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エネルギー・環境の未来を語るラウンドテーブル

「カーボンニュートラルの経済学」を出版

2050年への戦略と予測
2021年11月25日発売

小林 光
  特任研究員
岩田 一政
  代表理事・理事長
小林 辰男
  政策研究室長兼主任研究員

2021/11/26

 気候変動枠組条約の第26回会合では、石炭火力発電の早期廃止や排出ゼロ車への全面移行といった個別課題では対立したものの、脱炭素社会実現の必要性で世界の合意が得られました。日本も2050年脱炭素社会実現を宣言しており、各論対策を詰める段階になっています。脱炭素社会実現と経済成長の両立に欠かせない課題を経済学をベースに検討したこれまでの試算に加え、地球環境問題やエネルギー政策の歴史的な経緯、問題点を指摘、解決案も提案しています。

日経BP 日本経済新聞出版本部
ISBN:978-4-532-35904-1
並製/四六判/256ページ

<目次>

  • 序 章 2050年--2つの選択
  • 第1章 展望--「実質ゼロ」への道
  • 第2章 構造--産業地図 様変わりも
  • 第3章 戦略--エネルギー需給の現実と未来
  • 第4章 制度--カーボンプライシング(CP)なくして脱炭素なし
  • 第5章 変容--企業、消費者の役割が変わる
  • 第6章 政策--地球環境で各種規制の統合を
  • 第7章 協調--世界的協力の必要性と可能性
  • 第8章 21世紀における生命と地球の安全保障
  • CN(カーボンニュートラル) キーワード

 

 

バックナンバー

2021/11/26

「カーボンニュートラルの経済学」を出版

2050年への戦略と予測
2021年11月25日発売

小林 光岩田 一政小林 辰男

2021/07/15

国境炭素税、中国巻き込めば、効果4倍

CO2排出に世界共通の価格付けが重要
脱炭素へ2030年度46%削減は必達目標

小林 辰男川崎 泰史

2020/10/07

非効率石炭火力全廃でもCO2の8割削減は困難

排出削減効果は3.5%ポイント
脱炭素、DX社会への加速が不可欠

小林 辰男落合 勝昭川崎 泰史小林 光

2020/02/14

福島第一原発の廃炉、再検討が不可欠

-信頼回復に全力で取り組め
-立地地域との対話、経済性の再精査、安全性評価への第三者の目、今すぐにも

原発は生き残れるか?

鈴木 達治郎

2019/03/07

事故処理費用、40年間に35兆~80兆円に

-廃炉見送り(閉じ込め・管理方式)も選択肢に
-汚染水への対策が急務

続・福島第一原発事故の国民負担

2017/10/13

環境税導入でCO2、2050年に7割削減は可能

経済構造の変革により環境と経済の両立は可能
1トン当たり3万7000円で、税収は12兆円に

温暖化ガス、8割削減への道

小林 辰男小林 光鈴木 達治郎岩田 一政

2017/03/07

事故処理費用は50兆~70兆円になる恐れ

-負担増なら東電の法的整理の検討を
-原発維持の根拠、透明性高い説明を

福島第一原発事故の国民負担