一覧へ戻る
アジア・コンセンサス調査 (第2回 / 2016年~2018年)

英EU離脱、アジアへの影響懸念

――フィリピンは新大統領への期待高まる

主査:日下 淳
  主任研究員
主査:湯浅 健司
  首席研究員兼中国研究室長
上原 正詩
  アジア予測室長兼主任研究員
山田 剛
  主任研究員
田原 健吾
  データサイエンス研究室長兼主任研究員
南 毅 研究生
   

2016/07/13

 日本経済研究センターは、アジアのエコノミストを対象に、各国の経済成長や物価、金利動向などの見通しを聞いたアンケート「JCER/日経 アジア・コンセンサス」の第2回調査結果をまとめた。四半期ごとに実施し、今回の調査期間は6月14日~30日。それによると、調査対象の6カ国(インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド)のうち、インドネシア、マレーシア、タイの3カ国で、2016年の実質経済成長率の予想が今年3月に実施した前回調査を下回った。新大統領への期待が高まるフィリピンのように、回答者が成長率を前回予想から上方修正した国がある一方、英国が欧州連合(EU)からの離脱を決めたことによる世界市場の混乱と自国への影響を懸念する声が目立った。2017年以降については、大半の国で前回の予想から下方修正される慎重な見通しとなっている。


バックナンバー

2020/09/08

新政権に「地域安定への貢献」「改革モデル」期待

――安倍時代:金融政策の評価2分、成長には失望  

主査:日下 淳

2020/07/08

コロナ禍深刻 アジア6カ国、20年はマイナス成長

――雇用不安が顕著に~デジタル化など構造変化も

第18回 2020年~2022年

主査:日下 淳/ 主査:湯浅 健司上原 正詩山田 剛菅 哲雄/ 宗像 藍子 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2020/04/06

アジア経済、2020年は急ブレーキ

――コロナ危機打撃、失業増大など社会不安懸念も

第17回 2020年~2022年

主査:日下 淳/ 主査:湯浅 健司上原 正詩山田 剛菅 哲雄/ 宗像 藍子 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2019/12/23

2020年のアジア経済、回復力弱く

――米中対立、米大統領選が行方を左右

第16回 2019年~2021年

主査:日下 淳/ 主査:湯浅 健司上原 正詩山田 剛髙橋 えり子菅 哲雄/ 宗像 藍子 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2019/10/07

東南アは5調査、インドは4調査連続の下方修正

――「米中」の影響拡大、中東など地政学リスク浮上 

第15回 2019年~2021年

主査:日下 淳/ 主査:湯浅 健司上原 正詩山田 剛髙橋 えり子菅 哲雄/ 宗像 藍子 研究生