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アジア・コンセンサス調査
（第24回 / 2021年～2023年）
ASEAN経済に底打ち感、22年は回復期待
――なお残るインフレ不安、オミクロンも警戒
2021/12/20
日本経済研究センターはアジアのエコノミストを対象に各国の経済成長や物価、為替動向などの見通しを聞いたアンケート「JCER/日経 アジア・コンセンサス」の第24回調査結果をまとめた。東南アジア諸国連合（ASEAN）５カ国の2021年の平均成長率は、新型コロナウイルスの感染が深刻化した2020年６月の調査以来、１年半ぶりに前回調査が上方修正された。22年の予想も前回より改善しており、景気回復の期待が高まる。各国とも感染が落ち着き徐々に事業活動が回復しており、経済減速の底打ち感が表れ始めたようだ。ただ、依然としてインフレの不安が残るほか、新型コロナの変異型「オミクロン型」による感染再拡大を警戒する回答も目立った。
（英語サイト）JCER/Nikkei Consensus Survey on Asian Economies
※12月18日付の本経済新聞朝刊･国際面、Nikkei Asiaに関連記事掲載
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