稲葉　圭一郎

略歴

◇1998年、東京大学経済学部卒、日本銀行入行。①金融市場、金融システム、金融政策、ならびに景気動向の調査・分析、②G20等の国際関係業務、③大手金融機関や総合商社とのリレーションシップ・マネジメント、および④ファイナンスに関する学術研究に従事。
◇2008年、ロンドン大学Ph.D.（経済学）取得。査読制学術ジャーナルに著作多数（下記参照）。
◇2020年、日本経済研究センター研究本部主任研究員就任。
◇月刊誌『統計』編集委員（日本統計協会）。
◇元金融庁（金融審議会事務局）、元OECD（EPC第３作業部会事務局）、元法政大学経営学部兼任講師（金融論）。
2022年6月まで日本経済研究センター所属

レポート

2022/06/14

経済予測 ｜ アジア経済予測

中国ゼロコロナ政策、景気を下押し

2022/06/09

経済予測 ｜ 短期経済予測

22年度後半、供給制約緩和と物価上昇がせめぎ合い

2022/05/30

研究報告 ｜ Discussion Paper

[No.154] ESG Management and Credit Risk Premia: Evidence from Credit Default Swaps for Japan’s Major Companies

2022/05/27

経済予測 ｜ 短期経済予測

【web説明会】第190回四半期経済予測

講演活動

【過去４年間におけるプレゼンテーション】（日経センターのセミナーは除く）
◆2022年６月、「わが国景気、海外要因で伸び悩み—税財政を通じた設備投資刺激策を—」、『木曜会』、東京、（社）日本経済団体連合会労働政策本部。
◆2022年３月、『景気討論会』、福岡、（株）日本経済新聞社・（公）日本経済研究センター。
◆2021年12月、「『供給難』の緩和あれば、22年度の景気展開は良好―23年度にマイナス成長リスク、設備投資刺激策を―」、『国内外の経済見通し講演会』、東京、（社）日本電機工業会。
◆2021年11月、「わが国経済の現状と先行き―22年度央まで反発もその後は・・・―」、『第121回経済時事講座』、東京、（社）産業経理協会。
◆2021年10月："Cross-Border Portfolio Investment Inflows to Emerging Countries: Enhanced Dominance of Global Factors amid the COVID-19 Pandemic" at a seminar in SEACEN Centre's Online-Seminars (Kuala Lumpur, Malaysia).
◆2021年10月、「「再生」の訳語はresurgentじゃない、rebirthだ！―新潮流に乗って経済成長―」、『第２回都市再生講演会　苫小牧の可能性を拓く』、苫小牧、苫小牧市・苫小牧商工会議所。
◆2021年９月、「電気計測器の活躍の場どうなる？新潮流と景気展開」、『講演会』、東京、（社）日本電気計測器工業会。
◆2021年７月、『景気討論会』、名古屋、（株）日本経済新聞社・（公）日本経済研究センター。
◆2021年６月、「21年度に反発、22年度も緩やかな回復続く—ワクチン接種の推進が最も効果的な景気対策—」、『木曜会』、東京、（社）日本経済団体連合会労働政策本部。
◆2021年３月、『景気討論会』、福岡、（株）日本経済新聞社・（公）日本経済研究センター。
◆2020年12月、「新年度、失速リスクをはらみながらも景気回復へ―失速回避には企業家の経営能力と挑戦心が不可欠―」、『国内外の経済見通し講演会』、東京、（社）日本電機工業会。
◆2020年9月、「加速する新潮流と電気計測器：ウィズ・コロナ時代の景気見通し」、『講演会』、東京、（社）日本電気計測器工業会。
◆2019年12月："A Global Look into Corporate Cash after the Global Financial Crisis" at the 13th International Conference on Computational and Financial Econometrics (London, U.K.) and Paris Financial Management Conference 2019 (Paris, France).
◆2019年6月："The Integration of Countries Sovereign Bond Markets: An Empirical Illustration of a Global Financial Cycle" at the 27th Nippon Finance Association Annual Conference (Tokyo, Japan) and the 13th SEACEN-BOJ SEACEN Expert Group Seminar/Meeting on Capital Flows (Kuala Lumpur, Malaysia), June 2019.
◆2018年12月："Countries' Sovereign Bond Markets in a Global Financial Cycle" at the 12th International Conference on Computational and Financial Econometrics (Pisa, Italy) and Paris Financial Management Conference 2018 (Paris, France).
◆2018年11月："A Global Look at Stock Market Comovements" at Government Pension Investment Fund (Tokyo, Japan).
◆2018年5月："Are Emerging Asian Bond Markets in a Global Financial Cycle?" at Bruegel (Brussels, Belgium) and at the Banque de France (Paris, France).

【マスメディア出演】
◆ 2021年3月、「第73回」、『町田徹の経済リポート　ふかぼり！』（5日放送)、ラジオ日経。
◆ 2021年2月、「第72回」、『町田徹の経済リポート　ふかぼり！』（26日放送）、ラジオ日経。
◆ 2020年12月、「第60回」、『町田徹の経済リポート　ふかぼり！』（4日放送)、ラジオ日経。
◆ 2020年11月、「第59回」、『町田徹の経済リポート　ふかぼり！』（27日放送）、ラジオ日経。
◆ 2020年9月、「北海道内外の論客が集結！景気討論会」、『経ナビ』（14日放送）、テレビ北海道。
◆ 2020年9月、「第49回」、『町田徹の経済リポート　ふかぼり！』（4日放送)、ラジオ日経。
◆ 2020年8月、「第48回」、『町田徹の経済リポート　ふかぼり！』（28日放送）、ラジオ日経。

著書・論文

【査読制学術ジャーナル】
◆"Japan’s Unemployment Rate Hike amid the COVID-19 Pandemic – Why Was It So Mild?" (in press) Applied Economics Letters. 2022. DOI:10.1080/13504851.2022.2031857. (Joint authorship: JA)
◆"Corporate Cash and Governance: A Global Look into Publicly-Traded Companies’ Aggregate Cash Ratios," International Review of Financial Analysis, Vol. 78, 2021. DOI:10.1016/j.irfa.2021.101808. (Single authorship: SA)
◆"An Empirical Illustration of the Integration of Sovereign Bond Markets," Journal of Multinational Financial Management Vol. 61, 2021. DOI:10.1016/j.mulfin.2020.100674. (SA)
◆"Inbound Portfolio Bond Investments and Domestic Monetary Policy Effect in Emerging Countries," Applied Economics Letters Vol. 28(7): 535-540, 2021. DOI:10.1080/13504851.2020.1761941. (SA)
◆"Japan’s Impactful Augmentation of Quantitative Easing Sovereign-Bond Purchases," North American Journal of Economics and Finance Vol. 54, 2020. DOI:10.1016/j.najef.2020.101252. (SA)
◆"A Global Look into Stock Market Comovements," Review of World Economics Vol. 156(3): 517-555, 2020. DOI: 10.1007/s10290-019-00370-1. (SA)
◆"Information-Driven Stock Return Comovements across Countries," Research in International Business and Finance Vol. 51, 2020. DOI: 10.1016/j.ribaf.2019.101093. (SA)
◆"The Behaviour of Bidders in Quantitative Easing Auctions of Sovereign Bonds in Japan: Determinants of the Popularity of the 9 to 10 Year Maturity Segment," Quarterly Review of Economics and Finance Vol. 72: 206-214, 2019. DOI: 10.1016/j.qref.2018.12.008. (SA)
◆"Liquidity and Pricing of Credit Default Swaps in Japan: Evidence from a Benchmark Index for Corporate Debt Claims," Journal of Financial Services Research Vol. 54(1): 111-143, 2018. DOI:10.1007/s10693-016-0241-6. (SA)
◆"Beneath the Finance-Growth Nexus: The Case of Japan’s Post World War II Commercial Banking," Journal of Comparative Asian Development Vol. 15(1): 19-69, 2016. DOI:10.1080/15339114.2016.1153977. (SA)

【雑誌等の記事】
（単著）「感染対策固執 景気に重荷」（経済教室）、『日本経済新聞 朝刊』（２月25日）、2022年。
（分担執筆）「III 経済活動　第13章　国民経済」、『統計でみる日本 2022』、（社）日本統計協会、2022年。
（単著）「巻頭言　コロナ禍で露見、包摂性の実相」（特集 コロナ禍と包摂性）、月刊誌『統計』（１月号）、2022年。
（単著）「景気の自律反発力、設備投資で強めろ――資源・資材の価格高や供給難の継続が重大リスク」、『商工ジャーナル』 No. 562、2022年。
（共著）「コロナ禍、抑制された失業増―雇用ミスマッチ解消へ官民連携を―」（特集 コロナ禍における政策対応）、月刊誌『統計』（11月号）、2021年。
（単著）「硬直医療行政 景気にリスク」（経済教室）、『日本経済新聞 朝刊』（8月27日）、2021年。
（単著）「ESG債の特異性を際立たせろ」（特集 より良い企業経営とESG債）、月刊誌『統計』（5月号）、2021年。
（単著）「成長投資への移行進めよ」（経済教室）、『日本経済新聞 朝刊』（2月26日）、2021年。
（分担執筆）「III 経済活動　第13章　国民経済」、『統計でみる日本 2021』、（社）日本統計協会、2021年。
（単著）「失速リスクをはらみつつも回復の年に――外需は堅調維持、民需は秋口から伸び悩みへ」、『商工ジャーナル』 No. 550、2021年。
（単著）「将来期待の底割れ阻止を」（経済教室）、『日本経済新聞 朝刊』（8月28日）、2020年。
（単著）「ゆとりある老後へ」（特集 高齢化社会と住宅金融）、『週刊金融財政事情』 5/20号、2013年。
（単著）「官民ラウンドテーブル：金融業、前へ」（行政官レポート）、『月刊　金融ジャーナル』 No. 674、2012年。

【OECDを通じて公表した政策ペーパー】
◆Monetary Policy and Inequality. OECD Economics Department Working Papers No. 1281, 2016. (JA)
◆The Conduct of Monetary Policy in the Future: Instrument Use. (JA) OECD Economics Department Working Papers No. 1187, 2015. (JA)
◆Secular Stagnation: Evidence and Implications for Economic Policy. (JA) OECD Economics Department Working Papers No. 1169, 2014. (JA)
◆Factors behind the Decline in Real Long-Term Government Bond Yields. (JA) OECD Economics Department Working Papers No. 1167, 2014. (JA)
◆Spillover Effects from Exiting Higher Expansionary Monetary Policies. (JA) OECD Economics Department Working Papers No. 1116, 2014. (JA)

【各種機関誌】（全て単著）
◆「コロナ禍にロシア禍、そして削がれるわが国景気の反発力―戦争長期化なら23年度はマイナス成長へ―」、『MONTHLY REPORT』（４月号)、（財）岡山経済研究所、2022年。
◆「22年度、好発進の後に伸び悩み―戦争長期化なら23年度はマイナス成長へ―」、『福島の進路』(４月号）、（財）とうほう経済研究所、2022年。
◆「来たる22年度、「供給難」の緩和あれば、景気展開は良好－23年度にマイナス成長リスク、設備投資刺激策をー」、『JEMIMA会報』 Vol. 59　No.１、 (社）日本電気計測器工業会、2022年。
◆「「供給難」を凌いで、22年度央まで景気反発―23年度にマイナス成長リスク、設備投資刺激策を―」、『ぐんま経済』（１月号）、（財）群馬経済研究所、2022年。
◆「22年度央まで自律反発持続も、その後はマイナス成長リスクあり―企業に設備投資を促す税財政措置を―」、『MONTHLY REPORT』（12月号)、（財）岡山経済研究所、2021年。
◆「デルタ株流行と自動車部品不足が削ぐ景気反発力―有効な景気対策は人の移動の回復―」、『MONTHLY REPORT』（10月号)、（財）岡山経済研究所、2021年。
◆「21年度、デルタ株大流行が削ぐ景気反発力―喫緊の景気刺激策、それは医療行政の進化―」、『福島の進路』(10月号）、（財）とうほう経済研究所、2021年。
◆「デルタ株大流行が弱める景気反発力―求む力水。医療行政の進化と自動車部品供給の回復―」、『ぐんま経済』（10月号）、（財）群馬経済研究所、2021年。
◆「複数の光源によって明るくなっていくわが国景気―コロナ禍脱却に至るロードマップの策定を―」、『MONTHLY REPORT』(７月号)、（財）岡山経済研究所、2021年。
◆「わが国景気、21年度に反発、22年度に緩やか回復―ワクチン接種の推進によってペントアップ需要実現を促進せよ―」、『福島の進路』 (７月)、（財）とうほう経済研究所、2021年。
◆「ワクチン接種の進展が奏功して、わが国景気はしっかり反発―コロナ禍脱却に至るロードマップの策定が有益―」、『ぐんま経済』（７月号）、（財）群馬経済研究所、2021年。
◆「わが国景気、21年度前半に反発するも、その後伸び悩みへ―成長投資への移行進めよ―」、『MONTHLY REPORT』（４月号）、（財）岡山経済研究所、2021年。
◆「22年度末までなんとか続く景気回復―成長投資に向けて企業家の経営能力と挑戦心が不可欠―」、『福島の進路』（４月号）、（財）とうほう経済研究所、2021年。
◆「わが国景気、21年度前半に反発するも、その後伸び悩みへ―明日を信じて成長投資を進められるか―」、『ぐんま経済』（４月号）、（財）群馬経済研究所、2021年。
◆「新年度、失速リスクをはらみながらも景気回復へ―失速回避には企業家の経営能力と挑戦心が不可欠―」、『電機』 No. 817、 (社）日本電機工業会、2021年。
◆「22年度末までなんとか続く景気回復―失速回避には企業家の経営能力と挑戦心が不可欠―」、『JEMIMA会報』 Vol. 58　No.１、 (社）日本電気計測器工業会、2021年。
◆「景気回復、22年度末までなんとか持続―失速回避には企業家の経営能力と挑戦心が不可欠―」、『ぐんま経済』（１月号）、(財）群馬経済研究所、2021年。
◆「「歳寒く」なれど、22年度末までなんとか続く景気回復―企業家の経営能力と挑戦心がカギ―」、『MONTHLY REPORT』（12月号）、（財）岡山経済研究所、2020年。
◆「コロナ禍は「創造的破壊」への奇貨になるか―民の経営能力と官の政策能力がカギ―」、『MONTHLY REPORT』（10月号）、（財）岡山経済研究所、2020年。
◆「ウィズ・コロナ時代、将来期待の底割れ回避を―民の経営能力と官の政策能力がカギ―」、『福島の進路』（10月号）、（財）とうほう経済研究所、2020年。
◆「将来期待を保ちながら、たぐり寄せる景気回復―民の経営能力と官の政策能力がカギ―」、『ぐんま経済』（10月号）、(財）群馬経済研究所、2020年。