新型コロナ（疫病）、ウクライナ侵攻（戦争）、世界インフレ（エネルギー・食糧価格）、歴史的なドル高
――グローバル危機の様相が深まるもとで、日本がとるべき道と政策の優先順位について、
2022年7月からセミナーをシリーズで開催し、日本を代表する有識者の方々にうかがいました。
読むゼミ（講演抄録）を以下にまとめました。
2023年の世界経済、「成長の臨界」にどう対応するか（12月9日開催）
河野龍太郎氏／BNPパリバ証券チーフエコノミスト
激動の国際情勢と日本の経済安全保障（10月19日開催）
兼原信克氏／同志社大学特別客員教授（元国家安全保障局次長）
世界経済の新潮流と日本 ―ダボス会議理事会を終えて（9月7日開催）
竹中平蔵／日本経済研究センター研究顧問
グローバル化の今後―世界の経済・金融の直面する課題（8月22日開催）
白川方明氏／青山学院大学国際政治経済学部特別招聘教授
ウクライナ危機と日本の外交・安全保障（7月19日開催）
五百旗頭真氏／兵庫県立大学理事長
バックナンバー
- 2023/02/15
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＜展望 2023年の世界と日本＞読むゼミまとめ読み
- 2023/01/11
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＜グローバル危機に聞く＞読むゼミ まとめ読み
- 2016/04/27
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税・社会保障の改革工程表を２年以内に
－財政規律、独立機関で確保せよ
－成長加速へ異次元改革を消費増税再延期なら財政再建へ道筋を
- 2016/04/08
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生産性向上へ50兆円のソフト投資を
―人口減対策、マイナス金利政策の強化も
【緊急政策提言】世界経済危機の回避とデフレの克服へ
- 2014/12/15
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安定より挑戦・競争に舵切れ―雇用、分権、人口で大改革を
アベノミクス2.0への課題
- 2014/10/31
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消費再増税「１％ずつ」検討を
―女性就業促進へ「壁」撤廃を―企業のベンチャー出資に税優遇も の詳細はこちら
成長と財政再建の両立を目指して
- 2014/05/22
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法人税率 10％引き下げを
2030年のGDP、50兆円押し上げ―市場開放・生産性改善の突破口に
成長を呼び込む税制改革提言
