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長期経済予測 「技術革新と長寿化を生かす未来」 中間報告 (2018~2060年)

長寿どこまで 2060年 雇用の未来図

監修:岩田 一政
  代表理事・理事長
猿山 純夫
  首席研究員
田原 健吾
  主任研究員
本田 幸久 研究生(日本経済新聞社より派遣)
   
小野寺 敬
  首席研究員

2018/12/20

デジタル技術が進化を遂げる中で、人生100年時代とも言われる長寿化社会が到来しています。 「技術革新と長寿化を生かす未来」をテーマとする2060年長期経済予測の第一弾として、寿命・健康の未来図と、より長く働ける雇用のあり方を考えます。

本ページの内容:

2060年、80歳超まで健康に-病気予防、自ら促す仕組みづくりを- 日本人の寿命はさらに延伸を続け、2060年の平均寿命は男性86歳、女性92歳と、2015年比でそれぞれ約5年延びる見通しだ。健康寿命も平均で約4年長くなり、男女ともに半数以上は80歳まで健康で過ごすようになる。医療に頼らず「健康で長生き」が実現できるよう、人々が自発的に病気予防に取り組む仕組みづくりが重要となる。

寿命・健康寿命の見通し

シニア期の仕事 自ら選び取れ-10年単位の「中期雇用」導入を- 2060年には半数が80歳まで健康を保てる社会が訪れる。自らの生活を支えるためにも、後世代の負担増を避けるためにも、より長く働ける雇用制度が必要になる。今の継続雇用では、意欲ある高齢者を生かせない。若い頃から専門性を蓄え、技術や市場環境の変化に対応しながら、シニア期の仕事を自ら選び取れる社会を目指すべきだ。10年単位の「中期雇用」を解禁し、若い頃からのキャリア乗り換えの選択肢を増やすべきだ。

「中期雇用」の下でのキャリア選択

付録 《来場者アンケート》中期雇用導入、約半数が支持 今回提言した長寿社会の働き方をどう見たか、セミナー参加者にアンケートで尋ねた。シニア期の仕事が自ら選び取れるよう10年単位の有期雇用契約を解禁する「中期雇用」導入については約5割が支持し、反対の2倍を超えた。理由として「終身雇用は維持できない」を挙げる回答が目立った。半面、年金支給を2060年に向けて75歳からに引き上げる提案に対しては、賛成が41%、反対が33%と意見が分かれた。75歳まで働けない、高齢者を雇う企業が少ないなどの理由が多かった。

2019.4.5. 関連リポート「スウェーデンの『トランポリン型社会』に学ぶ」公表しました。職業教育や再就職支援などに独自の枠組みを築くスウェーデンを訪れ、学びや就労の意欲を高める制度がどのように機能しているのかを探りました

《訂正》12月20日に公表した長期経済予測・中間報告②の23ページ、ナカデミンの最高経営責任者が「マルチナ・リンドグレンさん」とあるのは「アストリッド・ウェストフェルト・コーネマンさん」の誤りでした。お詫びして訂正します。現在のファイルは訂正済みです。

※2018年12月14日(東京)、17日(大阪)に中間報告の説明会を行いました。説明会での資料はこちらです。

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監修:岩田 一政猿山 純夫田原 健吾 / 本田 幸久 研究生(日本経済新聞社より派遣)/ 小野寺 敬

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主査:岩田 一政