猿山 純夫

専門： 人口問題、中長期予測、経済政策

日本経済が抱える中長期的な課題を分析。
特に、人口減少や高齢化に伴う諸問題への処方箋を考えています。
データ観察や計量分析を拠り所にした提言を心がけています。

略歴

1983年　東京大学教養学部国際関係論分科卒業
1985年　米ハーバード大学経済学部大学院留学（86年まで）
2018年　法政大学経済学研究科・博士課程修了（経済学博士）

1983年　日本経済新聞社入社、データバンク局計量経済第１部に配属
　　　　　　同社データバンク局で計量モデル予測、産業連関分析を担当
1998年　同社電子メディア局チーフエコノミスト
2005年　日本経済研究センター主任研究員
2011年　研究本部長兼主任研究員
2014年-23年2月　首席研究員

レポート

2021/11/26

政策提言 ｜ エネルギー・環境の未来を語るラウンドテーブル

「カーボンニュートラルの経済学」を出版

2021/06/15

経済予測 ｜ 中期経済予測

米国経済の行方を読む
バイデン財政、経済の振れを拡大

2021/03/22

経済予測 ｜ 中期経済予測

コロナ後の日本経済　DX加速はグリーン成長への道

2020/09/29

経済予測 ｜ 中期経済予測

米大統領選と内外経済の行方　国際協調復帰なら米成長上振れも

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著書・論文

◇高齢化・財政社会保障改革・中長期予測

Intergenerational equity under increasing logevity（共著）、in "Achieving Inclusive Growth in the Asia Pacific", ANU Press、2020年8月。和文は「人生100年時代　10年長く就業を」、Discussion Paper No.147

『2060　デジタル資本主義』（共著）日本経済新聞出版社、2019年12月

《長寿どこまで 2060年 雇用の未来図》「シニア期の仕事 自ら選び取れ－10年単位の「中期雇用」導入を」（共著）、2018年12月

『人口回復　出生率1.8を実現する戦略シナリオ』（共著）、日本経済新聞出版社、2014年8月

『2050 年への構想　グローバル長期予測と日本の３つの未来』（共著）、2014年2月

「成長に友好的な税年金改革―マクロモデルによる効果試算」（共著）、RIETI-DP、2013年2月

活力と希望呼び込む税・年金改革を（２）「段階的改革も選択肢、まず「税方式化」着手を」（共著）、2012年6月

活力と希望呼び込む税・年金改革を（１）「年金は税方式に、法人税減税もあわせて」（共著）、2011年5月

「大都市に集う大卒女子―都市型サービスに活躍の場」、『老いる都市、「選べる老後」で備えを』報告書、2015年7月

◇グローバル化・通商政策

《ファーウェイ排除 世界経済への震度》欧州同調なら影響大きく－供給網組み替えへ「脱中国」も－（共著）2019年2月

「反グローバル化の底流を読む―雇用揺らぎ 穏健主義が後退」、中期経済予測の論点、2017年12月

『内なるグローバル化による新成長戦略と商社』（監修、日本貿易会・特別研究会との共著）、文眞堂、2017年10月

「サ－ビス市場、国内改革急げ―規制見直し アベノミクス再起動を」、『反グローバリズムを超えて』研究報告書、2016年10月

「コメ農業の中長期予測―減反・関税廃止で強い農業を」、同上、2016年10月

「農業保護はどの程度家計負担を増やしているか」（共著）、Discussion　Paper No.140、2013年10月

◇政策提言（経済対策など）

アベノミクス2.0への課題「安定より挑戦・競争に舵切れ－雇用、分権、人口で大改革を」、2014年12月

成長を呼び込む税制改革提言「法人税率　10％引き下げを－市場開放・生産性改善の突破口に」（共著）、2014年5月

緊急提言「消費増税、景気腰折れを防ぐ配慮を－低所得者に一時的減税　法人税減税も」（共著）、2013年9月

緊急提言「リスク封じ消費税円滑に－景気下支えへ２兆円対策を」（共著）、2012年10月

緊急提言「５兆円規模の災害対策、早急に」（共著）、2011年3月

日経センター・日本経済新聞社共同政策提言「２年でデフレ克服を　一層の金融緩和が必要、成長戦略を３分野に集中」（共著）、2011年1月

◇産業調査

産業調査報告『生き残る地域の条件　サービス産業の「引力」がカギに』（監修）、2016年3月

産業ピックアップ『日本の産業　変貌の可能性を探る』（監修）、2015年3月

産業ピックアップ「消費増税しのぎ　じわり浮上－非製造に人手不足の影」（監修）、2014年12月

産業ピックアップ「消費税に揺れる産業景気－海外要因で明暗も」（監修）、2014年9月

◇環境

「クルマ偏重の現行エネルギー税」日経センター会報、2011年2月号

「温暖化対策、寒冷地ほど影響大と限らず―産業構造・電源立地で明暗、中国地方が最もマイナスに」（共著）、2010年11月

「アメかムチか、エコカー政策－補助金のみではCO2削減に限界」、2010年10月

「新エネの全量買い取り、市場にひずみ大きく」（共著）＜同内容の分析を日本経済新聞「経済教室」にも＞2010年5月

「JCER環境経済マクロモデルによる炭素税課税効果の分析」（共著）Discussion　Paper No.127 、2010年4月

「CO2削減の『負担』とは」日経センター会報、2010年4月号

「マクロモデルによる分析」、地球温暖化問題に関する懇談会中期目標検討委員会提出資料、2009年3月

◇マクロモデル

中期経済予測「コロナ危機のビフォー／アフター～債務の急拡大などで経済水準は２％低下～」（共著）、2020年7月

「マクロモデル研究会」（大学や官庁、民間機関が集まる経済モデルの研究会）幹事

「マクロモデル実践講座」「EViews予測実践講座」講師（07年～09年）

「マクロモデルからみた財政政策の効果～『政府支出乗数』に関する整理と考察～」、環太平洋産業連関学会『産業連関』第18巻第1・2合併号、2010年5月

「NEEDS日本経済モデルを生かす」日本経済新聞社電子メディア局、1998年6月～12月

「円高が実感できないのはなぜか―先進５カ国産業連関表を用いた分析」『経済統計研究』通商産業調査会、1994年9月

「不況克服に所得税減税有効―日経マクロモデル分析」『日本経済新聞』「経済教室」、1992年10月

「計量経済モデルと景気予測」『ESP』経済企画協会、1991年5月

「女性の社会進出で変わる2010年の日本経済―長期マクロモデルによる分析」（共著）、JCER Paper 46, 1998年6月

◇景気分析

ESPフォーキャスト調査「ポイント解説」（共著）、2016年4月～2017年3月

ESPフォーキャスト調査「予測スタイル調査」（共著）、2017年2月

「JCER世界経済インデックス」の開発と公表（共著）、2009年～2017年3月

「景気サイクルを読む」、『日経テレコン21／デジタルコラム』連載、1998年6月～02年3月

「日経景気インデックス」（日経BI）の開発と公表（共著）、2000年～2005年3月

◇企業分析

Saruyama, Sumio, and Xu, Peng, "Excess Capacity and Difficulty of Exit : Evidence from Japan’s Electronics Industry", Development Bank of Japan Research Series, Springer, 2021

「撤退は企業パフォーマンスを向上させるか――株価の反応と業績効果の検証」、法政大学大学院紀要、2018年3月

「赤字事業への投資からみた大手電機メーカーの盛衰」、田村晶子編『国際競争力を高める企業の直接投資戦略と貿易』所収、日本評論社、2017年3月

「ADR（裁判外紛争解決手続）による私的債務整理―市場活用型の新たな企業再編」、宮島英昭編著『企業統治と成長戦略』所収、東洋経済新報社、2017年3月

◇その他

「経済論断」日経センター会報、2006年6月～2007年4月

「書き方講座」日経センター基礎研修、2017年～2020年