梶田 脩斗

専門：マクロ経済学　金融政策　財政政策　経済予測

略歴

2014年3月　早稲田大学商学部卒
2016年3月　早稲田大学大学院経済学研究科修士課程修了
2019年1月　日本経済研究センター研究本部研究員
2020年1月ー2022年10月　日本経済研究センター研究本部副主任研究員
2022年3月　早稲田大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学

レポート

2022/09/27

研究報告 ｜ 金融研究

世界的な金利上昇で債券損益はリーマン・ショック時並みの赤字に
―日銀から地域銀行への付利総額、制度見直しで22年度は４割減も―

2022/04/22

研究報告 ｜ 金融研究

米金利上昇で日銀の指し値オペ0.25％は維持困難に
―イールドカーブ・コントロールの見直し必要―

2022/04/11

経済予測 ｜ ニュースコメント

西側諸国とロシア間の貿易制裁の拡大、ロシア側の損失大きく

2022/03/28

研究報告 ｜ 金融研究

2021年度金融研究報告　地銀の店舗戦略と金融正常化のコスト、気候変動

講演活動

教育　
2016年度：早稲田大学政治経済学部「ミクロ経済学入門，マクロ経済学入門，ミクロ経済学A/B，マクロ経済学A/B」TA
2016-2018年度：早稲田大学大学院経済学研究科「Macroeconomics Ⅲ」TA
2018年度：早稲田大学商学部「基礎経済学 1、2、3」「基礎経済学5」TA　
2016-2019年度：早稲田大学大学院経営管理研究科「コーポレートファイナンス」「金融ビジネスとシステムデザイン」「中級ファイナンス」TA　
2019年度：東海大学政治経済学部「金融論」非常勤講師
2020年度ー2021年度：東京理科大学「マクロ計量経済学」非常勤講師
所属学会　
日本経済学会、Econometric Society

著書・論文

Hasumi, Ryo and Yuto Kajita (2018). Boundary problem and data leakage: A caveat for wavelet-based forecasting. JCER Discussion Paper, 148.
Iiboshi, Hirokuni, Yasuharu Iwata, Yuto Kajita and Naoto Soma (2019). Time-varying Fiscal Multipliers Identified with Sign and Zero Restrictions: A Bayesian Approach to TVP-VAR-SV model (work-in-progress).
Kajita Yuto (2019). A Pitfall of Interest on Excess Reserves: A Perspective of Fiscal-Monetary Interaction (work-in-progress).
Kajita, Yuto and Kozo Ueda (2019). QE Effects on Prices through a Fiscal Channel (work-in-progress).
Kajita, Yuto and Wookyung Chung (2021). Nowcasting Japanese GDP using targeted predictors, JCER Discussion Paper, 152.
レポート・コラム
黄盛凱、根本涼、梶田脩斗（2019）、「中国ハイテク排除、2経路で世界に波及：調達減はアジアに、販売減は欧米に影響」、日本経済研究センター『経済百葉箱』、第138号.
石井康広、浦郷忠右、梶田脩斗（2019）、「米金融政策見直す「シカゴ・コンファレンス」：FRBは2020年前半に方向性公表へ」、日本経済研究センター『経済百葉箱』、第142号.
圓花弘樹、若杉達也、梶田脩斗（2020）、「「金融戦争」に発展する米中摩擦：中国企業の米投資制限や上場廃止も」、日本経済研究センター『経済百葉箱』、第145号.
増田裕介、若杉達也、梶田脩斗（2020）、「中国、異例のマイナス成長へ：10％減産で世界生産120兆円の下押し圧力」、日本経済研究センター『経済百葉箱』、第148号.
小林辰男、高野哲彰、梶田脩斗、岩田一政（2021）、「緊急事態宣言、ステージⅡまで継続を：21年春から消費は回復軌道に。医療・経済面で将来の恩恵大きく」、日本経済研究センター『コロナ危機と闘う』.
小林辰男、高野哲彰、梶田脩斗（2021）、「現状放置なら５月下旬に緊急事態宣言の恐れ：まん延防止措置の機動的活用を。第４波防止、ワクチン普及の速度がカギ」、日本経済研究センター『コロナ危機と闘う』.
梶田脩斗、小林辰男（2021）、「6月20日解除なら、五輪期間中に再宣言の可能性：有観客は人流強める誤ったメッセージに。７月下旬まで緊急事態宣言の延長を」、日本経済研究センター『コロナ危機と闘う』.
左三川郁子、梶田脩斗、間場紗壽、埋橋尚吾、手塚昂嗣、生川貴一（2021）、「全国銀行の最終利益、コロナ禍前の水準には戻らず―地域銀行の最終利益、特別当座預金制度が１割弱押し上げへ―」、日本経済研究センター、2021年度金融研究班報告①.
左三川郁子、梶田脩斗、間場紗壽、埋橋尚吾、手塚昂嗣、生川貴一（2021）、「地域銀行の店舗数、公表値より１割少なく―なお３割2,800店の削減余地、全店舗間の距離を計測―」、日本経済研究センター、2021年度金融研究班報告②.
左三川郁子、梶田脩斗（2022）「保有資産長期化で日銀の出口、遠のくおそれも」、日本経済研究センター.
左三川郁子、梶田脩斗（2022）「支店間の距離情報で試算する地銀「店舗内店舗」の拡大余地」、週刊金融財政事情2022年03月15日号.
左三川郁子、梶田脩斗、間場紗壽、生川貴一（2022）、「FRBの金融政策正常化で米長期金利は４％超も―資源高騰と円安で日銀の緩和維持が「自国窮乏化」につながるおそれ―」、日本経済研究センター、2021年度金融研究班報告③.
梶田脩斗、埋橋尚吾、手塚昂嗣（2022）、「脱炭素目標の達成、CO２回収技術への投融資がカギ―グリーンファイナンス市場は1,000兆円も、地銀の商機に―」、日本経済研究センター、2021年度金融研究班報告④.
梶田脩斗（2022）「西側諸国とロシア間の貿易制裁の拡大、ロシア側の損失大きく」、日本経済研究センター.
左三川郁子、梶田脩斗（2022）「米金利上昇で日銀の指し値オペ0.25％は維持困難に―イールドカーブ・コントロールの見直し必要―」、日本経済研究センター.
梶田脩斗（2022）「「気候変動と金融」研究に新展開　リスク軽減策の提案も」、日本経済新聞、Global Economics Trends.
左三川郁子、梶田脩斗、竹腰 大貴、津富 敦（2022）、「世界的な金利上昇で債券損益はリーマン・ショック時並みの赤字に―日銀から地域銀行への付利総額、制度見直しで22年度は４割減も―」、日本経済研究センター、2022年度金融研究班報告①.
監修
白須光樹、山口修平（2019）、「貿易取引の停滞、世界的な生産性低下の恐れ：自由貿易の枠組み広げる取り組み重要に」、日本経済研究センター『経済百葉箱』、第137号.
佐藤洋介（2019）、「海外ショックの伝播捉えるGVARモデル：中国GDP下振れは貿易を通じ世界に波及」、日本経済研究センター『経済百葉箱』、第141号.
黄盛凱、白須光樹（2020）、「中国のインフラ投資、景気減速の一因に：地方政府の２つの財源に制約」、日本経済研究センター『経済百葉箱』、第144号.
嵯峨元成、佐藤洋介（2020）、「気候変動対策は金融分野に拡大：ECB、「グリーンQE」を検証」、日本経済研究センター『経済百葉箱』、第151号.
伊禮琢人、丸山大介、山本大輔（2020）、「コロナ対策、早いほど少ない死者と経済損失：感染再拡大に備え意思決定の迅速化を」、日本経済研究センター『経済百葉箱』、第154号.
小澤智彦、末永弘樹、杉本直隆、藤原和也（2020）、「コロナ禍の財政措置、わが国の成果は良好：今後は、イノベーション促進とダメージ抑制を」、日本経済研究センター『経済百葉箱』、第155号.
河原木翔太、北尾哲也、竹腰大貴、津富敦（2022）、「米政策金利、スタグフレーションなら４％超の公算：日米金利差のさらなる拡大で円は一段安も」、日本経済研究センター『経済百葉箱番外編＜2022年度＞―景気の断面・海外編』.
津富敦（2022）、「ロシア経済、経済制裁に高い耐性度：貿易・金融制裁耐性をスコア化、中国はさらに高く」、日本経済研究センター『経済百葉箱番外編＜2022年度＞―景気の断面・海外編』.
受託研究
国土交通省「公共投資の経済効果を計測するマクロ経済モデルの構築に関する業務」（2016、2017年度）
学会報告
2016年:政治経済学会第7回研究大会・総会(早稲田大学,3月)
2017年:日本経済学会2017年度春季大会(立命館大学,6月)、Singapore Economic Review Conference(Singapore, 8月)
2018年:第12回若手経済学者のためのマクロ経済学コンファレンス(大阪大学,2月)、CPPE Annual Conference(早稲田大学,3月)、2018 Asian Meeting of the Econometric Society(Seoul,6月)、2018 Annual Meeting of the Central Bank Research Association(Frankfurt,8月)、日本経済学会2018年度秋季大会(学習院大学,9月)
2019年:DSGE Conference 2019(沖縄,3月)、2019 Asian Meeting of the Econometric Society(Xiamen,6月)、マクロ・金融ワークショップ(一橋大学、12月)
2020年:マクロモデル研究会(オンライン、9月)