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第154回改訂短期経済予測(2013年4-6月期〜2015年1-3月期)

円高修正と株高で景気は本格回復へ
― 1-3月期の2次QEは若干上方修正も、見通しに変更なし ―

日本経済研究センターでは、6月10日に公表された1-3月期のGDP2次速報値(2次QE)や、最近明らかとなったその他の経済指標などを踏まえ、5月17日に公表した「第154回四半期経済予測」を改訂した。そのポイントを紹介する。

 1-3月期の2次QEでは実質GDP成長率が前期比1.0%(前期比年率4.1%)と、1次QE(前期比0.9%、前期比年率3.5%)からやや上方改訂された。設備投資と在庫の上振れがその背景だが、見通しに修正を迫るほどの改訂ではなかった。また、為替や株価の先行きについても最近の振れを織り込んで修正したが、結果として見通しの変更には至らなかった(13年度:2.6%→2.6%、14年度:0.4%→0.4%)。

≪基本的なシナリオ≫
 13年度の日本経済は、@円高修正・株高の効果、A外需持ち直し、Bアベノミクス第一弾(「日本経済再生に向けた緊急経済対策」の補正予算)、C消費税率引き上げ前の駆け込みなどから、実質成長率は2.6%に拡大する(SA154:2.6%)。
 しかし、14年度はBとCの反動が出るため0.4%に減速する見通し(SA154:0.4%)。なお、消費税率引き上げに伴い4-6月期に減少が見込まれる消費について、97年度を参考に、7-9月期以降回復することを想定しているが、実質所得減少の影響が予想以上に大きく、その回復が遅れた場合、14年度実質成長率が下振れるリスクがある。

▽ 実質GDPの見通し

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