渡部 肇

専門：マクロ計量経済モデル、経済予測

略歴

1989年　東京大学工学部物理工学科卒業
1989年　日本経済新聞社入社、データバンク局記事情報部配属、同経済情報部、日経データ出向を経て
1999年　日経ＱＵＩＣＫ情報金融工学部副主任研究員
この間，マクロモデル予測業務や、株式ポートフォリオ分析システム、株式執行コスト分析システムの開発などを担当
2003年　日本経済新聞社電子メディア局データ事業部、日本経済新聞デジタルメディア出向、QUICK出向などを経て
2015年　日本経済新聞社デジタルメディア局部長
2017年　日本経済研究センター主任研究員 兼 日本経済新聞社デジタル事業BtoBユニットシニアマネジャー（現職）

レポート

2023/03/06

経済予測 ｜ 均衡為替レート

22年7~9月期、対ドル円の均衡レートは123.8円

2022/11/07

経済予測 ｜ 均衡為替レート

22年4~6月期、対ドル円の均衡レートは112.8円

2022/07/18

経済予測 ｜ 均衡為替レート

22年1~3月期、対ドル円の均衡レートは109.7円

2022/05/23

経済予測 ｜ 均衡為替レート

21年10~12月期、対ドル円の均衡レートは106.7円

著書・論文

・「プロビットモデルを用いた株価変動モデルの推定」『NQI REPORT』No.4、日経QUICK情報、1999年1月
・「Tickデータによる市場分析④時間帯別価格変動」『NQI REPORT』No.10、日経QUICK情報、2000年1月
・「日中の出来高分布の特性～VWAP取引への応用～」『NQI REPORT』No.13、日経QUICK情報、2000年7月
・「業績予想、業績サプライズとバリュー株効果」『現代ファイナンス』第9号、2001年／『資産運用の最先端理論』、日本経済新聞社、2002年（小林孝雄・東京大学教授と共著）
・「注文件数のスペクトル解析」、NQI Working Paper Series、日経QUICK情報、2002年7月
・「流動性の共通性（Commonality）について」、NQI Working Paper Series、日経QUICK情報、2002年10月
・「ティックサイズと市場の流動性」（英文版「Tick Size and Liquidity : Evidence from Tokyo Stock Exchange」）、NQI Working Paper Series、日経QUICK情報、2002年11月
・「流動性とリターン」、NQI Working Paper Series、日経QUICK情報、2002年12月
・「売買停止と流動性」、NQI Working Paper Series、日経QUICK情報、2003年1月
・「東証の２００９年制度変更の効果は」『NEEDSで読み解く』、日本経済新聞デジタルメディア、2006年11月
・「株式市場に現れる謎の“羅針盤”」『NEEDSで読み解く』、日本経済新聞デジタルメディア、2007年9月
・「『取引のしやすさ』どう影響――流動性１０％減で株価は３％低下」『先読みマーケット』、日経産業新聞、2008年1月18日
・「株価と市場流動性の関係は？」『NEEDSで読み解く』、日本経済新聞デジタルメディア、2008年3月
・「『流動性の価格』どう変化？」『NEEDSで読み解く』、日本経済新聞デジタルメディア、2008年7月
・「下げ相場に強い７銘柄――低い流動性で底堅く」『先読みマーケット』、日経産業新聞、2008年8月22日
・「株式相場低迷でも底堅いのは」『NEEDSで読み解く』、日本経済新聞デジタルメディア、2008年9月
・「NEEDS日本経済モデル40周年記念冊子」、日本経済新聞デジタルメディア、2014年2月（監修、3章、5章）
・「Nationwide Development of Preliminary Estimates of Local Government GRPs」『A Dynamic Use of Survey Data and High Frequency Model Forecasting』、World Scientific Publishing 、2018年

2011年4月以降、「NEEDS日本経済モデル」サービスを担当し、「NEEDS日本経済モデルForecast Summary」（月刊）および「NEEDS日本経済モデル予測レビュー」（季刊）を監修。そのほか、以下の定期掲載記事も監修。
・日経電子版 NEEDS予測記事、日経景気インデックス記事
・日本経済新聞「日経ＤＩ分析（産業景気予測特集）」

■その他
・2015年度のＥＳＰフォーキャスト調査において優秀フォーキャスターに選出
・内閣府「景気動向指数の改善に関する調査研究」（2014年度、2015年度、2017年度）、内閣府「米国連邦準備制度理事会のマクロ経済モデルに関する調査」（2016年度）などの受託研究に従事