日本経済研究センターは2月6日、アジア・コンセンサス調査特別セミナーを開催した。同セミナーは東南アジア諸国連合(ASEAN)やインドのタイムリーな経済情勢を探るため、年4回実施している「JCER/日経 アジア・コンセンサス」調査の回答者を招き、各国の現状や持続的成長のための課題などを話し合うもので、今回が2回目。ウマール・ジュオロCIDES (情報開発研究所)会長(インドネシア)、ワン・スハイミ・ケナンガ・インベストメントバンク経済部長(マレーシア)、 ソムプラウィン・マンプラサート・アユタヤ銀行調査部門長兼チーフ・エコノミスト(タイ)の3人が登壇して、「ASEAN経済2018:展望とリスク~現地エコノミストが語る国内情勢、世界への視点」というテーマで議論した。モデレーターは佐藤百合・日本貿易振興機構(ジェトロ)アジア経済研究所理事。
※旧サイト(~2018.8月)の中国・アジア研究、アジア予測、コラムなどの一覧はこちらから
バックナンバー
- 2022/05/19
-
ウクライナ戦争、防衛系スタートアップ投資加速
- 2022/04/27
-
中国で浮上する新卒の就職難 社会問題に
- 2022/03/30
-
インド3都市、タイガーなど米系VCが中核に
- 2022/03/25
-
習近平「一強」体制の行方~中国の課題と展望
- 2022/03/22
-
東アジアリスクと日中関係