2,640円（税込）
256ページ
出版社：日経ＢＰ・日本経済新聞出版本部
ISBNコード：978-4-532-35904-1
気候変動枠組条約の第26回会合では、石炭火力発電の早期廃止や排出ゼロ車への全面移行といった個別課題では対立したものの、脱炭素社会実現の必要性で世界の合意が得られました。日本も2050年脱炭素社会実現を宣言しており、各論対策を詰める段階になっています。脱炭素社会実現と経済成長の両立に欠かせない課題を経済学をベースに検討したこれまでの試算に加え、地球環境問題やエネルギー政策の歴史的な経緯、問題点を指摘、解決案も提案しています。
＜目次＞
序 章 2050年－－２つの選択産業用ロボットは30年までに出荷が倍増
第１章 展望－－「実質ゼロ」への道
第２章 構造－－産業地図 様変わりも
第３章 戦略－－エネルギー需給の現実と未来
第４章 制度－－カーボンプライシング（ＣＰ）なくして脱炭素なし
第５章 変容－－企業、消費者の役割が変わる
第６章 政策－－地球環境で各種規制の統合を
第７章 協調－－世界的協力の必要性と可能性
第８章 21世紀における生命と地球の安全保障
ＣＮ（カーボンニュートラル） キーワード
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