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アジア・コンセンサス調査 (第24回 / 2021年~2023年)

ASEAN経済に底打ち感、22年は回復期待

――なお残るインフレ不安、オミクロンも警戒

主査:上原 正詩
  主任研究員
主査:湯浅 健司
  首席研究員兼中国研究室長
日下 淳
  主任研究員
山田 剛
  主任研究員
富山 篤
  アジア予測室長兼主任研究員
髙橋 えり子
  ESP事業室長兼副主任研究員
高野 哲彰
  副主任研究員
丸山 大介 研究生
   
笠置 正民 特別協力・東南アジア問題研究家
   

2021/12/20

 日本経済研究センターはアジアのエコノミストを対象に各国の経済成長や物価、為替動向などの見通しを聞いたアンケート「JCER/日経 アジア・コンセンサス」の第24回調査結果をまとめた。東南アジア諸国連合(ASEAN)5カ国の2021年の平均成長率は、新型コロナウイルスの感染が深刻化した2020年6月の調査以来、1年半ぶりに前回調査が上方修正された。22年の予想も前回より改善しており、景気回復の期待が高まる。各国とも感染が落ち着き徐々に事業活動が回復しており、経済減速の底打ち感が表れ始めたようだ。ただ、依然としてインフレの不安が残るほか、新型コロナの変異型「オミクロン型」による感染再拡大を警戒する回答も目立った。

 

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