拡大アジアを拓く インド―新たな成長ステージへ
2009年度アジア研究報告書 (日本経済新聞社からの受託研究)
日本経済研究センター・インド研究会 2009.12
座長:浦田秀次郎・日本経済研究センター研究本部主任研究員/早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授
※販売を終了いたしました。会員価格5,250円(税込み、送料別)、非会員価格10,500円(税込み、送料別)、234ページ
報告書要約
世界金融危機の影響をほぼ脱して高成長路線に戻るインドは、約11億5000万人の人口を抱える巨大市場であるとともに、アジア・欧州などをにらむ生産拠点としても強い関心を集めている。インドへの関心が高まっているなかで、読者が求めているのは、マクロの経済情勢はもちろんのこと、個別産業などミクロの経済動向と、インドにおけるビジネスリスクをどうとらえるかという点に関する情報であろう。換言すれば、これからのインド研究は、急速な発展を遂げようとしている将来の経済大国の実態を、丁寧にミクロ経済の視点から分析する努力が欠かせない。本報告書の特徴は、インド経済をマクロ面から分析するのみならず、IT(情報技術)や自動車、金融、日用品(FMCG)など、有力な個別産業の最新動向分析に多くのページを割いていることである。
潜在的な成長力と裏側にあるリスクをカバーするには、政治・外交面までを踏まえた幅広い視点で考えることが必要となる。そのため、研究対象は、対外M&A(企業買収)の拡大などグローバル化が進むインド経済の現状や、緊張関係が続く隣国パキスタンなど南アジア諸国との関係、さらには経済政策を左右するインドの内政や外交にまで広がった。そして潜在力とインド経済が抱えるさまざまなリスクを提示しながら、日本がインドとどのように向き合っていくべきか、という課題に対する回答を政策提言の形で示している。
△このページのトップへ
【参考】本報告書を基に大幅加筆・更新したインド経済解説書が今夏、日本経済新聞出版社より刊行されます。
△このページのトップへ
伊藤博敏:日本貿易振興機構海外調査部アジア大洋州課課長代理
伊藤洋:東京大学大学院経済学研究科 ものづくり経営研究センター特任研究員
△このページのトップへ
お問い合わせ
販売に関するお問い合わせは総務・事業本部(TEL:03-6256-7713)まで、内容に関するお問い合わせは国際・アジア研究グループ(TEL:03-6256-7750)までお願いいたします。購入をご希望の方は、
こちらからお申し込み下さい。
△このページのトップへ