一覧へ戻る
アジア・コンセンサス調査 (第19回 / 2020年~2022年)

アジア6カ国の成長率 一段の下方修正

――年内はマイナス予想~所得補償など対策急務

主査:日下 淳
  主任研究員
主査:湯浅 健司
  首席研究員兼中国研究室長
上原 正詩
  主任研究員
山田 剛
  主任研究員
宗像 藍子 研究生
   
笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家
   

2020/10/05

 日本経済研究センターはアジアのエコノミストを対象に各国の経済成長や物価、為替動向などの見通しを聞いたアンケート「JCER/日経 アジア・コンセンサス」の第19回調査結果(調査期間=9月4日~24日、有効回答数=40)をまとめた。世界的に新型コロナウイルスの感染拡大が新たな増加局面を迎える中、調査対象6カ国(インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド)の2020年・年度の成長率見通しは、6月に実施した前回調査がさらに下方修正された。感染収束のメドが立たないことから、21年・年度についても、インドを除く5カ国は前回より慎重な見方となっている。回答では、自国の経済がコロナ以前の状態に戻るには3年は必要との指摘もあり、難局を乗り切るには政府による国民への所得補償など、景気を下支えする政策の継続を訴える意見が数多くみられた。

バックナンバー

2022/10/03

アジア経済 足元堅調も先行き不安強く

――インフレ、通貨安、中国リスクで23年予想下方修正

第27回 2022年~2024年

主査:上原 正詩/ 主査:湯浅 健司日下 淳山田 剛富山 篤髙橋 えり子田中 顕/ 奥津 茜 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2022/07/04

米利上げ、アジア経済に衝撃 年後半の減速懸念

――インフレ、通貨安の悪化予想強まる

第26回 2022年~2024年

主査:上原 正詩/ 主査:湯浅 健司日下 淳山田 剛富山 篤髙橋 えり子高野 哲彰/ 奥津 茜 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2022/04/04

ウクライナ紛争 アジア経済回復に冷水

――インフレ・通貨安招く 「コロナ」に代わるリスクに

第25回 2022年~2024年

主査:上原 正詩/ 主査:湯浅 健司日下 淳山田 剛富山 篤髙橋 えり子高野 哲彰/ 丸山 大介 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2021/12/20

ASEAN経済に底打ち感、22年は回復期待

――なお残るインフレ不安、オミクロンも警戒

第24回 2021年~2023年

主査:上原 正詩/ 主査:湯浅 健司日下 淳山田 剛富山 篤髙橋 えり子高野 哲彰/ 丸山 大介 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家

2021/10/04

アジアの21年成長率 一段の下方修正

――遠い本格回復、コロナ以外のリスクも重し

第23回 2021年~2023年

主査:上原 正詩/ 主査:湯浅 健司日下 淳山田 剛富山 篤髙橋 えり子高野 哲彰/ 丸山 大介 研究生/ 笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家