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アジア・コンセンサス調査 (第9回 / 2018年~2020年)

好調アジア経済に「トランプ・リスク」の影

――保護主義の台頭、金融政策の混乱に強い懸念

主査:日下 淳
  主任研究員
主査:湯浅 健司
  首席研究員兼中国研究室長
上原 正詩
  主任研究員
山田 剛
  主任研究員
髙橋 えり子
  ESP事業室長兼副主任研究員
横尾 明彦
  研究員
真鍋 和也 研究生
   

2018/04/09

 日本経済研究センターは、アジアのエコノミストを対象に各国の経済成長や物価、為替動向などの見通しを聞いたアンケート「JCER/日経 アジア・コンセンサス」の第9回調査結果(調査期間:3月9~28日)をまとめた。調査対象6カ国(インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド)の全てで、2018年の経済成長率や20年までの見通しについて、昨年12月に実施した前回調査とほぼ同じか、それを上回る予想となった。輸出や内需を牽引役とした経済の強さを色濃く映した結果だが、一方で、リスク要因として米国がもたらす保護主義の台頭や利上げによる金融市場の混乱を懸念する回答が目立った。好調なアジア経済にトランプ政権の影が忍び寄る構図が浮かび上がった形だ。


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