日経プラス10 「フカヨミ+」 にゲスト出演。テーマは 「冷え込む日韓関係 韓国の選択は?」。冷え込む日韓関係の行方と北朝鮮情勢への影響について解説しました。
2017年4月2日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 日経ヴェリタス p.59 異見達見 「やはり問題 トランプ貿易政策」
2017年4月2日 日本経済研究センター 四国新聞 朝刊 総合面 記事 「福島事故処理 最大70兆円 民間試算、政府公表の3倍」 で当センターの試算の内容が掲載されました。
【参考】2050年への構想 エネルギー・環境選択の未来・番外編 福島第一原発事故の国民負担 「事故処理費用は50兆〜70兆円になる恐れ」
2017年3月28日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 オピニオン面 記事 「IoT社会が問うもの」 で当センターの試算が引用されました。
【参考】世界経済危機の回避とデフレの克服へ緊急政策提言 「生産性向上へ50兆円のソフト投資を―人口減対策、マイナス金利政策の強化も」
2017年3月24日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「人口安定に年20万人流入必要 出生率向上とセット」 で当センターの試算が引用されました。
【参考】長期経済予測 「2050年への構想」最終報告 グローバル長期予測と日本の3つの未来 (第6章:人口減・高齢化に歯止めを)
2017年3月21日 湯浅 健司・日本経済研究センター主任研究員 週刊エコノミスト p.16 「中国 17年成長目標6.5% 党大会控え 『 安定 』 強調 」 を寄稿。中国の全人代について解説しています。
【参考】中国・アジアウォッチ 党大会を控え「安定」優先を鮮明に― 全人代に見る今年の中国、雇用確保が課題
2017年3月18日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 毎日経済新聞(韓国) A23面 新刊ダイジェストでアジア研究の図書 『북한 리스크와 한일협력』 が紹介されました。(日本語訳は 『北朝鮮リスクと日韓協力』 )
【参考】2015年度アジア研究報告書 北朝鮮リスクと日韓協力
2017年3月18日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「来年度成長率1.26%に上方修正」 で<2017年3月ESPフォーキャスト調査>の内容が紹介されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 3月ESPフォーキャスト調査結果
2017年3月17日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「1月世界景気 『雨』 つづく 」 で<世界景気インデックス 1月>が紹介されました。
【参考】最新の世界景気インデックス
2017年3月15日 李 燦雨・日本経済研究センター特任研究員 KYODO NEWS (web) 記事 “Kim Jong Nam murder impacts N. Korea, but unlikely to curb defiance” で当センターのリポートが引用されました。
【参考】外部リンク KYODO NEWS 【関連リポート】北朝鮮と東南アジア(上)   揺れる「非同盟」の外交と経済関係 ― 「南南協力」掲げるも制裁で貿易減少へ
2017年3月15日 加藤 肇・日本経済研究センター副主任研究員 日経CNBC 昼エクスプレス スペシャルトーク 「中期経済予測のポイント」 にゲスト出演しました。
【参考】第43回中期経済予測
2017年3月15日 牛山 隆一・日本経済研究センター主任研究員 日本貿易会月報 3月号 インドシナ特集に 「インドシナ経済の新潮流―地場企業の域内展開が加速」 を寄稿しました。
2017年3月11日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 週刊東洋経済 経済を見る眼 「日米摩擦の悪夢はよみがえるのか」
2017年3月11日 林 秀毅・日本経済研究センター特任研究員 中部経済新聞 7面 記事 「地方銀行の統合戦略」 で 『激論マイナス金利政策』(日本経済研究センター編)の内容が掲載されました。
2017年3月10日 左三川郁子・日本経済研究センター主任研究員 BSジャパン Nikkeiモーニングプラス ゲストコメンテーターとして出演。 「物価水準の財政理論 “FTPL” (the Fiscal Theory of Price Level)」 について解説しました。
2017年3月10日 河越正明・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 経済教室面 経済教室 「若者支援で停滞打破を 子育て・教育充実に8兆円」 を寄稿しました。
【参考】第43回中期経済予測
2017年3月9日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 経済面 3月8日、福岡で景気討論会を開催。記事 「人手不足への対応急務」 で討論の内容が掲載されました。
2017年3月7日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「1月のGDP 前月比0.5%減」 で<月次GDP 1月>が紹介されました。
【参考】月次GDP(最新)
2017年3月6日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 BSジャパン 日経プラス10 「フカヨミ+」にゲスト出演。テーマは「中国 『全人代』 開幕 焦点は?」。習近平国家主席の打ち出す政策等について解説しました。
2017年2月28日 上原正詩・日本経済研究センター主任研究員
田原健吾・日本経済研究センター副主任研究員
Nikkei Asian Review (web) America first' era seen dealing a blow to Asia: JCER
【参考】外部リンク Nikkei Asian Review 【関連リポート】第5回アジア経済短期予測
2017年2月28日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 グローバルBiz面 記事 「中国・東南ア成長下押し 18年予測 米国境調整導入なら」 で第5回アジア経済短期予測の内容が掲載されました。
【参考】第5回アジア経済短期予測 トランプ政権誕生、リスク増すアジア経済
2017年2月28日 日本経済研究センター 週刊エコノミスト p.102 景気観測 「実質賃金増えるも下落リスク大 物価上昇と賃金低迷で消費腰折れ」 で<2月ESPフォーキャスト調査>の内容が紹介されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 2月ESPフォーキャスト調査結果
2017年2月26日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 総合・経済面 記事 「エコノミスト予測 若い世代ほど後ろ向き 高成長の経験有無、影響?」 で<2017年2月ESPフォーキャスト調査>の内容が紹介されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 2月ESPフォーキャスト調査結果
2017年2月26日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 社会面 記事 「日本経済研究センター 16年度奨励金交付15件決定」 で当センターの16年度奨励金の交付対象が掲載されました。
2017年2月20日 日本経済研究センター 日経ビジネス p.87 “BOOK 新刊届きました”で 『激論マイナス金利政策』(日本経済研究センター編)が紹介されました。
2017年2月17日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 経済教室面 経済教室 「輸出主導で緩やかに拡大 情報関連需要が追い風」 を寄稿しました。
【参考】第169回短期経済予測<速報>
2017年2月17日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「世界景気、12月も 『雨』 」 で<世界景気インデックス 12月>が紹介されました。
【参考】最新の世界景気インデックス
2017年2月15日 良 真人・日本経済研究センター研究員 日経CNBC 昼エクスプレス スペシャルトーク 「好調な労働市場、落とし穴は?」 にゲスト出演しました。
2017年2月15日 日本経済研究センター 日経産業新聞 p.6 2月14日 “現地エコノミストに聞くアジア経済セミナー” を開催。記事 「米国第一主義に警戒感 インド・東南アのエコノミスト」 で、セミナーの様子が掲載されました。
【参考】現地エコノミストに聞くアジア経済セミナー
2017年2月14日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「景気 緩やか回復続く GDP10〜12月 年1.0%増」 で佐々木主任研究員のコメントが掲載されました。
2017年2月14日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 週刊エコノミスト p.13 記事 「FTPLで論争 説明できない日本のデフレ 増税延期でも物価上昇せず」 で、2月1日開催シンポジウムでの岩田理事長のコメントが掲載されました。
【参考】2月1日開催セミナー 「物価は何で決まるのか」
2017年2月13日 日本経済研究センター 日経ヴェリタス p.6 記事 「国内景気 焦点は持続性 GDP4四半期連続プラスへ、米動向が先行き左右」 で、<2月ESPフォーキャスト調査>の内容が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 2月ESPフォーキャスト調査結果
2017年2月10日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「10〜12月成長率 年率1.20%に上昇 民間エコノミスト予想」 で<2月ESPフォーキャスト調査>が紹介されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 2月ESPフォーキャスト調査結果
2017年2月10日 日本経済研究センター 産経新聞 朝刊 経済面 記事 「GDP民間予測 上方修正1.20%増 昨年10〜12月期」 で<2017年2月ESPフォーキャスト調査>が紹介されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 2月ESPフォーキャスト調査結果
2017年2月 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 제이앤씨 (ジェイアンドシー出版社) 韓国でアジア研究の図書 『북한 리스크와 한일협력』 が出版されました。(日本語訳は 『北朝鮮リスクと日韓協力』 )
【参考】2015年度アジア研究報告書 北朝鮮リスクと日韓協力
2017年2月2日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「12月GDP 0.5%減」 で<月次GDP 12月>が紹介されました。
【参考】月次GDP(最新)
2017年2月2日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 2月1日、当センターと一橋大学がシンポジウムを共催。記事 「トランプ氏の財政拡大策 『人気取り、財源欠く』 シムズ米大教授が警鐘」 でシムズ教授の発言が掲載されました。
【参考】2月1日開催セミナー 「物価は何で決まるのか」
2017年2月2日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 総合2面 記事 「浜田参与 『日本、これから嵐』 」 でシンポジウムの浜田内閣官房参与の発言が掲載されました。
2017年2月1日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 BSジャパン 日経プラス10 「フカヨミ+」にゲスト出演。テーマは「混迷続く日韓関係 打開策は?」。混迷の度合が深まる日韓関係、打開の糸口について解説しました。
2017年2月1日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員
田原 健吾・日本経済研究センター副主任研究員
統計 2017年2月号 p.2 “特集:中国の経済と社会のいま” において、「中国経済のリバランスを巡って」 を寄稿しました。
2017年2月1日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 統計 2017年2月号 p.49 “統計ウォッチング” において、「今次景気回復局面の特徴」 を寄稿しました。
2017年2月1日 日本経済研究センター 日経産業新聞 p.7 記事 「国内企業広告費 17年度2.2%増」 で日経広告研究所と当センターが共同開発したモデルによる広告費の試算が掲載されました。
2017年1月27日 左三川郁子・日本経済研究センター主任研究員 BSジャパン Nikkeiモーニングプラス ゲストコメンテーターとして出演。日銀のマイナス金利導入から1年、これまでの成果や今後の展望について解説しました。
2017年1月22日 日本経済研究センター 日経ヴェリタス p.7 記事 「消費者物価、2月にも上昇か」 で <1月ESPフォーキャスト調査> の内容が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 1月ESPフォーキャスト調査結果
2017年1月21日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「つかみ損ねた『脱デフレ』 ― 『利上げ、悩みつつ賛成』」 で岩田理事長のコメントが掲載されました。
2017年1月21日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 読売新聞 朝刊 経済面 記事 「政府張り切りゼロ金利解除 ― デフレ脱却できず」 で岩田理事長のコメントが掲載されました。
2017年1月21日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 毎日新聞 朝刊 総合・経済面 記事 「ゼロ金利解除 日銀激論 ― デフレ克服できず」 で岩田理事長のコメントが掲載されました。
2017年1月21日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 朝日新聞 朝刊 経済面 記事 「日銀、06年決定会合の議事録公開」 で岩田理事長のコメントが紹介されました。
2017年1月21日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 週刊東洋経済 経済を見る眼 「『低成長容認論』 は正しいか」
2017年1月 日本経済研究センター(金融班) Global Economic Prospects (世界銀行報告書)JANUARY 2017 世界銀行の報告書 “Global Economic Prospects” に当センター金融班のリポートが引用されました。(掲載箇所はChapter1の6ページFigure1.2(E)の脚注、及び52ページの参考文献)
【関連リポート】■Risks and Challenges for BOJ after breaking through ZLB−Accelerate move toward establishing a "Cashless Society"■Risks from Extending the QQE Policy−Bank of Japan’s JGB Purchases to reach Limits in June 2017 / 【参考】金融研究(英語サイト)
2017年1月18日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「今年度の成長率 小幅に上方修正 民間見通し、1.21%に」 で<1月ESPフォーキャスト調査>の内容が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 1月ESPフォーキャスト調査結果
2017年1月18日 宮ア孝史・日本経済研究センター副主任研究員 日経CNBC 昼エクスプレス スペシャルトーク 「2020年度の産業構造―ICTとインバウンドが日本を救う?」 にゲスト出演しました。
2017年1月17日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「11月世界景気 『雨』 続く」 で<世界景気インデックス 11月>が紹介されました。
【参考】最新の世界景気インデックス
2017年1月16日 日本経済研究センター プレジデント 1月16日号 記事“小泉進次郎の直言60分” 「改革を阻むものは誰か」で11月15日、当センター主催のセミナー「なぜ今、農業改革か」において小泉氏が語った内容が紹介されました。
2017年1月14日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 日本経済新聞 朝刊 総合2面 1月13日、景気討論会開催。記事 「世界経済激変に備え 保護主義がリスクに」 で参加者のコメントが紹介されました。
【参考】日経チャンネル 1月13日開催 新春景気討論会
2017年1月11日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 日本経済新聞 朝刊 経済教室面 経済教室 「 TPP漂流が問う通商政策(上) 日本は 『自由貿易の砦』 に 米英とのFTAも検討を 」 を寄稿しました。
2017年1月3日 湯浅健司・日本経済研究センター主任研究員 週刊エコノミスト 2017年1月3・10日号 p.90 特集“世界経済総予測2017”に 「中国経済 成長維持か構造改革の深化か 党大会に向け 揺れる『習近平』」 を寄稿しました。
2017年1月1日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 月刊経団連 1月号 「トランポノミクスと日本経済の課題」 を寄稿しました。

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