2033年、中国が世界最大の経済大国に

１人当たりGDP、2027年に日韓逆転

主査：富山 篤

  アジア予測室長兼主任研究員

総括：高野 哲彰

  副主任研究員

髙橋 えり子

  ＥＳＰ事業室長兼副主任研究員

佐倉 環

  研究員

丸山大介 研修生

   

上原 正詩

  主任研究員

山田 剛

  主任研究員

2021/12/15

　日本経済研究センターは12月15日、アジアを中心とする18カ国・地域の2021～2035年までの経済成長を予測する「第７回　アジア経済中期予測」を発表しました。
　日本を含むアジアの主要15カ国・地域に、比較対象として米国、豪州、カナダを加えた18カ国・地域について、生産関数と呼ばれるマクロ経済予測の手法と、政変、成長を阻害する規制など個別の事象を織り込んで予測しました。2026年までを予測期間とするIMF（国際通貨基金）の世界経済見通し「World Economic Outlook」より9年長く、アジアの開発途上国の足下の成長率に焦点を当てるアジア開発銀行とも異なり、アジア経済を長期間にわたり、網羅的に予測したものとなります。
　7回目となる今回は国ごとの「デジタル潜在力」を指数化（JCERデジタル潜在力指数）し、予測の材料としました。デジタル潜在力が高ければ、経済成長のカギとなるデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めることができ、労働生産性が上がります。報告書には、標準シナリオの他に、リスクシナリオや予測の背景となるアジアでの半導体生産についてなど、各種分析を掲載しております。

【お知らせ】

＊12月15日　日本経済新聞電子版に関連記事が掲載されました。
日本経済新聞（電子版、12月15日）「米中GDP逆転33年に、日経センター予測　昨年より遅れる」

＊12月24日　会員の皆様に報告書を発送しました。追加購入等は こちら からお願いいたします。

　　　　富山篤

　　　　高橋えり子、富山篤

　　　　高野哲彰、佐倉環

　　　　高野哲彰、丸山大介、富山篤

　　　　富山篤、高橋えり子、高野哲彰、丸山大介

　　　　丸山大介、高野哲彰

　　　　丸山大介

　　　　高野哲彰、富山篤

　　　　上原正詩

　　　　山田剛

　　　　富山篤