牛山 隆一
うしやま・りゅういち
特任研究員
専門：アジア経済、日本・アジア企業の経営戦略
略歴
慶應義塾大学経済学部卒業、日本経済新聞社入社
シンガポール駐在記者、ハノイ支局長、シンガポール支局長などを経て、
2011年より日本経済研究センター主任研究員
青山学院大学大学院国際政治経済学研究科修了
所属学会
アジア政経学会、アジア市場経済学会、国際ビジネス研究学会
主な著書
・『アウンサンスーチー政権下のミャンマー経済』、共著、文眞堂、2020年
・『アジアダイナミズムとベトナムの経済発展』、共著、文眞堂、2020年
・『メコン地域開発とアジアダイナミズム』、共著、文眞堂、2019年
・『ASEANの多国籍企業』、単著、文眞堂、2018年
・『躍動・陸のASEAN、南部経済回廊の潜在力: メコン経済圏の新展開』 共編著、文眞堂 2017年
・Moving Up the Ladder: Development Challenges for Low and Middle-Income Asia、共編著、World Scientific(Singapre), 2016年
・『ASEAN経済統合の実態』、共編著、文眞堂、2015年
・『現代ASEAN経済論』、共著、文眞堂、2015年
・『図解でわかる ざっくりASEAN』、共編著、秀和システム、2014年
・『概説アジア経済』、共編著、日本経済研究センター、2013年
・『インドVS中国』、共著、日本経済新聞出版社、2012年
・『超長期予測 老いるアジア』、共著、日本経済新聞出版社、2007年
・『現代ベトナムを知るための60章』、共著、明石書店、2004年
・『ベトナムの対外関係』、共著、暁印書館、2004年 他
主な論文・レポート
(主要なものを抜粋)
・「タイ・ベトナム企業、対ミャンマー投資を拡大」、工藤年博・大木博巳・国際貿易投資研究所編『アウンサンスーチー政権下のミャンマー経済』、2020年2月、文眞堂
・「多国籍化するベトナム企業」、山田満・苅込俊二編『アジアダイナミズムとベトナムの経済発展』、2020年1月、文眞堂
・「タイ企業、加速する越境経営―対CLMV投資が拡大」、『盤谷日本人商工会議所所報』、2019年11月、バンコク日本人商工会議所
・「ASEAN多国籍企業、インド市場で存在感増す：シンガポール・マレーシア勢が中心」、『世界経済評論』、2019年9月、一般財団法人国際貿易投資研究所(ITI)
・「多国籍化が加速するASEAN企業」、『月刊グローバル経営』、2019年6月、一般社団法人日本在外企業協会(日外協)
・「多国籍化するASEAN企業ーー日本企業の連携相手として重み増す」、『国際金融』、2019年５月、一般財団法人外国為替貿易研究会
・「タイ・ベトナム、対ミャンマー投資拡大の現状と含意」、『ミャンマー経済の現状と展望～貿易、産業、物流、産業人材育成～』、2019年3月、一般財団法人国際貿易投資研究所(ITI)
・「メコン色強めるタイ経済―急増する対CLMV貿易・投資―」、トラン・ヴァン・トゥ/刈込俊二編『メコン地域開発とアジアダイナミズム』、2019年1月、文眞堂
・「対中貿易依存度の高い国々はどこか？」、『月刊資本市場』、2018年９月、公益財団法人資本市場研究会、http://www.camri.or.jp/files/libs/1156/201810011524292185.pdf
・「ASEANインフラ企業、域内展開を加速～通信、電力、道路などで越境相次ぐ」、『海外投融資』、2018年７月、一般財団法人海外投融資情報財団、https://www.joi.or.jp/modules/news/index.php?page=article&storyid=443
・「注目される『陸のASEAN』」～躍動するタイ・ベトナム企業」、『月刊資本市場』、2017年５月、公益財団法人資本市場研究会
・「ベトナム、『新興投資国』として高まる存在感」、『アジ研ワールドトレンド』、2017年１月、日本貿易振興機構アジア経済研究所
・「インドシナ経済の新潮流～地場企業の域内展開が加速」、『日本貿易会月報』、2017年３月、一般財団法人日本貿易会
・「アジア経済、『罠』を克服できるか」、『アジア経済中期予測』、2016年10月、公益社団法人日本経済研究センター
・「新興アジア多国籍企業の台頭～ASEAN企業、域内軸に国際化に拍車」、『アジア経済中期予測』、2016年10月、公益社団法人日本経済研究センター
・「ASEAN経済の『別の顔』、国際化進む地場企業」、『月刊資本市場』、2016年８月、公益財団法人資本市場研究会
・「拡大するタイの対CLM経済関係――対カンボジア貿易、南部経済回廊の役割増す」、『国際経済研究報告書』、日本経済研究センター、2016年３月
・「知られざるASEAN企業の実力」、『経済界』、2015年5月
・「ASEAN経済共同体の誕生と日本」、『ベストパートナー』、2015年３月、浜銀総合研究所
・「加速するASEAN企業の『ASEAN展開』――域内統合の担い手として存在感増す」、『アジア経済研究報告書』、日本経済研究センター、2014年12月
・「躍動するメコン圏経済――溶け合う国境、企業の動きも加速」、『国際経済研究報告書』、日本経済研究センター、2014年３月
・「日本企業、メコン圏で経営を強化――カンボジア進出事例を中心に」、『国際経済研究報告書』、日本経済研究センター、2014年３月
・「ASEAN各国、『罠』克服へ政策努力――先行きには不透明感も」、日本経済研究センター会報、2014年２月
・「高所得国入りをめざすマレーシア――高成長持続へ旧弊打破の難題」、『アジア済研究報告書』、日本経済研究センター、2013年12月
・「日本企業の『新・新興国』展開が加速――中韓などアジア企業も一段と注力」、日本経済研究センター会報、2013年４月
・「外国企業のミャンマー進出動向――各国企業が集結、『大競争』の様相」、『国際経済研究報告書』、日本経済研究センター、2013年３月
・「存在感増すASEAN、日本企業の関心高まる」、日本経済研究センター研究員報告、2013年１月
・「ミャンマー事業を本格化する日本企業――リスクへの目配りも必要」、『ミャンマーの日常』、日経リサーチ、2012年12月
・「ASEAN経済の現状と課題」、『アジア研究報告書』、日本経済研究センター、2012年12月
・「企業のASEAN戦略」（共著）、『アジア研究報告書』、日本経済研究センター、2012年12月
・「注目されるCLM――新たな事業展開先に浮上」、『国際経済研究報告書』、日本経済研究センター、2012年３月
・「CLMにおける日本企業の事業展開――生産フロンティアで積極経営」、『国際経済研究報告書』、日本経済研究センター、2012年３月
・「印ASEAN関係――生産ネットワークの形成進む」、『アジア研究報告書』、日本経済研究センター、2011年12月
講演活動
(主要なものを抜粋)
・2019年１月、「越境するASEAN企業～増大する国際プレゼンス」、一般財団法人海外投融資情報財団
・2019年１月、「ASEAN多国籍企業との提携」、国際機関日本アセアンセンター
・2018年12月、「越境するASEAN企業～加速する多国籍化」、財務省財務総合研究所
・2018年10月、「国際プレゼンス高めるASEAN企業」、中央大学ビジネススクール
・2018年９月、「ASEAN財閥の今を知る」(セミナー)、日本経済研究センター
・2018年７月、「徹底討論ASEAN経済～日本企業と『陸のASEAN』」(セミナー)、日本経済研究センター
・2018年５月、「徹底討論ASEAN経済～日本企業のASEAN戦略」(セミナー)、日本経済研究センター
・2018年３月、「タイ+1の動向について～インドシナ経済の最新情勢」(セミナー)、大阪商工会議所
・2018年２月、「アジアダイナミズムとメコン地域開発｣(シンポジウム)、早稲田大学総合研究機構
・2017年12月、「アジアにおける責任あるサプライチェーン」(セミナー)、日本貿易振興機構アジア経済研究所
・2017年12月、「徹底討論ASEAN経済～ミャンマー編」(セミナー)日本経済研究センター
・2017年９月、「アジアの膨大なインフラ需要とAIIBにどう向き合うか」(セミナー)、一般社団法人インフラ協会
・2017年９月、「徹底討論ASEAN経済～インドネシア・フィリピン編」(セミナー)、日本経済研究センター
・2017年５月、「国境を越えるASEAN企業」(セミナー)、国際機関日本アセアンセンター
・2017年５月、「徹底討論ASEAN経済～シンガポール・マレーシア編」(セミナー)、日本経済研究センター
・2017年２月、「注目されるミャンマー最新情勢について」(セミナー)、川崎商工会議所
・2016年９月、「ASEAN経済のみどころ」(セミナー)、日経リサーチ
・2016年６月、「ASEAN企業のメコン展開」研究会、一般財団法人国際貿易投資研究所(ITI)
・2016年５月、「ASEAN経済のみどころ～注目地域の今」(セミナー)、公益財団法人岐阜県産業振興センター
・2016年３月、「国境を越えるマレーシア企業」(セミナー)、独立行政法人中小企業基盤整備機構
・2016年２月、「ASEAN現地企業の域内事業展開について」(セミナー)、浜松市
・2015年12月、「徹底マスター、ASEAN経済」(全４回、セミナー)、日本経済研究センター
・2015年11月、「ASEAN経済統合と日本企業の戦略」(セミナー)、横浜商工会議所
・2012～2017年 神戸大学大学院経済学研究科「日本経済の論点」講師
