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コロナ危機と闘う

<動画シリーズ7> 働き方変容に備えを 山田久 日本総研副理事長に聞く


話し手は山田久・日本総合研究所副理事長/調査部主席研究員
聞き手は首席研究員・猿山純夫

 

2020/04/27

 失業は100万人、感染が長引けば200万人程度増える恐れがある。まずは止血を優先し、今の生活を守る諸施策を動員すべきだ。同時に、デジタル化・オンライン化の進展で働き方が変容するコロナ後を見据え、スキル転換や労働移動を促す政策も進める必要がある。

バックナンバー

2022/02/01

第6波収束には2月上旬にも緊急事態宣言を

宣言期間中にワクチン3回接種を加速
放置は濃厚接触者1日100万人超、21年度GDPを0.5%押し下げ

高野 哲彰小林 辰男

2022/01/05

ワクチン・アクセスの南北格差の解消に経済合理性

−援助から戦略的投資へのパラダイム・シフトを−

泉谷諒(研究生 大成建設より派遣)/ 出口恭子

2021/10/14

新しい資本主義下でも、“成長なくして分配なし”

DX加速で生産性高め、成長力引き上げを
脱炭素社会実現の堅持は国際公約

宮﨑 孝史高野 哲彰梶田 脩斗岩田 一政

2021/09/13

コロナ以前の経済活動レベル、3回接種でも戻せず

行動制限なしでは1月に緊急事態宣言、消費にもマイナス

宮﨑 孝史小林 辰男

2021/06/11

6月20日解除なら、五輪期間中に再宣言の可能性

有観客は人流強める誤ったメッセージに
7月下旬まで緊急事態宣言の延長を

梶田 脩斗小林 辰男

2021/03/18

現状放置なら5月下旬に緊急事態宣言の恐れ

まん延防止措置の機動的活用を
第4波防止、ワクチン普及の速度がカギ

小林 辰男高野 哲彰梶田 脩斗

2021/02/01

緊急事態宣言、ステージⅡまで継続を

21年春から消費は回復軌道に
医療・経済面で将来の恩恵大きく