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パブリシティー

新聞・雑誌、テレビ等メディアに取り上げられた日本経済研究センターの活動をご紹介します。

研究スタッフ一覧

メディア掲載・出演日 氏名・所属 掲載メディア タイトル
2018年8月24日 西岡慎一・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 経済教室面 経済教室 「景気拡大漂う海外リスク」 を寄稿しました。
【参考】第175回短期経済予測
2018年8月11日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 週間東洋経済 経済を見る眼「褒めるべきときには褒めよう」
2018年8月9日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「黒田緩和 修正 私の診断 『金利政策に徹するべき』」を寄稿しました。
2018年8月9日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「4〜6月GDP1.46%増」で<8月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】2018年8月ESPフォーキャスト調査結果
2018年8月9日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「景気後退確率11.3%に上昇」で景気後退確率(18年6月)が掲載されました。
【参考】景気後退確率
2018年8月9日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「6月の実質GDP1%増」で<月次GDP>が掲載されました。
【参考】月次GDP
2018年8月6日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 日本経済新聞 朝刊 経済教室面 経済教室「資本主義の未来@ 『3つの挑戦』に備えよ」を寄稿しました。
2018年8月1日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 総合面 記事「黒田日銀 苦心の修正」でESPフォーキャスト調査が引用されました。
【参考】ESPフォーキャスト調査結果
2018年7月31日 日本経済研究センター 日経産業新聞 2面 記事「成長力維持へ 移民受け入れ」で当センターの潜在成長率の予測が引用されました。
2018年7月26日 齋藤 潤・日本経済研究センター研究顧問 日本経済新聞 朝刊 経済面 7月25日、名古屋で景気討論会を開催。記事「景気なお拡大 保護主義を懸念」で討論会の内容が掲載されました。
2018年7月11日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「5月実質GDP 2.1%減」で<月次GDP>が掲載されました。
【参考】月次GDP
2018年7月10日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「景気後退確率5月1.4%」で景気後退確率(18年5月)が掲載されました。
【参考】景気後退確率
2018年7月10日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 国際・アジアBiz面 記事「東南ア成長予測5% 今年 米中貿易戦争で原則も」で<第10回アジア・コンセンサス調査>が掲載されました。
【参考】第10回アジア・コンセンサス調査
2018年7月2日 鶴 光太郎・慶應義塾大学大学院商学研究科教授(スマートワーク経営研究会 座長) 日本経済新聞 朝刊 経済教室面 経済教室「働き方改革と生産性向上 『長時間』是正と効率性両立」を寄稿しました。
【参考】スマートワーク経営研究会
2018年7月1日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 NEW LEADER 7月号 壮心紀「同じ場所から這い上がった日独 再び訪れる大きな地政学的変化」でレポートの内容が紹介されまいた。
【参考】「転機の朝鮮半島」第2回 文在寅政権が描く「朝鮮半島の新経済地図」
2018年7月1日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 1面 記事「来年度物価見通し下げへ 1%台半ばに 日銀、緩和を長期化」でESPフォーキャスト調査が引用されました。
【参考】ESPフォーキャスト調査結果
2018年6月30日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 北東アジア地域研究 第24号(2018年6月) 「変わる北東アジアの経済地図−新秩序への連携と競争」の書評が掲載されました。
2018年6月23日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 週刊東洋経済 経済を見る眼 「今に生かすべきバブルの教訓」
2018年6月20日 高野哲彰・日本経済研究センター副主任研究員 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「どこまで『骨太』方針A消費増税対策 反動減、欧州に学ぶ」にコメントが掲載されました。
【参考】研究員報告「次の消費増税は“欧州流”の需要平準化を」
2018年6月19日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「4〜6月GDP1.73%増」で<6月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】2018年6月ESPフォーキャスト調査結果
2018年6月13日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 23面 6月12日、株価座談会を開催。記事 「座談会 日本株の先行きは 米欧の政治リスク注視」 で内容が掲載されました。
2018年6月9日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「景気後退確率4月4.1%」で景気後退確率(18年4月)が掲載されました。
【参考】景気後退確率
2018年6月8日 日本経済研究センター 金融研究班 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「膨らむ日銀 債務超過の足音」でリポートが引用されました。
【参考】2017年度金融研究報告「金融政策運営のジレンマ」
2018年6月8日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「4月実質GDP 前月比1.0%増加」で<月次GDP>が掲載されました。
【参考】月次GDP
2018年5月22日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 日本経済新聞 朝刊 総合面 5月21日、新春景気討論会を開催。記事 「景気 緩やかに再拡大」 で討論会の内容が掲載されました。
【参考】日経チャンネル 5月21日開催 景気討論会
2018年5月17日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 総合面 記事「景気回復リスク点在」で<5月ESPフォーキャスト調査>が引用されました。
【参考】2018年5月ESPフォーキャスト調査結果
2018年5月17日 日本経済研究センター 朝日新聞 朝刊 8面 記事「GDP9四半期ぶりマイナス 消費・住宅投資が低迷 1〜3月期」で<5月ESPフォーキャスト調査>が引用されました。
【参考】2018年5月ESPフォーキャスト調査結果
2018年5月16日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 総合面 記事「輸出主導の回復足踏み」で<5月ESPフォーキャスト調査>が引用されました。
【参考】2018年5月ESPフォーキャスト調査結果
2018年5月15日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「1〜3月GDP0.12%増 実質、民間予測平均」で<5月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】2018年5月ESPフォーキャスト調査結果
2018年5月10日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「3月実質GDP0.7%増」で<月次GDP>が掲載されました。
【参考】月次GDP
2018年5月2日 日本経済研究センター 金融研究班 日本経済新聞 朝刊 6面 記事「市場にたまる静かなマグマ」でリポートが引用されました。
2018年4月30日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 3面 記事「国内生産回帰 円高で変調? 海外比率見通し25%に上昇」にコメントが掲載されました。
2018年4月30日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 中央日報(韓国) インタビュー記事<南北首脳会談>日本の専門家「金正恩、韓国の力を借りて米中露の制裁緩和狙う」が掲載されました。
【外部リンク】中央日報(日本語サイト)
2018年4月28日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 週刊東洋経済 経済を見る眼 「なぜ財政出動は繰り返されるのか」
2018年4月23日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済教室面 経済教室「イノベーションの条件高度専門人材の活用のカギ」(乾友彦・学習院大学教授)で当センターのリポートが引用されました。
【参考】第4次産業革命の中の日本―研究開発は成長に役立っているか?―博士増、生産性向上に結びつかず
2018年4月18日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 BSジャパン 日経プラス10 コメンテーターとして出演。テーマは「北朝鮮の外交戦略の内側に迫る」。ゲストの元韓国統一相の康仁徳氏とともに北朝鮮の真の狙いを討論しました。
【参考】2017年度アジア研究報告書「朝鮮半島シナリオと日本」
2018年4月16日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 『国際問題』4月号(No.670) 「北朝鮮の対外経済ネットワークの変化 制裁の影響と今後の展望」を寄稿しました。
【外部リンク】『国際問題』4月号(電子版)
2018年4月14日 高野哲彰・日本経済研究センター副主任研究員 共同通信ニュース 記事「消費低迷回復へ、今夏までに方針―政府、19年の増税対策で初会合」でコメントが掲載されました。
【参考】経済百葉箱「欧州諸国に学ぶ駆け込み・反動の抑え方―消費増税の価格転嫁に日欧の差」
2018年4月12日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 1面 記事「景気 6年目の持続力」で<短期経済予測>の数値が引用されました。
【参考】第173回短期経済予測
2018年4月11日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「景気後退確率 2月0.1ポイント低下」で<景気後退確率>が掲載されました。
【参考】景気後退確率
2018年4月11日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「実質GDP予測 18年度は1.25%増」で<4月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】2018年4月ESPフォーキャスト調査結果
2018年4月10日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 総合面 記事「黒田日銀「物価2%」固持」で<3月ESPフォーキャスト調査>が引用されました。
【参考】2018年3月ESPフォーキャスト調査結果
2018年4月10日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「2月実質GDP1.5%減」で<月次GDP>が掲載されました。
【参考】月次GDP
2018年4月10日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 国際1面 記事「東南ア 今年5%成長 インフラ・個人消費堅調」で<第9回アジア・コンセンサス調査>が掲載されました。
【参考】第9回アジア・コンセンサス調査
2018年4月5日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「強まる『高圧経済』リスクも」で当センターの予測が引用されました。
2018年4月3日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 総合面 記事「3月日銀短観、8期ぶり悪化」でで<3月ESPフォーキャスト調査>が引用されました。
【参考】2018年3月ESPフォーキャスト調査結果
2018年4月1日 左三川郁子・日本経済研究センター主任研究員 OMFIF Bulletin4月号 「Bank of Japan losses from QQE exit」を寄稿しました。
【参考】2017年度金融研究報告「金融政策運営のジレンマ」
【外部リンク】OMFIF Bulletin4月号
2018年3月30日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 日本経済新聞 朝刊 国際2面 当センターのアジア研究報告書「朝鮮半島シナリオと日本」が紹介されました。
【外部リンク】日本経済新聞(電子版) 「『米朝ディール』決裂なら軍事行動も」
2018年3月28日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「都市の『顔』実需で交代」で<3月ESPフォーキャスト調査>が引用されました。
【参考】2018年3月ESPフォーキャスト調査結果
2018年3月23日 日本経済研究センター 金融研究班 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「揺らぐ独立 新日銀法20年」で金融班の報告書が引用されました。
【参考】2017年度金融研究報告B日銀が直面する金融政策運営のジレンマ
2018年3月23日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事「緩和見直し、望ましいのは『物価1%上昇 安定時』」で<3月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】2018年3月ESPフォーキャスト調査結果
2018年3月23日 日本経済研究センター 日経産業新聞 2面 記事「公益電源としての原発」で当センターの試算が紹介されました。
【参考】2050年への構想 エネルギー・環境選択の未来・番外編 福島第一原発事故の国民負担 「事故処理費用は50兆〜70兆になる恐れ」
2018年3月20日 左三川郁子・日本経済研究センター主任研究員 テレビ東京 モーニングサテライト 「プロの眼」にゲストコメンテーターとして出演。テーマは 「第2次黒田日銀の注目点」。2期目がスタートした黒田日銀の今後の課題について解説しました。
【参考】2017年度金融研究班報告B 日銀が直面する金融政策運営のジレンマ―出口を目指しても緩和を継続しても、国民負担につながる恐れ
2018年3月20日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「 1〜3月成長率 0.71%増 民間予測を下方修正 」で<3月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 2018年3月ESPフォーキャスト調査結果
2018年3月19日 左三川郁子・日本経済研究センター主任研究員 野村総合研究所 「金融市場パネル 2018年春 公開コンファレンス」で講演しました。
【参考】2017年度金融研究報告「金融政策運営のジレンマ」
2018年3月19日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 日本経済新聞(電子版) 日経緊急解説Live!:Premium「高まる地政学リスク 米朝首脳会談を読み解く」に登壇。米朝首脳会談の行方などについて討論した。
【参考】外部リンク 日本経済新聞(電子版)
2018年3月16日 前田佐恵子・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 経済教室面 経済教室 「『長寿』生かし成長力高めよ 高齢で働ける社会 実現を」 を寄稿しました。
【参考】第44回(概要)中期経済予測 「働き方」刷新で成長力を高めよ――長寿生かす社会に
2018年3月15日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 BSジャパン 日経プラス10 「フカヨミ+」にゲスト出演。テーマは「異例の長期間開催 中国全人代で何が決まったのか? 」。国家主席の任期制限がなくなり「習近平1強体制」が続く中国。新展開を見せる朝鮮半島情勢での今後の中国の動きについて解説しました。
2018年3月13日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「 実質GDP1月 0.4%増 」 で<月次GDP 1月>が紹介されました。
【参考】月次GDP(最新)
2018年3月11日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 日経ヴェリタス p.57 異見達見 「消費増税、事前の値上げ認めよ」
【参考】2月ESPフォーキャスト調査
2018年3月9日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 総合1面 記事 「再生 その先 東日本大震災7年(下) 廃炉 見えぬ着地点 先送りでは展望開けず」で当センターの試算が引用されました。
【参考】2050年への構想 エネルギー・環境選択の未来・番外編 福島第一原発事故の国民負担 「事故処理費用は50兆〜70兆になる恐れ」
2018年3月9日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「堅調景気 『小休止』の見方 実質GDP1〜3月、年0.7%増 民間予測」で輸出減少が及ぼす経済影響に関するコメントが掲載されました。
2018年3月9日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「景気後退確率 1月 7.4ポイント上昇 」で景気後退確率 (2018年1月) が掲載されました。
【参考】景気後退確率
2018年3月3日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 総合4面 3月2日、福岡で景気討論会を開催。記事「好景気、金融政策にリスク」で討論会の内容が掲載されました。
2018年3月2日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 国際1面 記事 「米金利急騰、アジア懸念 日経センター予測 資金流出の恐れ」 で当センターの最新アジア経済予測が引用されました。
【参考】第7回アジア経済短期予測:中国・ASEAN4(18年1-3月期〜19年10-12月期)
2018年2月28日 上原正詩・日本経済研究センター主任研究員
田原健吾・日本経済研究センター主任研究員
Nikkei Asian Review (web) Asian export rebound to fuel faster economic growth in 2018
【参考】外部リンク Nikkei Asian Review 【関連リポート】第7回アジア経済短期予測
2018年2月23日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 経済教室面 経済教室 「続く景気拡大 戦後最長へ 『デフレ脱却』宣言も視野に」 を寄稿しました。
【参考】第173回短期経済予測 景気拡大は戦後最長へ――基本シナリオは変わらず、18、19年度は小幅上方修正
2018年2月23日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 総合2面 記事 「M字カーブ ほぼ解消 女性、30代離職減る」 でコメントが掲載されました。
2018年2月21日 猿山純夫・日本経済研究センター首席研究員 日経CNBC 昼エクスプレス スペシャルトーク 「世代格差『若いほど損』は変えられる?」 にゲスト出演。受益超過の高齢者と負担超過の若者の間にくすぶる不公平感。『若い人の損』は改善できるのか解説しました。
【参考】第44回中期経済予測(論点)――人生100年 10年長く就業を――世代格差 均せる可能性
2018年2月21日 猿山純夫・日本経済研究センター首席研究員 日経CNBC 昼エクスプレス スペシャルトーク 「世代格差『若いほど損』は変えられる?」 にゲスト出演。受益超過の高齢者と負担超過の若者の間にくすぶる不公平感。『若い人の損』は改善できるのか解説しました。
2018年2月19日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 社会面 記事「日本経済研究センター 17年度奨励金交付17件決定」で当センター17年度奨励金の交付対象が掲載されました。
2018年2月19日 日本経済研究センター 日経産業新聞 2面 記事「博士は経済成長に役立たない?」で当センターの予測内容が紹介されました。
【参考】第4次産業革命の中の日本――研究開発は成長に役立っているか?――博士増、生産性向上に結びつかず
2018年2月14日 伊集院 敦・日本経済研究センター首席研究員 BSジャパン 日経プラス10 「フカヨミ+」にゲスト出演。テーマは「日米韓 北朝鮮はどう動く?次の一手を先読み 」。平昌五輪を契機に外交で急接近を見せる北朝鮮と韓国。 今後の北朝鮮情勢について解説しました。
2018年2月12日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 科学技術面 記事 「博士採用増で生産性低下 企業、使いこなせず?」 で当センターの分析が引用されました。
【参考】第4次産業革命の中の日本――研究開発は成長に役立っているか?――博士増、生産性向上に結びつかず
2018年2月9日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「 10〜12月成長率 0.94%に上方修正 」で<2月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 2018年2月ESPフォーキャスト調査結果
2018年2月9日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「景気後退確率 12月 2.6% 」で景気後退確率 (2017年12月) が掲載されました。
【参考】景気後退確率
2018年2月9日 日本経済研究センター 日経MJ 11面 記事 「国内の広告費1.5%増」では日経広告研究所と当センターが共同開発したモデルを使用して予測しています。
2018年2月8日 日本経済研究センター 日経産業新聞 14面 記事 「ASEAN経済、資金流出に耐性も」 で、2月6日開催の「アジア・コンセンサス」セミナーの内容が掲載されました。
【参考】アジア・コンセンサス調査特別セミナー
2018年2月6日 日本経済研究センター 週刊エコノミスト p.94 記事「楽観論の一点の曇りは個人消費」で<1月ESPフォーキャスト調査>が引用されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 2018年1月ESPフォーキャスト調査結果
2018年2月2日 佐々木 仁・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「8期連続プラス成長予測 消費復調が下支え」 で設備投資に関するコメントが掲載されました。
2018年2月2日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「12月実質GDP0.6%減」 で<月次GDP 12月>が紹介されました。
【参考】月次GDP(最新)
2018年2月1日 落合勝昭・日本経済研究センター特任研究員 統計 2018年2月号 p.30〜36 「産業連関表でみるエネルギー需給」 を寄稿しました。
2018年1月30日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 毎日新聞 朝刊 経済面 岩田理事長の2007年下期を振り返ってのインタビュー記事 「半年、1年先的確に」 が掲載されました。
2018年1月30日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 朝日新聞 朝刊 経済面 岩田理事長の2007年下期を振り返ってのインタビュー記事 「深刻な事態 予想せず」 が掲載されました。
2018年1月30日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「危機前夜 10年前の教訓」 で岩田理事長のコメントが掲載されました。
2018年1月30日 左三川郁子・日本経済研究センター主任研究員 週刊エコノミスト p.74 シリーズ <出口の迷路 金融政策を問う> に 「満期なき株ETFの売却は難しい」 を寄稿しました。
【参考】 金融研究班報告 「イールドカーブ・コントロールは政策の持続性を高めた」 【外部リンク】 週刊エコノミスト
2018年1月29日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 ロイター通信ニュース インタビュー記事 「日米欧の量的引き締め、リスク評価問われる」 が掲載されました。
【参考】外部リンク REUTERS
2018年1月28日 日本経済研究センター 日経ヴェリタス p.6 記事 「くすぶる緩和縮小観測 黒田総裁、決定会合で火消しも円高に」 で<1月ESPフォーキャスト調査>が引用されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 2018年1月ESPフォーキャスト調査結果
2018年1月27日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 日本経済新聞 朝刊 総合2面 1月26日、新春景気討論会を開催。記事 「脱デフレへ回復続く」 で討論会の内容が掲載されました。
【参考】日経チャンネル 1月26日開催 景気討論会
2018年1月24日 田原健吾・日本経済研究センター主任研究員 日経CNBC 昼エクスプレス スペシャルトーク 「アジア経済2030年の見通し」 にゲスト出演。2030年、アジア各国の経済はどうなっているのでしょうか。アジア経済中期見通しについて解説しました。
【参考】第3回アジア経済中期予測 「 デジタル・アジア5.0―イノベーション力が変える勢力図 」
2018年1月20日 小峰隆夫・日本経済研究センター研究顧問 週刊東洋経済 経済を見る眼 「ポスト平成時代の実験的経済政策」
2018年1月17日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「 18年度の成長率 1.26%に上方修正 」で<2018年1月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 2018年1月ESPフォーキャスト調査結果
2018年1月16日 日本経済研究センター 日本経済新聞 夕刊 マーケット・投資面 記事 「 産業革命とレガシー 」で当センターの第4次産業革命に関する報告書が紹介されました。
【参考】第4次産業革命の中の日本 〜情報は国家なり〜 ICT活用、最優良企業並みなら成長率4%押し上げも ― ハードとヒト偏重の経済社会体制からの脱却を
2018年1月14日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 総合4面 記事 「 11月の機械受注統計 設備投資、省力化が追い風 」で<12月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 12月ESPフォーキャスト調査結果
2018年1月13日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「景気後退確率 0.5%に低下 」で景気後退確率 (2017年11月) が掲載されました。
【参考】景気後退確率
2018年1月12日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 オピニオン面 記事 「 脱デフレ 誤算の政策協定 」で<12月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 12月ESPフォーキャスト調査結果
2018年1月11日 日本経済研究センター 日本経済新聞 朝刊 経済面 記事 「 金融政策正常化の足音? 国債購入減受け円高、111円台 市場、神経質に反応 」 で<12月ESPフォーキャスト調査>が掲載されました。
【参考】最新のESPフォーキャスト / 12月ESPフォーキャスト調査結果
2018年1月9日 日本経済研究センター 日経産業新聞 2面 記事 「少子化克服には社会保障の大改革を」 で当センターの労働力に関する予測が掲載されました。
2018年1月8日 岩田一政・日本経済研究センター理事長 金融財政事情 p.16〜19 「ポスト黒田が取り組むべき四つの課題―物価目標を柔軟化し、出口戦略の全体像を語り始めるべき」を寄稿しました。
2018年1月6日 田原健吾・日本経済研究センター主任研究員 日本経済新聞 朝刊 1面 記事 「アジア経済 進む『中国化』 GDP押し上げ効果 30年に米を圧倒」 で中国の経済波及効果の試算が引用されました。
【参考】第3回アジア経済中期予測 「 デジタル・アジア5.0―イノベーション力が変える勢力図 」

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