一覧へ戻る
小林光のエコ買いな？
（第38回）
米国は、それでもやっぱり環境ビジネス大国
省エネ・節水を収益機会にする多次元的評価
2018/09/27
地球温暖化問題へ極めて否定的な対応の米国のトランプ政権。しかし米国の社会は着実に対応を進め、地球温暖化防止をビジネス機会にしようとしており、米国は日本を上回る「環境ビジネス大国」になりつつある。米国に１年間、派遣教員として在住した小林光特任研究員（慶應義塾大学特任教授）に米国の地域レベルの挑戦についてリポートしてもらった。
※2017年8月以前のバックナンバーはこちら(旧サイト)をご覧ください。
バックナンバー
- 2021/12/23
-
脱炭素経済、実現競争に経営者の能力が問われる
第44回
- 2019/12/27
-
21世紀半ば、先進国の温室効果ガス排出ゼロに黄信号
－中印の協定離脱なし、米は民主導で削減を実現
第43回
- 2019/08/20
-
再生可能エネルギー100％への道（下）需要側からのビジネス提案こそ具体化を
－－鹿児島・甑島（こしきしま）、沖縄・宮古島から学ぶこと
第42回
- 2019/08/07
-
再生可能エネルギー100％への道（中）水素、供給者論理だけでは普及に限界も
日中の挑戦例から
第41回
- 2019/07/12
-
再生可能エネルギー100％への道（上）普及はユーザーが主役
ビジネスとしての成立には一層の参加が必須
第40回
