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小林 辰男

こばやし・たつお

政策研究室長兼主任研究員

専門:経済予測

エネルギー・環境政策、ICT普及の経済影響分析

略歴

1989年 早稲田大学大学院理工学研究科修士課程修了
1989年 日本経済新聞社入社、編集局科学技術部
1996年 ボストン大学経営学修士
1996年 日本経済研究センター研究員、短期・中期予測班総括
1997年 日本経済新聞社産業部へ、経済部、科学技術部記者を経て
2008年 日本経済研究センター主任研究員
2014年から現職

著書・論文

・「会社解体新書」日本経済新聞社、1992年(共著)
・「始動!ネットビジネス」日本経済新聞社、1999年(共著)
・「ベーシック環境問題入門」日本経済新聞社、2006年(共著)
・「人口回復」日本経済新聞出版社、2014年8月(共著)

報告書など

「世界金融危機、米国の過剰負債は5兆-6兆ドルに」(短期経済予測特別レポート、2008年11月)
「温暖化防止に必要な3つの革新」(日本経済研究センター会報 2010年4月)
「25%削減時代の日本経済」(著・編集 日本経済研究センター会報 2010年5月~11年3月)
「太陽光買い取り、最大3.5兆円の負担に」(共著、日本経済研究センター 2010年5月)
「太陽光普及、市場に任せよ」(共著、2010年5月24日付け経済教室、日本経済新聞)
「温暖化問題、家庭は悪役か」(共著 日本経済研究センター 2010年7月)
「温暖化対策、寒冷地ほど影響大とは限らず」(共著 日本経済研究センター、2010年11月)
「環境制約は商機にも、市場を生かす枠組み作りを」(共著、エネルギー・資源、エネルギー・資源学会 2011年3月)
「東日本巨大地震 日経センター緊急提言 -復興へ政策総動員を」(共著、日本経済新聞2011年3月17日付け朝刊)
「既存原発止まれば、影響10年単位に―電力不足、GDPを最大2%押し下げも」(共著、日本経済研究センター 2011年4月)
「火力代替で所得流出4兆円も」(共著、日本経済研究センター会報2011年6月号)
第37回改訂中期経済予測「全原発停止なら年7兆円の経済損失も―火力代替で17年度にも経常赤字に」(共著、2011年6月)
「原発の発電コスト、20年度には事故前の3倍に―福島事故の事故処理費が大きく」(日本経済研究センター 2011年7月)
「電力不足による産業構造変化、マイナス影響を緩和 ―経常赤字避け、機械産業へシフト」 (共著、日本経済研究センター2011年9月)
「省エネ・新エネ推進は原発維持よりコスト安―原発発電コスト、政府試算の2倍以上の可能性」「独、新エネ開発で地域、産業の再生―産官学で港湾整備、工場用地提供から運営ノウハウまで」日本経済研究センター会報(2012年1月号特集)
第38回中期経済予測「エネルギー・国際分業、迫られる再構築-除染費用、国民に重い負担」(共著、総括 2012年3月)
「原発・再エネの選択、経済影響はCO2目標次第」(共著、日本経済研究センター、2012年5月)
「2030年以降に原発を残すには--その4条件」(共著、日本経済研究センター、2012年7月)
「エネルギー選択肢を考える」(日本経済研究センター会報2012年8月号特集)
JCER Discussion Paper 138「環境・エネルギー政策を評価する動学的CGEモデル―その特徴と分析手法に関するノート―」(共著、日本経済研究センター、2012年8月)
2030年代脱原発を考える「使用済み核燃料・余剰プルへの対応が最優先に-2050年脱原発も視野に-」(共著、日本経済研究センター、2012年9月)
続・原発存続の条件を考える「原発を残すには―事故対応費用の明示、官民の事業団へ一本化を」(共著、日本経済研究センター、2013年1月)
原子力の代替エネルギーを考える(1)~(7)(編著、日本経済研究センター、2012年10月~2013年12月)
2050 年への構想 グローバル長期予測と日本の3つの未来 ~経済一流国堅持の条件~(共著、日本経済研究センター、2014年2月)
エネルギー・環境の未来を語るラウンドテーブル(事務局、日本経済研究センター、2013年10月~16年8月)