小林 辰男

「世界金融危機、米国の過剰負債は5兆-6兆ドルに」（短期経済予測特別レポート、2008年11月）
「温暖化防止に必要な３つの革新」（日本経済研究センター会報　2010年４月）
「25％削減時代の日本経済」（著・編集　日本経済研究センター会報　2010年５月～11年３月）
「太陽光買い取り、最大3.5兆円の負担に」（共著、日本経済研究センター　2010年5月）
「太陽光普及、市場に任せよ」（共著、2010年５月24日付け経済教室、日本経済新聞）
「温暖化問題、家庭は悪役か」（共著　日本経済研究センター　2010年７月）
「温暖化対策、寒冷地ほど影響大とは限らず」（共著　日本経済研究センター、2010年11月）
「環境制約は商機にも、市場を生かす枠組み作りを」（共著、エネルギー・資源、エネルギー・資源学会　2011年３月）
「東日本巨大地震　日経センター緊急提言　－復興へ政策総動員を」（共著、日本経済新聞2011年３月17日付け朝刊）
「既存原発止まれば、影響10年単位に―電力不足、GDPを最大2％押し下げも」（共著、日本経済研究センター　2011年４月）
「火力代替で所得流出4兆円も」（共著、日本経済研究センター会報2011年６月号）
第37回改訂中期経済予測「全原発停止なら年7兆円の経済損失も―火力代替で17年度にも経常赤字に」（共著、2011年６月）
「原発の発電コスト、20年度には事故前の3倍に―福島事故の事故処理費が大きく」（日本経済研究センター　2011年７月）
「電力不足による産業構造変化、マイナス影響を緩和 ―経常赤字避け、機械産業へシフト」 （共著、日本経済研究センター2011年9月）
「省エネ・新エネ推進は原発維持よりコスト安―原発発電コスト、政府試算の2倍以上の可能性」「独、新エネ開発で地域、産業の再生―産官学で港湾整備、工場用地提供から運営ノウハウまで」日本経済研究センター会報（2012年1月号特集）
第38回中期経済予測「エネルギー・国際分業、迫られる再構築－除染費用、国民に重い負担」（共著、総括　2012年3月）
「原発・再エネの選択、経済影響はＣＯ２目標次第」（共著、日本経済研究センター、2012年5月）
「2030年以降に原発を残すには－－その４条件」（共著、日本経済研究センター、2012年7月）
「エネルギー選択肢を考える」（日本経済研究センター会報2012年8月号特集）
JCER Discussion Paper 138「環境・エネルギー政策を評価する動学的CGEモデル―その特徴と分析手法に関するノート―」（共著、日本経済研究センター、2012年8月）
2030年代脱原発を考える「使用済み核燃料・余剰プルへの対応が最優先に－2050年脱原発も視野に－」（共著、日本経済研究センター、2012年9月）
続・原発存続の条件を考える「原発を残すには―事故対応費用の明示、官民の事業団へ一本化を」（共著、日本経済研究センター、2013年1月）
原子力の代替エネルギーを考える（１）～（７）（編著、日本経済研究センター、2012年10月～2013年12月）
2050 年への構想　グローバル長期予測と日本の３つの未来　～経済一流国堅持の条件～（共著、日本経済研究センター、2014年2月）
エネルギー・環境の未来を語るラウンドテーブル（事務局、日本経済研究センター、2013年10月～16年8月）
「経済構造変化で2050年度のエネ消費、40％減に―省エネルギーは成長のバネ」（共著、日本経済研究センター、2014年11月）
「2050年、05年比でＣＯ2、６割削減は可能―30年でも米国並みの３割減、温暖化防止の国際議論、リードを」（共著、日本経済研究センター、2015年２月）
「２％成長へ第３の開国を」（2015年12月18日付け経済教室、日本経済新聞）
「第42回中期経済予測」（主査、2015年８月－2016年３月）
「第４次産業革命をテコに脱炭素社会を」（2016年９月、共著）
「福島第一原発事故の国民負担」（2017年３月、共著）
ＩＣＴ活用、最優良企業並みなら成長率４％押し上げも（2017年５月、共著）
温暖化ガス、8割削減への道（2017年10月、共著）
Aiming at a Low Carbon Society in Japan by 2050: Impact of the Fukushima Nuclear Accident and CO2 Reduction Target (Tatsujiro Suzuki, Tatsuo Kobayashi, Hikaru Kobayashi, Kazumasa Iwata, Economics of Energy & Environmental Policy Volume 5, Number 1, 2016)
博士増、生産性向上に結びつかず（2018年１月、共著）
生産性、日米の違いは何か（2018年６月、共著）
「産業調査」主査（2016年７月～19年３月）
「続・福島第一原発事故の国民負担（2019年３月）
「デジタル経済への移行、温暖化ガスは６割減（2019年５月）
「エネルギー税をCO2排出量ベースにー経済影響なく、排出量を１割削減ー（2019年10月）
「2035年、輸出産業は先細り－インバウンド消費は2.5倍に－（2019年12月）
非効率石炭火力全廃でもCO2の８割削減は困難（2020年10月、共著）
コロナ危機と闘う　緊急事態宣言、ステージⅡまで継続を（2021年２月、共著）
コロナ危機と闘う　現状放置なら５月下旬に緊急事態宣言の恐れ（2021年３月、共著）
コロナ危機と闘う　6月20日解除なら、五輪期間中に再宣言の可能性（2021年６月、共著）
国境炭素税、中国巻き込めば、効果４倍（2021年７月、共著）
DX加速社会は円高にメリット（2021年８月、共著）
コロナ危機と闘う　コロナ以前の経済活動レベル、３回接種でも戻せず（2021年９月、共著）
コロナ危機と闘う　第６波収束には２月上旬にも緊急事態宣言を（2022年２月、共著）
第47回中期経済予測主査（2020年４月～21年３月)
「グリーン成長・DXを加速を」（2021年３月26日付け経済教室、日本経済新聞）
第48回中期経済予測総主査（2021年４月～22年３月)