一覧へ戻る

中期経済予測（第43回中期経済予測 / 2016-2030年度）

若者支援で活路を開く

―牽引力不在の「弱気の罠」を打破―

主査：河越正明・日本経済研究センター研究本部主任研究員

2017/03/29

中期予測班：河越正明、加藤肇、落合勝昭、蓮見亮、高良真人、入江啓彰（近畿大学短期大学部准教授）、鈴木善充（近畿大学短期大学部准教授）、高橋元氣（研究生、日本経済新聞社）

・標準シナリオ
日本経済は2014年度の消費増税によるマイナス成長の後、2015、2016年度に1％台の成長が続く見込みだが、企業収益の増加にかかわらず前向きな取り組みは極めて鈍く、後の世代の消費は前の世代より低い水準にとどまるなど牽引力が見当たらないことが問題だ。こうしたなかで成長率が徐々に低下していく。

・改革シナリオ
改革シナリオでは、若者支援（子育て支援、教育支援）、賃上げ・働き方改革の実施によって、前向きの力が出てこない「弱気の罠」から、抜け出す姿を描いている。

■中期経済予測報告書に関して■

・2017/03/29: 報告書全文を掲載いたしました。また、会員の皆様へ報告書を発送しました。

・2016年度以前のバックナンバーはこちら

バックナンバー

2023/12/07

30年代、マイナス成長突入か回避かの分岐点

設備投資息切れ、AIの活用で後れをとる恐れ

第50回（標準シナリオ）中期経済予測 2023-2035年度

主査：石井達也／総括：松尾朋紀／コーディネーター：島村勇太朗／落合勝昭

2023/03/08

自由貿易推進と自前主義脱却でイノベーション拡大を

DXと人的資本投資が切り拓く成長軌道

第49回中期経済予測 2022-2035年度

主査：石井達也／総括：松尾朋紀／落合勝昭／総主査(監修)：小林辰男

2022/12/07

30年代、マイナス成長常態化の恐れ

貿易赤字定着、公的債務残高も増加続く

第49回（標準シナリオ）中期経済予測 2022-2035年度

総主査：小林辰男／主査：石井達也／総括：松尾朋紀／落合勝昭／川崎泰史

2022/04/01

ウクライナ侵攻後の日本経済

資源高、20年代半ばゼロ成長の恐れ
制裁強化ならマイナス成長も
DX、資源高にも医療介護の生産性向上にも有効

第48回 2021-2035年度

2021/12/07

ＤＸ社会の構築なければ、30年代はマイナス成長に

米中対立激化なら20年代後半にもマイナス成長の可能性

第48回（標準シナリオ）中期経済予測 2021-2035年度

もっと見る

もっと見る