一覧へ戻る
アジア・コンセンサス調査 (第7回/2017年~2019年)

アセアン経済は好調、輸出主導で上方修正

――「トランプ・リスク」は後退、「改革継続」に関心

主査:日下 淳
  主任研究員
主査:湯浅 健司
  首席研究員兼中国研究室長
上原 正詩
  主任研究員
山田 剛
  主任研究員
田原 健吾
  データサイエンス研究室長兼主任研究員
茂木 洋之 研究員
   
真鍋 和也 研究生
   

2017/10/11

 日本経済研究センターは、アジアのエコノミストを対象に各国の経済成長や物価、為替動向などの見通しを聞いたアンケート「JCER/日経 アジア・コンセンサス」の第7回調査結果(四半期ごとに実施、今回の調査期間は9月8~28日)をまとめた。
 調査対象6カ国(インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド)のうち、東南アジア諸国連合(ASEAN)5カ国では好調な輸出や内需を牽引役として4~6月期の実質経済成長率が1~3月期を上回る水準となった国が相次いだことなどから、17年の成長率見通しを前回調査よりもさらに上方修正する回答が目立った。一方、ハイペースの成長を続けてきたインドは物品サービス税(GST)導入による混乱から17年度の経済成長は16年度に比べて減速する予想。これまでの調査でリスク要因として目立っていたトランプ米大統領の政策を懸念する声は、今回は大きく減った。


バックナンバー

2021/07/05

ASEAN経済、本格回復にはなお時間

――ワクチンの遅れ懸念、インフレも不安材料

第22回 2021年~2023年

主査:上原 正詩/ 主査:湯浅 健司日下 淳山田 剛/ 富山 篤 主任研究員/ 髙橋 えり子田中 顕/ 丸山 大介 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2021/04/05

ASEANの21年成長率、依然慎重な見方も

――ワクチン、外需の高まりに回復期待

第21回 2021年~2023年

主査:上原 正詩/ 主査:湯浅 健司日下 淳山田 剛田中 顕/ 宗像 藍子 研究生/ 丸山 大介 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2020/12/21

アジアの成長率 21年はプラス転換も回復弱く

――慎重な見方変わらず、コロナ前並み復帰は22年

第20回 2020年~2022年

主査:日下 淳/ 主査:湯浅 健司上原 正詩山田 剛/ 宗像 藍子 研究生/ 丸山 大介 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2020/10/05

アジア6カ国の成長率 一段の下方修正

――年内はマイナス予想~所得補償など対策急務

第19回 2020年~2022年

主査:日下 淳/ 主査:湯浅 健司上原 正詩山田 剛/ 宗像 藍子 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2020/09/08

新政権に「地域安定への貢献」「改革モデル」期待

――安倍時代:金融政策の評価2分、成長には失望  

主査:日下 淳