日本経済研究センターは８月24日(月)に第８回会合を開き、コロナ危機とDX（デジタル転換）が進行する時代の中で、クラウドサービスの可能性について、アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）の関係者を招いて議論した。人々の行動が変わりつつある中で、次世代移動サービス（MaaS）、超低遅延配信技術を利用した同時配信、キャッシュレス決済、デジタル創薬など、様々な領域でクラウドサービスの利用が拡大している。クラウドを中核とするデジタル変革（DX）を成功させるには、組織のトップ自らが主導するのと同時にクラウド時代の人材育成が急務である。
バックナンバー
- 2021/03/08
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情報通信基盤「IOWN」、2030年ごろから実用化
消費電力100分の１、伝送容量125倍、１／200の低遅延に
議事要旨 第15回
- 2021/02/10
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AI、４つのあるべき未来
文章の自動生成、双方向な映像作品も実現 社会実装には倫理、モラルのチェック必要に
議事要旨 第14回
- 2021/02/05
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経済分析に利用広がるテキストマイニング
大規模記事データから「因果関係」を抽出
議事要旨 第５回
- 2021/02/01
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緊急事態宣言、ステージⅡまで継続を
21年春から消費は回復軌道に 医療・経済面で将来の恩恵大きく
- 2021/01/20
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カーボンプライシングは行動変容へつながる制度に
2050年脱炭素は必然の流れ 世界はグリーンとデジタルで成長戦略
議事要旨 第13回
- 2020/12/23
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「経済損失型」広告、週末の外出自粛に有効
コロナ感染防止に「ナッジ理論」を活用
議事要旨 第4回
- 2020/11/24
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健康・医療アドバイスのみでも200億円市場
医療データのＤＸで幅広い恩恵の可能性
活用ルールの整備を健康・医療データの価値を推計する
