2023.03.06｜ICT, DX, デジタル, 半導体, 情報通信
日本経済研究センターは２月24日(金)に第35回会合を開き、超高速・省エネの情報通信基盤として期待されるNTT「IOWN」について専門家を招き、現状と将来の可能性に関して議論した。IOWNは光信号を電気信号に変えることなく伝送するだけでなく、メモリ（記憶）や演算も光で実施することを最終目標にしている。省電力、超高速、低遅延の情報通信を実現することを目標にしており、NTTは23年春に従来比200分...
2022.07.08｜ICT, ウクライナ, デジタル, サイバー, 安全保障, 情報通信
日本経済研究センターは７月１日(金)に第27回会合を開いた。ロシアによるウクライナ侵攻を受け、情報通信技術（ICT）がロシア・ウクライナの攻防戦でどのように利用され、日本の安全保障体制強化で参考にするべき点は何か、議論した。ウクライナによるSNS（交流サイト）を利用した国際世論へのアピール、ICTを活用した対戦車戦などの抵抗などにより、ロシアは多大な犠牲者を伴う19世紀以前の戦争と同じ状況になっ...
2018.08.25｜ICT, AI, IoT
日本の経済成長と先端的な情報通信技術（ＩＣＴ）投資・活用の関係を分析すると、ＩＣＴ戦略のまずさが浮き彫りになった。金融や宿泊・飲食など非製造業でＩＣＴに投資すればするほど労働生産性は低下する業種も見受けられた。また同投資の効果が高い自動車は、生産の海外移転が進み、国内の生産性向上に寄与しにくい構造にある。ＡＩやＩｏＴ投資を収益に結びつけている上場企業も１割程度にとどまる恐れがある。既存システムや...
2018.08.23｜ICT
日本は第４次産業革命時代の中核であるＩＣＴ（情報通信技術）産業が、インターネット時代への対応が遅れ、ハード、ソフトとも生き残りが厳しい。しかし自動車や機械、素材などの製造業は高度人材やＩＣＴを活用し、同時に生産性の伸びも一定程度維持している。非製造業でも小売などでＩＣＴによる生産性向上への取り組みがみられる。製造業を中心にＩＣＴ産業以外がビジネスをＩＣＴ化することが、競争力維持のカギになる。また...
