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エネルギー・環境の未来を語るラウンドテーブル 議事要旨 (第13回)

化学、脱エチレンで高付加価値へ

―LEDや自動車材料など多くの分野で省エネ・温暖化対策を支える

 

2015/02/09

 2015年1月22日(木)に第13回会合を開き、シェール革命や中東諸国の原油減産見送りなど先行きが読みにくいエネルギー資源動向を踏まえ、化学産業の行方について討論した。日本の化学産業は、エチレン中心の産業構造から付加価値の高い製品へシフトし、幅広い分野で省エネ、温暖化ガスの削減に貢献することが、重要になるとみられる。

バックナンバー

2020/10/07

非効率石炭火力全廃でもCO2の8割削減は困難

排出削減効果は3.5%ポイント
脱炭素、DX社会への加速が不可欠

小林 辰男落合 勝昭川崎 泰史小林 光

2020/02/14

福島第一原発の廃炉、再検討が不可欠

-信頼回復に全力で取り組め
-立地地域との対話、経済性の再精査、安全性評価への第三者の目、今すぐにも

原発は生き残れるか?

鈴木 達治郎

2019/03/07

事故処理費用、40年間に35兆~80兆円に

-廃炉見送り(閉じ込め・管理方式)も選択肢に
-汚染水への対策が急務

続・福島第一原発事故の国民負担

2017/10/13

環境税導入でCO2、2050年に7割削減は可能

経済構造の変革により環境と経済の両立は可能
1トン当たり3万7000円で、税収は12兆円に

温暖化ガス、8割削減への道

小林 辰男小林 光鈴木 達治郎岩田 一政

2017/03/07

事故処理費用は50兆~70兆円になる恐れ

-負担増なら東電の法的整理の検討を
-原発維持の根拠、透明性高い説明を

福島第一原発事故の国民負担

2016/09/08

第4次産業革命をテコに脱炭素社会を

経済構造全体の再設計を検討せよ
ー2020年度までに抜本見直しをー

エネルギー・環境選択の未来

2016/07/21

エネルギー源の多様性維持策がポイント

議事要旨 第25回