小野寺 敬
おのでら・たかし
首席研究員
専門：マクロモデル，景気循環分析
略歴
1986年 慶應義塾大学大学院工学研究科修士課程（管理工学専攻）修了 1986年 日本経済新聞社入社，データバンク局経済情報部配属，同市場情報部，日経アメリカ出向などを経て 2005年 日本経済新聞社電子メディア局データ事業部次長 2009年 日本経済新聞デジタルメディアNEEDS事業本部情報開発部担当部長 この間，マクロモデル予測，株式ポートフォリオ分析，日経ＢＩ，地方財政データサービス，景気指数作成支援ツールの開発などを担当 2011年 日本経済研究センター研究本部主任研究員兼研究開発グループ担当部長 2014年 研究本部副本部長兼予測分析部長兼主任研究員 2017年 研究本部長兼主任研究員 2019年 首席研究員 2021年～ 東京経済大学経営学部 客員教授 2022年～ 奥州市（岩手県）政策アドバイザー
レポート
- 2023/04/19
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22年10~12月期、対ドル円の均衡レートは135.9円
- 2023/03/06
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22年7~9月期、対ドル円の均衡レートは123.8円
- 2022/11/07
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22年4~6月期、対ドル円の均衡レートは112.8円
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講演活動
◇講習（日本経済研究センター） ・研修制度 基礎研修講師「EViews演習」（2012～2022年度）、「景気統計の基礎」（2016年度～） ・連続セミナー講師「入門・EViews予測実践講座――回帰分析を使い、予測のイロハを身に付ける」（2015年） ◇教育・講演 ・総務省統計研究研修所 講師 2010年～ 統計基本課程「日本経済の現状」、統計専門課程「現下の経済動向」などを担当 ・経済産業省経済産業研修所 講師 2011～2013年 「各種経済指標の見方・使い方」を担当 ・第13回山梨県経済統計セミナー（2018年8月）講師「戦後最長にらむ景気拡大の実相」 ・上智大学経済学部 非常勤講師 2013年〜2022年 ・明治大学学部共通総合講座「データサイエンスＡＩ概論」（オムニバス形式授業の2回分を担当） 2022年春、2023年春 ◇マスコミ向け ・日本経済新聞朝刊（2015年１月20日~２月２日）経済教室面 ゼミナール「日本経済の論点」（１）～（10）分担執筆 ・日経ヴェリタス（第511号、2017年12月24日発行）「経済予測 やってみた 訪日客数の推計、記者が体験」（体験取材の講師） ・ラジオNIKKEI（2019年11月８日）「町田徹の経済リポートふかぼり!」出演「円の理論値は1ドル108円台 4～6月の実勢は割安だった」 ・日本経済新聞（2019年11月16日朝刊１面）「チャートは語る 為替と日本経済（上）揺らぐ「円安歓迎論」」試算およびコメント ・日本経済新聞（2020年２月９日朝刊３面）「チャートは語る 中国依存 もろ刃の剣 生産100億ドル減なら国外影響67億ドル」分析協力 ◇研究活動 ・一橋大学経済研究所 共同利用・共同研究拠点 平成25年度事業プロジェクト「地域景気循環の構造変化と公共投資」研究者代表 ・日本地域学会第50回（2013年）年次大会（徳島大学）報告「日本の地域景気循環について」（浅子和美、上田貴子両氏との共同研究） ・同年次大会 鈴木雅勝氏（中部圏社会経済研究所）報告「三重県長期マクロ計量モデルの開発―労働市場の需給に関する分析」討論者 ・一橋大学経済研究所定例研究会（2014年）研究報告「地方景気の先行性・遅行性」（上田貴子、浅子和美両氏との共同研究） ・日本大学 経済科学研究所 研究プロジェクト研究集会（2017年、島根県出雲市）研究発表「再考 県別景気転換点の設定方法」 ・「マクロモデル研究会」（大学や官庁、民間機関の経済モデル研究者の集まり）事務局 2011年〜 および幹事 2020年～ ・日本経済研究センター「AI・ビッグデータ経済モデル研究会」事務局代表 2020年～ ・所属学会 日本地域学会、日本経済学会
著書・論文
◇報告書・リポート（日本経済研究センター） ・第38回中期経済予測（2012年3月）「エネルギー・国際分業、迫られる再構築」（総括として都道府県別人口予測などを監修） ・経済百葉箱第71号（2014年4月）「電気機器に見る日本の貿易構造の変化 ー円高修正でも輸入超過が常態化」（監修） ・日本経済研究センター会報（2014年10月）「特集 大阪で「マクロモデル研究会」 40年の伝統継ぎ、「本拠地」で」 ・第１回アジア経済中期予測（2015年7月）「岐路に立つアジア ー持続的成長の要件と日本の役割」（各国経済モデルの監修） ・政策提言（2016年4月）「消費増税再延期なら財政再建へ道筋を」（分担執筆） ・長期経済予測（2019年12月）「デジタル資本主義の未来」、および日本経済新聞出版社刊「2060デジタル資本主義」（研究協力） ・研究員報告（2019年9月）「実質実効レートに基づく対ドル均衡値の推計」（分担執筆） ・ニュースコメント（2019年11月）「円安メリット薄れる国内産業」（分担執筆） ・政策提言（2020年3月）「緊急政策提言 景気浮揚対策でなく、コロナ対策を最優先に」（分担執筆） ・月次GDP（2011年～2021年）、景気後退確率（2017年～2021年）各々の算出・公表の監修 ◇論文 ・若杉敬明・小野寺敬・猪狩浩一郎(1989)「APTに基づくシステマティック・リスクの推定」『証券アナリストジャーナル』1989年2月号，日本証券アナリスト協会（第1回証券アナリストジャーナル賞佳作） ・Fukuda, S. and T. Onodera, (2001), “A New Composite Index of Coincident Economic Indicators in Japan: How Can We Improve the Forecast Performance?” International Journal of Forecasting 17, pp.483-498. ・福田慎一・小野寺敬・中込一朗(2003)「確率的な景気指標の有用性」浅子和美・福田慎一編『景気循環と景気予測』東大出版会 ・浅子和美・小野寺敬(2009）「都道府県別景気指標による景気分析」『経済研究』第60巻第3号，一橋大学経済研究所，2009年7月 ・小野寺敬・浅子和美・田中晋矢(2011)「都道府県別CIと全国の景気」浅子・飯塚・宮川編『世界同時不況と景気循環分析』東大出版会 ・Asako, K., T. Onodera and A. Ueda (2014),“An Analysis of Regional Business Cycles using Prefectural Composite Indexes in Japan” Discussion Paper Series A No.603, Institute of Economic Research, Hitotsubashi University ・小野寺敬・上田貴子・浅子和美(2015）「地方景気の先行性・遅行性」『経済研究』第66巻第2号，一橋大学経済研究所，2015年4月 ・小野寺敬・渡部肇・蓮見亮(2021)「コロナ禍はパート・アルバイト雇用をどう変えたか」JCER Discussion Paper No.151 ・Asako, K., T. Onodera and A. Ueda (2022),“An Analysis of Regional Business Cycles using Prefectural Composite Indexes in Japan” 立正大学『経済学季報』第71巻第4号、2022年3月 ・宮﨑孝史・下田吉輝・小野寺敬(2023)「株価・物価を動かす経済ニュース指標」JCER Discussion Paper No.157 ◇寄稿など ・小野寺敬(2000年9月)「日経景気インデックス（日経BI）の見方・使い方」『NQI REPORT』No.14，日経QUICK情報 ・小野寺敬・坂井八枝子(2007年10月)「食品値上げの実情を探ると-日経POS情報にみる平均実売価格-」『NEEDSで読み解く』 日本経済新聞デジタルメディア ・小野寺敬(2008年6月)「景気循環に見る地域格差（上）（下）」『NEEDSで読み解く』日本経済新聞デジタルメディア ・小野寺敬(2008年11月）「都道府県別CIから見た地域間格差」『景気とサイクル』第46号，景気循環学会 ・小野寺敬・浅子和美・田中晋矢(2011年5月)「共通構成指標による都道府県別CIとその応用」『日経研月報』第395号，日本経済研究所 ・小野寺敬・佐倉環(2011)「東日本大震災の計量モデル分析」『経済のプリズム』第91号，参議院事務局 ◇受託研究 ・経済企画庁「景気動向指数の採用系列に関する調査研究」（1999年度） ・内閣府「新たな景気指数の施策に関する調査研究」（2001年度） ・東京都産業労働局「東京都景気動向指数作成に関する研究調査」（2011年度） ・東京都産業労働局「東京都景気動向指数作成・運用体制構築に関する研究調査」（2012年度） ・東京都産業労働局「景気動向指数に関する理論指導」（2013～2020年度） ・参議院事務局「経済マクロモデルメンテナンス業務」（2011年度～） ・国土交通省「公共投資の経済効果を計測するマクロ経済モデルの構築に関する業務」（2016、2017年度） ・内閣府「米国連邦準備制度理事会のマクロ経済モデルに関する調査」（2016年度） ・内閣府「マクロ経済政策に関する認識とその背景に関する調査研究」（2016年度） ・内閣府「景気動向指数の改善に関する調査研究」（2017～2019年度）
