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中国・アジアウォッチ

米発株安の影響は軽微~18年も成長維持

―「アジア・コンセンサス」セミナー、アセアンのエコノミストが討論

湯浅 健司
  首席研究員兼中国研究室長

2018/02/06

 日本経済研究センターは2月6日、アジア・コンセンサス調査特別セミナーを開催した。同セミナーは東南アジア諸国連合(ASEAN)やインドのタイムリーな経済情勢を探るため、年4回実施している「JCER/日経 アジア・コンセンサス」調査の回答者を招き、各国の現状や持続的成長のための課題などを話し合うもので、今回が2回目。ウマール・ジュオロCIDES (情報開発研究所)会長(インドネシア)、ワン・スハイミ・ケナンガ・インベストメントバンク経済部長(マレーシア)、 ソムプラウィン・マンプラサート・アユタヤ銀行調査部門長兼チーフ・エコノミスト(タイ)の3人が登壇して、「ASEAN経済2018:展望とリスク~現地エコノミストが語る国内情勢、世界への視点」というテーマで議論した。モデレーターは佐藤百合・日本貿易振興機構(ジェトロ)アジア経済研究所理事。

セミナー登壇者

※旧サイト(~2018.8月)の中国・アジア研究、アジア予測、コラムなどの一覧はこちらから

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