一覧へ戻る
アジア・コンセンサス調査
（第14回 / 2019年～2021年）
成長率予測、４調査連続の下方修正
――影響広がる「米中対立」、長期化の懸念強く
2019/07/08
日本経済研究センターは、アジアのエコノミストを対象に各国の経済成長や物価、為替動向などの見通しを聞いたアンケート「JCER/日経 アジア・コンセンサス」の第14回調査結果をまとめた。調査対象６カ国（インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド）のうち、東南アジア５カ国の2019～21年の平均経済成長率は、３月の前回調査を下方修正する慎重な見方となった。５カ国の予想の下方修正はこれで４調査連続。各国では相次ぐ大型選挙が終わり国内情勢は安定しているが、米中の対立など世界経済の不安定要因が実体経済に重くのしかかり、成長の足を引っ張る構図が一段と鮮明になってきた。
（英語サイト）JCER/Nikkei Consensus Survey on Asian Economies
※7月9日付の日本経済新聞朝刊･国際１面、NARに関連記事掲載
バックナンバー
- 2023/10/02
-
ASEAN成長率、外需不振で一段の下方修正
――中国経済への懸念強まる、異常気象も警戒
第31回 2023年～2025年
- 2023/07/03
-
アジア経済、外需不振で年後半の下振れ懸念
――中国経済、米金融政策の影響に不安感
第30回 2023年～2025年
- 2023/04/04
-
23年の成長率 減速も前回予想からはやや改善
――中国経済に期待、米金融政策の影響は不安視
第29回 2023年～2025年
- 2022/12/26
-
アジア経済 23年はなお慎重な見方
――インフレ和らぎ足元堅調、「米中」減速が不安要因
第28回 2022年～2024年
- 2022/10/03
-
アジア経済 足元堅調も先行き不安強く
――インフレ､通貨安､中国リスクで23年予想下方修正
第27回 2022年～2024年
