小林 辰男（こばやし・たつお）
日本経済研究センター政策研究室長兼主任研究員

経済予測

1989年　早稲田大学大学院理工学研究科修士課程修了
1989年　日本経済新聞社入社、編集局科学技術部
1993年　日本経済研究センター出向
1995−1996年　ボストン大学留学、経営学修士
1996年　日本経済研究センター研究員、短期・中期予測班総括
1997年　日本経済新聞社産業部へ、経済部、科学技術部記者を経て
2007年　科学技術部次長兼経済部記者
2008年　日本経済研究センター主任研究員

2014年から現職

・「会社解体新書」日本経済新聞社、1992年（共著）
・「始動！ネットビジネス」日本経済新聞社、1999年（共著）
・「ベーシック環境問題入門」日本経済新聞社、2006年（共著）
・「人口回復」日本経済新聞出版社、2014年8月（共著）

「四半期経済予測」（SA85<1993年12月>-SA88<1994年12月>、消費、財政、アジア経済などを担当）
「四半期経済予測」（SA94<1996年9月>、SA95<1996年12月>、総括）
「日本経済中期予測・進む構造調整への対応」（1996年12月、総括）　
「四半期経済予測」（SA134<2008年５月>-SA138<2009年５月>、月次GDP<2008年４月>-<2009年３月>、総括）
「世界金融危機、米国の過剰負債は5兆-6兆ドルに」（短期経済予測特別レポート、2008年11月）
「温暖化防止に必要な３つの革新」（日本経済研究センター会報　2010年４月）
「25％削減時代の日本経済」（著・編集　日本経済研究センター会報　2010年５月〜11年３月）
「太陽光買い取り、最大3.5兆円の負担に」（共著、日本経済研究センター　2010年5月）
「太陽光普及、市場に任せよ」（共著、2010年５月24日付け経済教室、日本経済新聞）
「温暖化問題、家庭は悪役か」（共著　日本経済研究センター　2010年７月）
「温暖化対策、寒冷地ほど影響大とは限らず」（共著　日本経済研究センター、2010年11月）
「環境制約は商機にも、市場を生かす枠組み作りを」（共著、エネルギー・資源、エネルギー・資源学会　2011年３月）
「東日本巨大地震　日経センター緊急提言　−復興へ政策総動員を」（共著、日本経済新聞2011年３月17日付け朝刊）
「既存原発止まれば、影響10年単位に―電力不足、GDPを最大2％押し下げも」（共著、日本経済研究センター　2011年４月）
「火力代替で所得流出4兆円も」（共著、日本経済研究センター会報2011年６月号）
第37回改訂中期経済予測「全原発停止なら年7兆円の経済損失も―火力代替で17年度にも経常赤字に」（共著、2011年６月）
「原発の発電コスト、20年度には事故前の3倍に―福島事故の事故処理費が大きく」（日本経済研究センター　2011年７月）
「電力不足による産業構造変化、マイナス影響を緩和 ―経常赤字避け、機械産業へシフト」 （共著、日本経済研究センター2011年9月）
「省エネ・新エネ推進は原発維持よりコスト安―原発発電コスト、政府試算の2倍以上の可能性」「独、新エネ開発で地域、産業の再生―産官学で港湾整備、工場用地提供から運営ノウハウまで」日本経済研究センター会報（2012年1月号特集）
第38回中期経済予測「エネルギー・国際分業、迫られる再構築−除染費用、国民に重い負担」（共著、総括　2012年3月）
「原発・再エネの選択、経済影響はＣＯ２目標次第」（共著、日本経済研究センター、2012年5月）
「2030年以降に原発を残すには−−その４条件」（共著、日本経済研究センター、2012年7月）
「エネルギー選択肢を考える」（日本経済研究センター会報2012年8月号特集）
JCER Discussion Paper 138「環境・エネルギー政策を評価する動学的CGEモデル―その特徴と分析手法に関するノート―」（共著、日本経済研究センター、2012年8月）
2030年代脱原発を考える「使用済み核燃料・余剰プルへの対応が最優先に−2050年脱原発も視野に−」（共著、日本経済研究センター、2012年9月）
続・原発存続の条件を考える「原発を残すには―事故対応費用の明示、官民の事業団へ一本化を」（共著、日本経済研究センター、2013年1月）
原子力の代替エネルギーを考える（１）〜（７）（編著、日本経済研究センター、2012年10月〜2013年12月）
2050 年への構想　グローバル長期予測と日本の３つの未来　〜経済一流国堅持の条件〜（共著、日本経済研究センター、2014年2月）
エネルギー・環境の未来を語るラウンドテーブル（事務局、日本経済研究センター、2013年10月〜）
「経済構造変化で2050年度のエネ消費、40％減に―省エネルギーは成長のバネ」（共著、日本経済研究センター、2014年11月）
「2050年、05年比でＣＯ2、６割削減は可能―30年でも米国並みの３割減、温暖化防止の国際議論、リードを」（共著、日本経済研究センター、2015年２月）
「２％成長へ第３の開国を」（2015年12月18日付け経済教室、日本経済新聞）
Aiming at a Low Carbon Society in Japan by 2050: Impact of the Fukushima Nuclear Accident and CO2 Reduction Target (Tatsujiro Suzuki, Tatsuo Kobayashi, Hikaru Kobayashi, Kazumasa Iwata, Economics of Energy & Environmental Policy Volume 5, Number 1, 2016)
「第42回中期経済予測」（主査、2015年８月−2016年３月）
「第４次産業革命をテコに脱炭素社会を」（2016年９月、共著）
「福島第一原発事故の国民負担」（2017年３月、共著）
ＩＣＴ活用、最優良企業並みなら成長率４％押し上げも（2017年５月、共著）
温暖化ガス、8割削減への道（2017年10月、共著）
博士増、生産性向上に結びつかず（2018年１月、共著）
「産業調査」主査（2016年７月〜　）