アジア・コンセンサス調査（第18回 / 2020年～2022年）

コロナ禍深刻アジア６カ国、20年はマイナス成長

――雇用不安が顕著に～デジタル化など構造変化も

主査：日下淳: 主任研究員
主査：湯浅健司: 首席研究員兼中国研究室長
上原正詩: アジア予測室長兼主任研究員
山田剛: 主任研究員
菅哲雄: 研究員
宗像藍子研究生
笠置正民特別協力・東南アジア問題研究家

2020/07/08

　日本経済研究センターはアジアのエコノミストを対象に各国の経済成長や物価、為替動向などの見通しを聞いたアンケート「JCER/日経アジア・コンセンサス」の第18回調査結果（調査期間＝６月５日～25日、有効回答数＝38）をまとめた。世界的な新型コロナウイルスの感染拡大の影響から、調査対象６カ国（インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド）の2020年（年度）の成長率は、３月に実施した前回調査が大幅に下方修正され、軒並みマイナス成長に転落する予想となった。21年にはプラス成長に反転するとの期待はあるが、それも新型コロナの収束が前提であり、なお世界中で感染の拡大が続く中では、先行きは不透明なままだ。

（英語サイト）JCER/Nikkei Consensus Survey on Asian Economies
※7月9日付の日本経済新聞朝刊･国際面、NARに関連記事掲載
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　新型コロナ感染下のアジア経済：その現状と展望―現地エコノミストに聞く
　7月8日、調査回答者のうちインド、フィリピン、シンガポールから3名をWeb会議へ招き、コロナ禍における現地の経済と今後の見通しについて聞きました。