一覧へ戻る
中国・アジアウォッチ 2019年度中国研究報告書 (日本経済新聞社からの受託研究)

転換期の中国ビジネス

~新しい進路を求めて

座長:服部健治・中央大学ビジネススクール・フェロー
   
湯浅 健司
  首席研究員兼中国研究室長

2020/03/25

会員価格5,000円+税(送料別)、非会員価格10,000円+税(送料別)

報告書ご購入はこちらから

 本報告書は、「転換期の中国ビジネス」というテーマのもと、日本経済研究センターが2019年度に実施した中国研究プロジェクトの成果をまとめたものです。中国の習近平国家主席が17年秋の共産党大会で打ち出した「新時代の中国の特色ある社会主義思想」という行動指針を念頭に置いて、豊かで質の高い経済発展を目指す中国において、日本企業のビジネスは今後、どのような視点や考え方をもつべきなのかを考えるという趣旨でした。
 研究会がスタートした2019年春先から、中国を巡る情勢は大きく変化しました。米中貿易戦争が先鋭化し、中国のマクロ経済の状況も明らかな成長のペースダウンが見られ、その影響は日本企業の業績に影響するほどとなりました。
 激動する中国情勢の行方を見極めるのは非常に難しくなっています。しかし、一方では、中国には今後も欠かすことのできない、例えばイノベーション主導の経済発展、あるいは日本をはじめとする外資導入策の拡大など、数多くの成長のポイントもあります。本年度の研究プロジェクトではこれらのポイントをキーワードとして、今後の中国において日本企業が進むべき道はどこにあるのかを、多角的に検証、研究しました。
 転換期を迎えた中国がどうなっていくのか。本報告書が中国の今後を考える一助となれば幸いです。


    湯浅健司:日本経済研究センター首席研究員
    服部健治:中央大学ビジネススクール・フェロー
    真家陽一:名古屋外国語大学外国語学部中国語学科教授
    雷海涛:桜美林大学経営学研究科教授
    岡野寿彦:NTTデータ経営研究所 シニアスペシャリスト
    山田 周平:日本経済研究センター研究員
    (日本経済新聞社編集局企業報道部アジアテック担当部長)

    湯浅健司:日本経済研究センター首席研究員
    山本 達郎:クロスシー 執行役員
    曾我 貴志:曾我法律事務所 弁護士

※報告書は3月24日(火)に会員の皆様にお送り致しました。

販売に関するお問い合わせは総務本部(TEL:03-6256-7710)まで、内容に関するお問い合わせは研究本部(TEL:03-6256-7740)までお願いいたします。

キーワード