デジタル資本主義の未来　日本のチャンスと試練

主査：岩田 一政

  代表理事・理事長

猿山 純夫

  首席研究員

田原 健吾

  データサイエンス研究室長兼主任研究員

小林 辰男

  政策研究室長兼主任研究員

2019/12/04

2060年に我々はどんな未来を迎えているのか。

デジタル化の波が、さらに形を変えて襲来する可能性がある。デジタル経済の先陣を切る米国、それに追いつき追い越す勢いを見せる中国に圧倒され、富の源泉を握られたまま停滞を余儀なくされるのか。それとも、経済社会をデジタル仕様に作り替え、強国に伍していくのか。我々には、人口減と超高齢化という試練もある。負担増をしのぎ豊かさを保つには何が必要か。トランプ米大統領に代表される自国第一主義、相次ぐ自然災害の背後で進んでいるように見える地球温暖化への対処も、世界規模で避けられない課題だ。2060年までの経済を展望し、希望ある未来をたぐり寄せるためのチャンスはどこにあるのか、今からどのような備えをすべきか考える。

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• 本予測の内容を、日本経済新聞出版社より『2060 デジタル資本主義』として刊行しました。同書籍を報告書に代えて、近日中に会員の皆様にお送りします。
• 予測の総括表や参考図表、テクニカル・ノートは、本ウェブサイトのみの掲載です。
• 総括表では以下のような項目の予測値をご紹介しています。
  > 世界経済：主要65カ国の実質GDP、1人当たり実質GDP、人口
  > 日本経済：GDP、年金・医療・介護、財政、家計所得・消費（現役・高齢者）

※英文「2060 Digital & Global Economy」を公表しました。（2020.1.24）