中国発の新型コロナウイルスの大流行によって日本も世界も経済活動が麻痺している。コロナ危機の影響を見極め、恐慌にしないために何が必要なのか?有識者に現状認識と対処策について語ってもらう。第1回は日本経済研究センター理事長・岩田一政、聞き手は政策研究室長・小林辰男。
バックナンバー
- 2022/02/01
-
第6波収束には2月上旬にも緊急事態宣言を
宣言期間中にワクチン3回接種を加速 放置は濃厚接触者1日100万人超、21年度GDPを0.5%押し下げ
- 2022/01/05
-
ワクチン・アクセスの南北格差の解消に経済合理性
−援助から戦略的投資へのパラダイム・シフトを−
- 2021/10/14
-
新しい資本主義下でも、“成長なくして分配なし”
DX加速で生産性高め、成長力引き上げを 脱炭素社会実現の堅持は国際公約
- 2021/09/13
-
コロナ以前の経済活動レベル、3回接種でも戻せず
行動制限なしでは1月に緊急事態宣言、消費にもマイナス
- 2021/06/11
-
6月20日解除なら、五輪期間中に再宣言の可能性
有観客は人流強める誤ったメッセージに 7月下旬まで緊急事態宣言の延長を
- 2021/03/18
-
現状放置なら5月下旬に緊急事態宣言の恐れ
まん延防止措置の機動的活用を 第4波防止、ワクチン普及の速度がカギ
- 2021/02/01
-
緊急事態宣言、ステージⅡまで継続を
21年春から消費は回復軌道に 医療・経済面で将来の恩恵大きく