キーワード：省エネ

電炉を軸に節電、再エネのフル活用が有力

2023.02.15｜, ,

　日本経済研究センターは２月６日(月)に第34回会合を開き、電炉を活用した節電対策、再生可能エネルギー活用策について関連企業の担当者を招いて議論した。高炉に比べて生産時のCO2排出量が１／5の電炉は、脱炭素社会実現で注目を集めるが、莫大な電気を使うため、生産を管理することで節電効果が大きい。季節によって余剰が発生する再エネ電気の有効活用策にもなる。日本の電炉を束ねて需給をコントロールできれば、大規...

建築物の脱炭素、新築・改修時の対応が不可欠

2022.12.19｜,

　日本経済研究センターは12月７日(水)に第32回会合を開き、家庭やオフィスの脱炭素実現のカギを握る建設業の脱炭素戦略について議論した。現状では脱炭素という基準に当てはまる建物（ZEB）の普及率は低い状況であり、普及には新築及び老朽ビルの改修時に省エネ、脱炭素技術をどれだけ取り入れられるか、にかかる。温暖化ガスであるCO2の排出を伴わないセメントを使わないコンクリート、木材の活用も技術的には可能だ...