再生可能エネルギー普及拡大の経済効果と技術課題

＊収録動画および資料の配信は終了いたしました

■講師略歴
（あまの　ひろし） 1980年名古屋大学工学博士。2002年名城大学理工学部教授、10年名古屋大学大学院工学研究科教授、15年から現職。11年から同大学赤﨑記念研究センター長を兼任

■要旨
窒化ガリウムで脱炭素実現へ―次世代担う人材育成にも注力

①日本は2050年のカーボンニュートラル達成目標を掲げた。再生可能エネルギー（再エネ）の普及を拡大し、廃プラ対策やDACCS（大気中のCO2直接回収・貯留）の本格導入などを進めれば、それは可能だ。再エネ普及などに伴うコストは、化石資源の輸入額減少で十分相殺でき、むしろ収支は黒字になる。

②私たちはカーボンニュートラルの実現にGaN（窒化ガリウム）が大きく貢献すると考えている。電気自動車（EV）のインバータに使用できるほか、再エネの供給・蓄積を管理する高速IPC（インテリジェントパワーコンディショナー）というシステムにも使えるからだ。再エネによる余剰電力をEVに送る無線電力伝送でも、GaNの使用は不可欠である。

③名古屋大学には研究開発用のクリーンルームを持つ、世界で唯一のGaN専用研究施設がある。オープンイノベーション組織としてのコンソーシアムも立ち上げた。今後の課題は、次世代のイノベーションを創出する人材育成。「DII協働大学院プログラム」と名付けた人材育成事業にも注力したい。